元放送作家の長谷川良品氏が19日までに自身のX（旧ツイッター）を更新。NHKの人気旅番組「ブラタモリ」の内容をめぐる議論を受け、「高齢男性が若い女性に蘊蓄（うんちく）を垂れる構図」との否定的な意見に異を唱えた。 【写真】NHK女子アナのボディーラインくっきりニット姿 同番組のレギュラー放送が本年度をもって終了することが発表され、SNS上では番組ファンから惜しむ声が続々とあがった。そうした中、文化人類学者で愛知県立大学の亀井伸孝教授が自身のXで「内容はよい企画だったと思いますが、『高齢男性が若い女性に蘊蓄を垂れる』という『マンスプレイニング』の構図だけは、ずっと気になり続けていました。次は、女性が男性にこんこんと説教する番組をやったらいいと思います。それでバランスが取れます」と私見を述べ、さまざまな意見が寄せられていた。 この投稿に長谷川氏は「知識をひけらかすも何も、そもそもこの番組の骨子は

Ohta@中国語好きのつぶやき @end2048 台湾の友人いわく、「この掲示は言葉遣いが丁寧すぎる！はじめと最後はいらない！」とのこと。 面白い視点である。 pic.twitter.com/gAJJmmi7Si 2024-02-17 18:20:00

日本の外需依存度 https://www.fukurou.win/trade1/ 日本は14.6% なのにだ 円安で輸出が好調です！と喜ぶのはなんなんだ？ 上手く言えないけど大谷翔平の給料が1000億円だってニュースに喜んでるおっさんみたいだよね でもさ、この輸出の好調さって円安にして日本人の消費力を削って手に入れたものだからさ 当然のようにGDPがマイナスになるっていう [参考] 日本、予想外の景気後退入り GDPが2期連続マイナス https://www.bbc.com/japanese/articles/clk8137y0yvo このニュースみても、そりゃそうだよね日本は内需の国なんだから、としか思わないんだよね こんな馬鹿なことを30年繰り返している 日本は内需の国なのだから、日本人が消費をして日本企業が潤うんだよ なのになぜか輸出主義みたいなことになって、その結果、日本人は車を買

3年間で7兆ドル（約1050兆円）もの時価総額が失われた中国の株価暴落について、エコノミストたちはその途方もなさをどう説明したものやら頭を悩ませている。中国の株式市場は2021年以降、日本とフランスの国内総生産（GDP）の合計に匹敵する時価総額を失ったと言えば、規模の大きさが最もよく伝わるだろうか。 とはいえ、アジア最大の経済大国から伝わってきた最悪のニュースは、他にある。中国のデフレが過去数十年で最速のペースで進んでいるという話ではない。大手不動産会社の中国恒大集団に香港で清算命令が出されたという件でもない。最悪のニュースは、まさに中国に関する「悪いニュース」に対して、中国の習近平指導部が戦いを本格化させたらしいことだ。 報道によれば、中国の主要な情報機関である国家安全省は最近、中国経済や市場の見通しに関して批判的な見解を広める者を見張っていると明らかにした。「虚偽の言説」によって「中国

「自分」がいなくなるんだよ？ 今認識している「私」がいなくなる 当然っちゃ当然だけど、想像すると怖い だから自分の自我をAI化して、それを自分としたい そしたらギリ存続してると言える気がする 死ぬまでに実現したい （追記） 朝起きて見たらすごくたくさんコメントがついててビックリした！みんなの意見参考になります。ありがとう

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ソヴィエト連邦時代のロシアでは、隣近所の人や同僚や、赤の他人でさえ、当局に密告するのは普通のことだった。それが今では、ウクライナでの戦争に批判的な国民をロシア当局が厳しく取り締まる中で、誰かが気に食わないとか、自分には政治的な主義主張があるのだなど、様々な理由から、他人を密告するロシア人が増えている。

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nekojita @nek0jita 過日『もやしもん』や『ゴールデンカムイ』のごときロー・ファンタジーについて、「どこまでがフィクションか判別するのは(専門知識がないと)難しい」という感想を見て、そのようなフィクションとの向き合い方をする人が実在したのかと、かなりの衝撃を受けた。 2024-02-11 22:10:54

