4月12日に開局60周年を迎えたテレビ東京は、それを記念して、まいっちんぐマチコ先生の他、「赤ずきんチャチャ」「ミスター味っ子」など過去の名作アニメをTVerとネットもテレ東（テレ東Webサイト）で配信している。 関連記事 NHK、旧「プロジェクトX」の名作回を月に1回のペースで再放送　4月は「黒四ダム」、今後「VHS」回も NHKは、18年ぶりに復活した「新プロジェクトX～挑戦者たち～」を機に、旧シリーズで反響の大きかった回を月に1本のペースで再放送する。 「カメ止め」の監督が作ったショート動画「みらいの婚活」が面白いと話題に　IT関係者も絶賛する理由とは？ 映画「カメラを止めるな！」などで知られる上田慎一郎監督が公開したショートフィルム「みらいの婚活」が、IT業界や医療福祉関係者の間で話題になっている。 海外ブランドクレカの成人コンテンツ決済停止、長期化の様相　サービス継続を断念するケ

関連記事 25人のAIが一緒に暮らしたら、自我は芽生えるか？　ゲームの中で検証　バレンタインなど勝手に企画 米スタンフォード大学とGoogle Researchに所属する研究者らは、ChatGPTなどで制御したキャラクター25人が1つの町で一緒に生活したらどうなるかを検証した研究報告を発表した。 「サーバに致命的な不具合」のスマホゲー、「修正不可能と判断」でそのままサービス終了　問題発生から2日で ゲームの開発・運営を手掛けるインゲームは、スマートフォンゲーム「戦策三国志」（iOS／Android）の不具合を修正できず、サービスの提供を終了したと発表した。 任天堂「ご迷惑をおかけし申し訳ございません」　「ポケモンSV」アップデート配信　SNSではバグ報告の声多数 任天堂とポケモン社が、「ポケットモンスター スカーレット・バイオレット」の更新データを配信する。新機能を追加した他、いくつかのバ

「オルトメディコのノウハウを駆使すれば必ず有意差を出せます！」──そんなプレスリリースが3月7日に公開され、臨床試験を実施する意義と認証制度の信頼性を損なうのではとTwitter上で物議を醸している。 プレスリリースを出したのは臨床試験の受託事業を展開しているオルトメディコ（東京都文京区）。「ヒト臨床試験有意差保証プラン」の内容は特定保健用食品や機能性表示食品などの臨床試験において必ず有意差を出すというもの。同様のサービスは業界初としている。 プランの対象になるのは食品の「体脂肪を減らす機能」「中性脂肪を抑える機能」「コレステロール値を改善する機能」「尿酸値を下げる機能」「健康な肝臓の機能を維持する機能」の5種類。オプションとして論文執筆代行や、機能性表示食品の届出代行サービスも提供する。 臨床試験においては適切な実験計画や得られたデータの分析を基に、健康に与える効果を証明する必要がある。

NTTドコモは9月10日、電子決済サービス「ドコモ口座」を通じて現金の不正引き出しが相次いでいることを受け、被害者やサービスの利用者に謝罪した。同社が同日に開催した記者会見の内容を一問一答でまとめた。 記者会見には、ドコモの丸山誠治副社長、前田義晃本部長（常務執行役員 マーケティングプラットフォーム本部）、田原努部長（ウォレットビジネス部）が登壇した。 ――ドコモ回線契約者以外でもメールアドレスで口座を作れるが、電話番号の登録を義務付けていれば、電話による回線認証なども可能だったのではないか。dアカウントのサービス拡大を優先したのか 丸山：ドコモユーザー以外にもドコモのサービスを開放していこうと事業に取り組んできた。その中の一環として、d払い（ドコモ口座）についても提供範囲を広げるため、（認証などを）簡易な手段にしていた。現在は反省している。 ――2019年5月にりそな銀行で同様の問題が発

著者プロフィール：増沢隆太（ますざわ・りゅうた）： 株式会社RMロンドンパートナーズ代表取締役。キャリアとコミュニケーションの専門家として、芸能人や政治家の謝罪会見などをコミュニケーションや危機管理の視点で、テレビ、ラジオ、新聞等において解説している。大学や企業でのキャリア開発やコミュニケーション講座を全国で展開中。著書「謝罪の作法」他多数。 非常事態宣言終了のめどである連休明けに向け、ここ数日は政府からしきりにその解除ができない、延長になりそうな匂わせが出始めた。今、日本人は見事に2種類に分けられたのではないか。公務員や大企業以外のほとんどの産業が生死をさまようほどの打撃を受けつつも、家にこもって耐え忍んでいる多くの日本人がいる一方、「コロナ疲れ」とか「ストレス解消」「子供がかわいそう」とのことで正に不要不急のための外出をしている者がいる。これこそが非常事態宣言解除を遅らせる、悪意なき無

