因果推論: 基礎から機械学習・時系列解析・因果探索を用いた意思決定のアプローチ 作者:金本 拓オーム社Amazon 著者の金本さんからご指名でご恵贈いただいたのが、こちらの『因果推論 ―基礎から機械学習・時系列解析・因果探索を用いた意思決定のアプローチ―』です。正直に白状しますと、因果推論とタイトルにつく技術書はここ数年でゴマンと出版されており、本書も紙冊子で頂戴したものの僕はあまり期待せずにページをめくり始めたのでした（ごめんなさい）。 ところが、ほんの数ページめくっただけでその内容に僕は仰天しました。グラフィカルで実務家にとっての分かりやすさを重視した因果推論の解説と実践にとどまらず、現代的なマーケティング分析では必須の種々の手法についてまで懇切丁寧に解説とPythonによる実践例が付された本書は、文字通り「マーケティング分析実務家にとってのバイブル」になり得る素晴らしい一冊だと直感し

本日のポストでは、あからさまには聞いてこないが、皆随分関心があるんだろうな、と感じるお金のことについて書いてみたい。 わかりやすくいうと、私がこの4年間、どのようにお金をやりくりしたのか、ということ。依頼された仕事の報酬について、どんなことを考えてきたかということ。 在野研究者を決意したときに立てた目標 前任校の契約が切れ、在野でやっていこうと考えたとき、私は次のような目標を立てた。 「研究者以外の仕事をせず、これまでと同じだけ稼ぐ」 （とはいえ、前任校で得ていた年収は、話すとびっくりされるほど低かったことは添えておきたい。） 別の仕事を持ちながら、在野の研究者として活動する人は何人もいる。家庭の状況などで、稼ぐことをそんなに考えなくていい人もいる。まず言っておきたいのは、私の目標は、そういう人たちのやり方の否定の上には立っていないということだ。ここは強調しておきたい。 その上で、であるが

リンク 日本経済新聞 22年の1人あたりGDP、G7で最下位 円安で順位下げる - 日本経済新聞 内閣府が25日発表した国民経済計算の年次推計によると、豊かさの目安となる日本の2022年の1人あたり名目国内総生産（GDP）は3万4064ドルとなった。イタリアに抜かれて主要7カ国（G7）で最下位だった。円安が大きく影響したが、長期的な成長力の低迷も映している。21年の4万34ドルから減った。経済協力開発機構（OECD）加盟国38カ国中でも21位と、21年の20位から順位を落とした。21位に転 154 users 431

月曜日は肉料理、火曜日は魚料理、そして水曜日はコオロギ料理。 こんな風に一般家庭の献立が組まれる日も、そう遠くないのかもしれません。 今回ご登場いただく株式会社グリラス代表取締役社長の渡邉崇人さんは、世界的なタンパク質不足の解消を目指す「食用コオロギ」業界のゲームチェンジャー。良品計画と「コオロギせんべい」を共同開発したり、学校給食用に食用のコオロギパウダーを提供したり、現在もさまざまなアプローチで食用コオロギの生産・普及に努めています。 そんな渡邉さんは徳島大学で2006年にコオロギの研究を始め、のちに起業。当初、「大学の研究を存続させたい」という目的で始めたビジネスが、世界的な課題を解決に導くかもしれない一大事業として、いつしか国内外から大きな注目を集めるようになりました。 「コオロギが食生活の中で当たり前になる」とは一体どういうことなのか。渡邉さんのこれまでの歩みと昆虫食の未来を伺い

早稲田大学名誉教授・浅川基男氏の著書『日本のものづくりはもう勝てないのか!?』より一部を抜粋・再編集し、各国と比べた日本の現状について見ていきます。 日本企業が嫌う「博士号」取得 博士号取得の割合をドイツ・イギリス・米国・韓国の各国と比較してみると、2000年以降日本は100万人あたり、130人であったが、2012年以降は減少に転じている。他国は150～300人であり現在でも増加中である。 2016年にノーベル賞を受賞した大隅良典博士は、 「大学院の博士課程に進む学生が減り、研究する人材の不足が懸念されている。現状を放置すれば、企業も含めた日本の研究力の一段の低下につながりかねない。企業からの『博士を採用する』というメッセージはとても大事だ」 と警鐘を鳴らしている（日本経済新聞　2020年2月3日）。 博士は「視野が狭い」「柔軟性がない」などのイメージが先行し、日本企業では、これまで博士号

農研機構、統合人事システム「COMPANY」の導入で全国45事業場の働き方改革と業務効率化を推進～電子化・ペーパーレス化により職員の利便性を向上～ 株式会社Works Human Intelligence（本社:東京都港区、代表取締役最高経営責任者:安斎富太郎、以下 WHI）は、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（本部:茨城県つくば市、理事長:久間和生、以下 農研機構）が、統合人事システム「COMPANY」の利用を開始したことをお知らせします。 「COMPANY」導入の概要 農研機構は、「食と農の未来」を創ることをビジョンに掲げ、日本の農業および食品産業の発展のために研究開発を行う国立研究開発法人です。全国に45の事業場があり、約3,300名の職員（正職員）が勤務しています。 農研機構では従来、勤怠管理や人事給与関連の申請を紙ベースで行っており、事業場の中でも敷地内に職員が在席

