大分県の森林が広がる内陸部の豊後大野市で大規模なバイオマス発電所が8月に運転を開始した。省エネサービスと木質バイオマス発電を手がけるファーストエスコのグループ会社が建設・運営する「豊後大野発電所」で、発電能力は18MW(メガワット)に達する(図1)。年間の発電量は1億2000万kWh(キロワット時)にのぼり、一般家庭(年間3600kWh)の3万3000世帯分に匹敵する電力を供給できる。
ZOOM:TPP 8億人経済圏の素顔 進化する木材 森の国から 木を貼り合わせた建材「集成材」の進化が、木造建築の高層化をもたらした。耐火・耐震性に優れた直交集成板(CLT)という新しい製品は日本でも生産が進み、国土交通省は今春、CLTについての建築基準法を整備した。大型施設に国産材を利用できれば、資材の量産でコストを下げ、輸入木材との競争力がつく循環を期待できる。環太平洋経済連携協定(TPP)が発効すれば、林産物の関税は16年目までに撤廃される。市場拡大を目指す林業大国カナダと、迎え撃つ国内林業の現場を追った。 摩天楼の新顔 全米一の木造ビルが建設中と聞き、ミネソタ州ミネアポリスの7階建てオフィスビル「T3」を5月上旬に訪れた。1階とエレベーター部分は鉄筋コンクリート造りだが、柱やはりは「グルーラム」、天井は「NLT」などすべて板を張り合わせて強度を高めた集成材で作られる。計画当初は今注
平成27年10月9日 国立研究開発法人森林総合研究所 木質バイオマス発電の事業採算性評価ツールを開発 ―簡単な入力で多種多様な事業評価が可能に― ポイント 木質バイオマス発電の事業採算性評価ツールを開発しました。 このツールは、簡単な入力で多種多様な事業評価ができます。 木質バイオマス発電の実施検討等での活用が期待されます。 概要 国立研究開発法人森林総合研究所(以下「森林総研」という)は、木質バイオマス発電の事業採算性評価ツールを開発しました。このツールは無料で使用することができます。 2012年7月に再生可能エネルギーの固定価格買取制度(以下「FIT」)が始まりました。この制度を利用して、これまでほとんど利用されなかった林地残材や間伐材等を燃料とする発電所の建設が進められています。そうした木質バイオマスを燃料とする発電事業の事業性を評価するためには煩雑な計算が必要です。そこで、森林総研
【名古屋】シマダマシンツール(愛知県豊川市、島田雅宏社長)は15日、2024年4月1日付でシチズンマシナリーの多軸自動旋盤事業を承継すると発表した。シチズンマシナリーが「Miyan... マイクリップ登録する
ソルガムのデータベース「MOROKOSHI」をバージョンアップ -バイオマス研究を加速する基盤データベースとしての利用に期待- 要旨 理化学研究所(理研)環境資源科学研究センター合成ゲノミクス研究グループの松井南グループディレクターらの研究グループ※は、2014年6月に公開したソルガム(モロコシ)の完全長cDNA(相補的DNA)[1]データベース「MOROKOSHI」の全データを解析し直すとともに、共発現ネットワークを可視化したグラフを加え、トランスクリプトーム[2](全RNA)データベースとして新たに公開しました。 ソルガムは主要な穀物の1つであり、乾燥や多雨、高温、塩害といった環境ストレスに強い植物です。また、収量も多いため、バイオプラスチックやバイオエタノール原料として注目されており、2009年には全ゲノム配列が解読されています。ソルガムの生産性や環境耐性をより向上させるには、ゲノム
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エネルギーをめぐる情勢が大きく変化する中、再生可能エネルギー導入拡大の重要性がますます高まっています。地球温暖化対策やエネルギー安全保障に加え、経済成長の実現に向けても、再生可能エネルギーの導入拡大が重要な鍵となっています。 NEDOは、こうした状況を踏まえ、各種の再生可能エネルギーや、その導入拡大を支えるスマートグリッドなどについて、分野ごとの最新動向を調査するとともに、今後の技術開発の道筋を示す技術ロードマップを策定、「NEDO再生可能エネルギー技術白書」として取りまとめました。 NEDO再生可能エネルギー技術白書(概要版) 概要版(5.55MB) Adobe Readerを入手する NEDO再生可能エネルギー技術白書(本文) 全篇一括ダウンロード(44.1MB) (分野別ダウンロード) 太陽光発電の技術の現状とロードマップ(9.59MB) 風力発電の技術の現状とロードマップ(7
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