最近、「楽天カード」や「楽天ペイ」に障害を起こしたり、楽天モバイルで誤請求メールを送ったりとトラブル続きの楽天だが、今度は楽天モバイルのMNO料金プランが流出しているのではないかと、Twitterユーザーから指摘の声が上がっている。 （続報：楽天モバイル「内容は仮のもの」　MNO料金プラン流出疑惑に回答）

総務省の有識者会議にて、ラジオのAM放送を終了し、FM放送への転換を可能にするよう検討が進められている。これは今年3月に、民放連が要望を出したことから検討が始まったもので、容認する方向で決まりそうだ。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2019年9月2日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額648円・税込）の申し込みはこちらから。 2010年にradikoがサービスを開始して以降、ラジオ放送は徐々にその存在感を高めていったように感じている。それ以前は、ラジオ放送自体がすでにメディアとしての役割を終えたのではないかという論調が強かったものだ。 考えてみれば、2010年以降は地震、豪雨、台風など大規模な自然災害や、大きな事件事故が相次いだ。報道も速報だけではなく、そ

会員登録なども不要で誰にでもすぐに使え、再生ボタンを押した瞬間から3時間が経過するまで聴取できる。特定のタレント出演番組やスポーツ中継など、権利上の問題で一部聴取できない番組もある。 PC版、スマートフォン版とも11日にスタートした。10日以前の番組も一部対応しており、4日～11日の番組表から聴きたい番組を選べる。スマートフォン版は順次、更新されており、11日正午時点で非対応のユーザーも残っているようだ。

スタジオジブリの映画ポスターや制作資料を集めた「ジブリの大博覧会」が7月7日から9月11日まで、東京の六本木ヒルズ展望台「東京シティビュー」で開催される。「風の谷のナウシカ」から9月公開の最新作「レッドタートル」まで、「ジブリの30年間の歩みを体感できる」という。 ポスターやチラシなどの広告宣伝物のほか、制作資料、企画書など未公開資料も展示し、ジブリ作品がどのように生み出されたか、世に出て行ったのか――を振り返る。 会場となる展望台とコラボした「スタジオジブリ空とぶ飛行機展」も開催。海抜250メートルの眺めを生かし、ジブリ作品のテーマの1つ「空への憧れ」を表現する。マイケル・デュドク・ドゥ・ヴィット監督がフランスで製作した最新作「レッドタートル」の物語を紹介する特別展も併設する。 関連記事 「となりのトトロ」LINEスタンプが登場　「宮崎駿よりうまい」鈴木プロデューサー描き下ろし スタジオ

「YouTubeが有料化される」といううわさが日本のネット上で広まり、9月3日午前にはTwitterのトレンドに入っている。一部報道が「YouTubeは2015年末までに有料化に切り替わる」などと報じたのがきっかけだが、このサイトがニュースソースとした米メディアThe Vergeの報道は「YouTubeは年末までに有料会員サービスを導入する」という内容。無料版を終了して有料版に切り替えるという話ではない。 The Vergeの8月28日付記事によると、YouTubeは2つの有料サービスを検討しているという。1つは音楽の定額制サービスで、昨年11月に「Music Key」（月額9.99ドル）としてβ版を公開したサービスの本格展開だ。既にレコードレーベルと収益分配について話し合っているが、決まったものはないという。 背景にあるのは、音楽におけるYouTubeの存在感だ。Spotifyなど定額制

「週刊少年サンデー」（小学館）の印刷部数（印刷証明付き）が今年1～3月の平均で39万3417部と、40万部を割り込んでいたことが分かった。 日本雑誌協会が4月27日に公表した1～3月の平均印刷部数によると、「週刊少年ジャンプ」が242万2500部、「週刊少年マガジン」が115万6059部だったのに対し、「サンデー」は40万部を下回った。 サンデーの平均印刷部数は13年10～12月に50万部割れ。14年1～3月期の平均は46万部超で、1年で約15％減った計算だ。マガジンも前年同期から約10％減、ジャンプも11％減と、軒並み落ち込んでいる。 ■3誌の平均印刷部数推移（日本雑誌協会のデータより） 期間 週刊少年マガジン 週刊少年ジャンプ 週刊少年サンデー 14年1～3月

「ハイスコアガール」事件、知財専門家らが刑事手続きに反対声明　「侵害が明らかではなく、表現活動に委縮も」 漫画「ハイスコアガール」が他社のゲーム作品のキャラクターを無断使用し、著作権を侵害したとして作者やスクウェア・エニックス社員ら16人が書類送検された事件で、知的財産法の研究者や実務家ら27人が12月22日、「著作権侵害の成否が明らかでない事案について刑事手続が進められることに反対する」とする声明を発表した。 声明には中山信弘 明治大学研究・知財戦略機構特任教授や田村善之 北海道大学大学院法学研究科教授、福井健策弁護士や藤本由香里 明治大学国際日本学部教授らが賛同している。 声明では、今回のケースについて、「著作権侵害の要件としての類似性が認められない可能性、また適法な引用に該当する可能性などがあり、著作権侵害が明確に肯定されるべき事案とは言いがたい」と指摘。著作権の「微妙」な事件では一