『農業分野における営業秘密の保護ガイドライン』を公表します 2022.03.31 (Thu) 近年、我が国農業分野の知的財産の重要性への認識が高まり、種苗法改正、和牛遺伝資源の保護などの制度整備が行われました。 しかし、農業現場における優れた栽培・飼養技術やその他のノウハウ等の知的財産を保護する仕組みについては、その知見が十分に行き渡っておらず、農業分野の知的財産保護における残された課題となっています。 そこで、農業分野における技術・ノウハウ等について、不正競争防止法の営業秘密の枠組みを活用した保護に取り組んでいただくために、その際の留意点等について、ガイドラインとしてわかりやすくまとめました。 この中では、理論的な整理に加え、現場で実際に営業秘密の保護に取り組むことができるよう、これだけ読めば具体的に何をすればよいかがわかる「マニュアル」も用意しています。 ○　農業分野における営業秘密の

世界最大の学術雑誌出版社であるエルゼビアは、「科学誌の購読料が高額すぎる」とさまざまな大学や研究機関から非難されています。高すぎる契約を拒絶してエルゼビアとの契約を打ち切ったカリフォルニア大学が、「エルゼビアとの契約終了がもたらした悪影響はそれほど大きくなかった」と報告しました。 UC’s termination of Elsevier contract has had limited negative impact - Daily Bruin https://dailybruin.com/2020/02/27/ucs-termination-of-elsevier-contract-has-had-limited-negative-impact 近年ではエルゼビアの独占的なシステムに対する不満を募らせたり、高額すぎる購読料の支払いに苦慮したりした大学や研究機関が、エルゼビアとの契約を打ち

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子持ちの時短通勤ママエンジニアであるちょうかおり氏。時間がない中で成果を出したいなら、お客さんにヒアリングし、本当に必要なものは何か、その背景を知ることが大事だと言います。 そのために必要なのが、「なぜ？」を聞くこと。お客さんの真の問題を解決するには、理想を正しく把握することが必要です。例を踏まえて、具体的なアクションプランを解説します。 託児のある勉強会は助かる ちょうかおり氏（以下、ちょう）： LTも後半になりました。タイトル「時短勤務ママエンジニアの、要件ヒアリング力」をはじめます。みなさんも少し疲れてきていると思うので、リラックスして聞いていただければと思います。 ちょうかおりと申します。2011年にVOYAGE GROUPという会社に新卒で入り、8年ぐらい勤めて、2019年に転職しました。ずっとPHPでコードを書いていたので、Ruby on Rails歴でいうと1年目です。3年目

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先日、world scientific社から出版される数学の国際メジャージャーナル『Journal of Topology and Analysis』で、ZOZO研究所渡邊（わたなべ）の論文が、ベスト論文に選ばれました！ 今回は以下4つの論文が選ばれました。 ・ Amenable groups and smooth topology of 4-manifolds Michael Freedman, Larry Guth, Emmy Murphy ・ Intersection numbers in the curve complex via subsurface projections Yohsuke Watanabe ・ Volumes of balls in Riemannian manifolds and Uryson width Larry Guth ・ The Farrell-Jo

日本企業は「見る目」がない――。2018年のノーベル生理学・医学賞を受賞する京都大学の本庶佑特別教授はこう不満を口にした。日本の大学などの研究論文がどこでビジネスの種である特許に結びついているかを調べると、米国の比率が4割を超す。研究開発力の低下が指摘されるなか、イノベーションにつながる国内の芽をどう見いだすのか、企業の「目利き力」が問われる。1日、受賞発表後の会見で、本庶氏は日本の製薬会社へ

エンジニアが知っておきたい工数見積もり術！  無理ゲー進行 から脱するために大切なコト エンジニアの仕事に欠かすことのできない、工数見積もり。実際の現場でいくどとなく見積もりを行ってきた筆者が、「健全な進行」にするための工数見積もりのテクニックを伝えます。 アプリエンジニアの池田 惇（ @jun_ikd）です。今回は、エンジニアならば避けられない「工数見積もり」について考えてみたいと思います。若手エンジニアでも自分の作業は自分で見積もるようにするべきです。なぜなら、より正確に計画を立てられるようになれば、自分の時間をコントロールして学びや家族・友人との時間を確保できるからです。また、期日内に完了をさせることは周囲の信頼獲得に繋がります。工数の見極めはエンジニアとして、とても重要なスキルなのです。 なお、本稿での「見積もり」とは開発に必要な期間を予測することとし、見積もりが失敗する原因や対策

広告技術部の toshimaru です。本記事では広告技術部内で行っている取り組み、Kaizen Day制度についてご紹介いたします。 Kaizen Day制度とは Kaizenタスクとはどんなものか Kaizen Day制度を作ったモチベーション なぜKaizen Dayなのか Kaizen Dayをどのように運用しているか Kaizen Dayの成果 さいごに Kaizen Day制度とは Kaizen Dayとは開発チームが何らかの改善を集中して行う日のことです。 Kaizenタスクとはどんなものか 「何らかの改善」と書きましたが具体的にはどのようなものでしょうか？ Kaizen DayでやるKaizenタスクは具体的に下記のようなタスクを想定しています。 負債返済 リファクタリング 小さなバグFix 小さなデザイン修正 既存のツールの改善 新しいツールの導入 コードベースの一部のモ

大学教授による起業の裾野が広がっている。国内の科学技術に関連した予算は横ばい傾向にあり、法人化して外部からの資金の獲得や企業との共同研究を進めやすくする。論文の引用総数は中国に抜かれるなど大学を取り巻く環境は厳しい。研究者らは自らで研究費を稼ぐ「攻め」の姿勢で自由な発想や長期的な研究を続ける狙いだ。経営者とタッグ「のびのび研究」　「経営者と組むことで研究に集中できる。患者の負担の軽減や医療費の