■要旨 1――低迷を続ける中国の不動産市場 中国では不動産不況になかなか歯止めが掛からない。販売面積は直近ピークの6割ほどまで減少し、価格も下落を続けている。中国はこれまで何度も不動産不況を経験している。しかし販売にしても下落幅にしても在庫にしても過去のそれよりはるかに深刻だ。そして不動産業の成長率は2年連続でマイナスとなり、多くの不動産デベロッパーが経営不安に直面する事態となった。こうした不動産不況は、日本が1990年代に経験した不動産バブル崩壊と類似した面が多々ある。 2――日本における不動産バブル「形成」とその「崩壊・後始末」 日本でバブル形成が始まったのは1987年頃だった。「プラザ合意」後の大幅利下げで「財テク」ブームが起きた日本では、不動産デベロッパーや一般企業・個人、さらには金融機関も巻き込んでバブルを謳歌することとなった。それが崩壊したのは1990年前後だった。利上げや総量

繭子 @mayu_mochiko わかるオブわかる 私は要求「ティッシュがないので補充していただけますか？」 夫はやや察してちゃん「ティッシュがないんですけど……」 長女は察してちゃん「おはな拭きたいのに拭けないの」 夫は諦めてるけど長女には毎度注意してる(お箸がないから食べられなーいとかどうやって食べるの？とか言う) twitter.com/mou72468300/st… 2024-02-12 02:12:56 すー@二児のおかん @kosodate_ooen こういう人いるよねー。 接客で遭遇すると、早く切り上げたいので ｢大変申し訳ございません。ティッシュお持ち致します｣ で終了！ でもこういう人って 「いえ、空のティッシュは通常営業ですかと私は聞いているのです。あなたは私の話を聞いていますか？」 とか絡んでくるんだよね🙄 twitter.com/mou72468300/st… 2

中国経済は、かつての日本のように経済の長期低迷に陥る「日本化」が懸念されている。バブル崩壊前後の日本経済と現在の中国経済との間に、共通点が多く見られるのだ。日経新聞の上級論説委員兼編集委員である小平龍四郎氏は「まさに1990年代の日本のようだ」と語る――。 目次 日本の“失われた30年”を再現しようとしている中国中国の国家安全省は「空売り」に対して厳しく警告中国政府系ファンドは大手銀行株の買い支えを実行経済や企業が抱える問題の解決が先送り。マグマはいつか吹き出す国内外の投資家が愛想を尽かした「30年前の日本」中国は本当に日本の失敗事例を正しく研究したのか 日本の“失われた30年”を再現しようとしている中国　不動産バブルが崩壊し、経済は失われた10年に突入――。日本の1900年代の過ちを中国がくり返そうとしている。中国はバブル崩壊後の日本経済の教訓を学んではいなかったのか。そう思わざるを得な

Published 2024/02/10 15:21 (JST) Updated 2024/02/10 15:37 (JST) 生成AI（人工知能）を業務に導入済みの日本企業の割合は18.0％にとどまることが、野村総合研究所子会社のNRIセキュアテクノロジーズ（東京）の調査で10日、分かった。同時に調査した米国企業の73.5％、オーストラリア企業の66.2％と大差があり、対応の違いが鮮明だ。 日本企業は「不要のため未導入」が41.3％に達し、「利用禁止のため未導入」も10.1％あった。「導入を予定」は30.6％だった。生成AIは書類作成やデータ分析などの業務を飛躍的に効率化できる可能性があり、調査担当者は「試してみる姿勢が必要だ」と指摘した。 日米とオーストラリアの2783社を対象に昨年8～9月に調査した。 日本企業を規模別でみると、従業員1万人以上（44社）では50.0％が導入済みだった

タワーダンジョン 弐瓶勉 王は殺され、その姫は天から降りてきた巨大な建造物“竜の塔”にさらわれた。近衛戦団は姫を救うべく塔を登ってゆくが、強力な魔物に阻まれる。負傷者の穴を埋めるべく、ある村から農夫の青年がやって来て……？　弐瓶勉が描くダンジョン・アタック・ファンタジー開幕！

・アルフォート ・ハッピーターン あとひとつは？