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交通費の精算、まだ手入力？　「スイカハッカー」で“半自動化”できるかも：“交通費精算地獄”にさよなら やれば貴重な時間を失い、やらないとお金を失う――。交通費精算というヤツは、“どっちに転んでも”イライラする悲しい作業だ。このイライラからビジネスパーソンを救うアプリが出たというので使ってみると……。 唐突ですが、お小遣いが1万円増えたらうれしくないですか？　いつものランチを豪華なものにできますし、「仲間と帰りに一杯」も、余裕です。デートもグレードアップできるし、家族に内緒で買いたかった“あんなもの”や“こんなもの”も買えちゃいます。 実はこれ、面倒がらずに交通費を精算すればできることなんです。 この1万円という額は、私の会社からBiz.ID編集部まで週3回通った場合の1カ月の交通費。面倒がらずに精算すると戻ってくるお金です。これが1年分ともなると12万円という大金に。週3回の編集部詣ででこ

「先生すみません。自分が犯人でした」　カギになった「onigoroshijuzo2」：詳報・遠隔操作事件・佐藤弁護士会見その1（2/2 ページ） 彼から聞いた話はたくさんある。何よりも今回の真犯人メールがどうして送信されたのかが疑問だろうと思う。 彼は何度も言ったが、母親がいつも口ぐせのように言うそうだが、前のような平穏な生活がいつくるんだと言うと。裁判は順調に進んでいるという理解はしていたが、1日も早く裁判終わらせたいという気持ちになり、真犯人メールを送ったという。 送信された16日の前日、15日の夕刻、荒川の河川敷に、スマホをつめて、予約送信機能だと思うが、公判の時間にメールが送られるようにして立ち去ったと。まさかそれが警察に掌握されていたとは思わなかった。そのために自ら犯人であることを名乗ることになったと。 真犯人メールの文中、「onigoroshijuzo2」というアカウントにログ

ステーキ店員が冷蔵庫に入って撮影した写真をTwitterに公開したことで騒動になった問題で、店舗を運営するブロンコビリー（名古屋市）は8月12日、「このまま営業再開することは許されない」として同店の閉店を決めたと発表した。店員は既に解雇したが、損害賠償の請求を検討している。 写真は「足立梅島店」（東京都足立区）のアルバイト従業員が5日に投稿。冷蔵庫に入り込んで撮った写真を「バイトなう」などとコメント付きでツイートしていた。 同社は6日に謝罪。同店を休業し、写真を投稿したアルバイト従業員を解雇した上で「徹底した店舗清掃・衛生を通じて従業員の再教育をして再開のための準備をしてまいりました」。だが「おいしい料理と気持ちよいサービス、清潔で楽しい店づくり」という企業理念と全社の努力に反した責任は重いとして、「このまま営業再開することは許されないと判断」したとしている。 関連記事 「なに大騒ぎしてん

「きのこの山」と「たけのこの里」どっちが人気なのか――ネットで続く論争に決着が付いた、かもしれない。Yahoo！JAPANが4月22日、都道府県別にみた「きのこの山」「たけのこの里」の検索数の調査結果を発表。その結果は── きのこの山の圧勝だった。ただ青森県は、「たけのこの里」の検索数が突出して多かったという。 地域別で見ると、東北・北海道では秋田県、青森県以外のすべての県できのこの山が勝利。関東地方の都県ではきのこの山が全勝だった。中部地方でもきのこの山が全勝。「長野県はきのこ類の生産量がダントツのトップ。きのこの山が多数実在するだろうということで、納得の大勝と言えるでしょう」（同社） 近畿地方、中国・四国地方でも全県できのこの山が勝利。九州地方では、佐賀県でたけのこの山がわずかに多く、沖縄県で同点だった以外は、きのこの山が勝利した。「福岡県はたけのこの生産量が日本一！　本当の『たけのこ

PC遠隔操作事件の「真犯人」を名乗る人物からのメールが落合弁護士やITmedia Newsと契約しているライターなどに届いた。「ミスしました」といった内容に1枚の写真が添付されている。 PC遠隔操作事件で、「真犯人」を名乗る人物からのメールが11月13日夜、ITmedia Newsと契約しているライターや一部報道機関などに届いた。メールには「ミスしました。ゲームは私の負けのようです」などと書かれている。 メールは13日午後11時55分ごろに届いた。タイトルは「真犯人です。」とあり、“犯行声明”が送られていた落合洋司弁護士や、質問メールを送った朝日新聞など7つの宛名と、5行の本文の後に、報道機関が送った質問の内容が引用記号付きで貼り付けられている。また写真1枚が添付されている。発信元アドレスは犯行声明の送信に使われたのと同じものだった。 メール本文には「おひさしぶりです。真犯人です。」「ミス