それより、音楽好きは男女比が半々にもかかわらず、オーディオマニアとなると男女比が100:0になるのは何故だろうか。 確かに、音楽が邪魔で音に集中できないから読経と効果音しか再生しないという変態もいるから、オーディオファンならば音楽ファンとは言い切れないのだが、それにしたって女性が少なすぎる。 あるいは電子工作的な要素が強いからだろうか。 オカルト要素たっぷりで女性が食いつきそうな気がするのだが。

BUSINESS | 2023/05/04 「脱原発のドイツ」は特殊例にすぎない。「日本の電力問題」議論の何がすれ違っているかを解説します 【連載】あたらしい意識高い系をはじめよう（41） Photo by Shutterstock 【連載】あたらしい意識高い系をはじめよう（41） 今日から3回に分けて、日本の電力問題が混乱を続け、電気代の高騰や時々電力不足の節電要請などがなされるようになってしまっている理由について、初心者にもわかりやすく解説し、今後どうしていけばいいのか？を考える連続記事を書きます。 2023月4月15日に、 ドイツで稼働していた最後の原発3基が停止されて、「脱原発」が実現したことが話題になっていました。 SNSでは「ドイツはすごい。日本は時代遅れの原発にしがみついて、世界から取り残されていく！」というような反原発派のコメントも多く見られました。 しかし、少し調べればわ

ロシア軍の侵攻が始まったばかりの頃、チェルニヒフ地方行政局長のビャチェスラフ・チャウスは、ゼレンスキー大統領に電話をかけ、受話器に向かって叫んだ。 「ロシアの戦車が大挙して押し寄せてくる。橋の爆破が必要です」 「では橋を爆破しろ。なぜ私にわざわざ電話をかけてきた？」とウォロディミル・ゼレンスキーは答えた。「この橋は共産主義大建設計画（Great construction、第二次世界大戦後、ソビエト連邦で行われた大規模な経済政策）で作られた歴史的な橋なので」と返答したチャウスに対し、ゼレンスキー大統領は「我々は今、大戦（the Great War）に直面しているではないか」と言ったという。 この会話は、ほぼ1年後に与党「国民の奉仕者」代表、ダヴィド・アラハミアによって公にされた。アラハミアは戦争の最初の数週間、バンコバ地区の地下壕でほぼ1日じゅう大統領と一緒にいた数少ない1人である。アラハミ

1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D（政治学・国際学、ウォーリック大学）。主な業績は、『逆説の地政学』（晃洋書房）。 上久保誠人のクリティカル・アナリティクス 国際関係、国内政治で起きているさまざまな出来事を、通説に捉われず批判的思考を持ち、人間の合理的行動や、その背景の歴史、文化、構造、慣習などさまざまな枠組を使い分析する。 バックナンバー一覧 昨今は「世襲政治家」への批判が再燃している。自身のホームページに「家系図」を掲載した岸信千代氏、「公用車で観光」疑惑が浮上した岸田翔太郎氏などの言動が目立つからだ。かつては世襲体質を変えようと、各政党が「候補者の公募」に力を入れていた時期もあったが、結果的に「小泉チルドレン」「小沢ガールズ」などと呼ばれた新人は失言や問題行動を繰り返した。なぜ、

75歳以上の人が加入する後期高齢者医療制度の保険料の上限額を引き上げることを盛り込んだ健康保険法などの改正案は、13日の衆議院本会議で賛成多数で可決され、参議院に送られました。 健康保険法などの改正案は、これまで原則、現役世代が負担していた出産育児一時金の財源を、後期高齢者医療制度からも捻出するため、加入者が所得などに応じて支払う保険料の上限額を段階的に引き上げるためのものです。 法案が成立すれば、厚生労働省は後期高齢者医療制度の保険料の上限を、 今の上限66万円から、 ▽2024年度には73万円、 ▽2025年度には80万円に引き上げる方針で、 2年間で全体のおよそ4割の人の保険料が増える見通しだとしています。 改正案は13日の衆議院本会議で採決が行われ、自民・公明両党や国民民主党などの賛成多数で可決され、参議院に送られました。

残業が1か月に60時間を超えた場合に企業が従業員に支払う賃金の割り増し率について、現在は大企業は50％、中小企業は25％と定められていますが、4月から中小企業も50％に引き上げられます。 労働基準法では企業が従業員に残業をさせた場合、賃金を割り増して支払うよう定めていて、1か月で60時間を超えた分の割り増し率は現在、大企業は50％、中小企業は25％です。 中小企業は経営体力に乏しいところも多いことから、これまでは大企業と同じ割り増し率を適用することが猶予されていました。この猶予が終わり、4月からは中小企業でも、残業が1か月に60時間を超えた分には50％の割り増し率が適用されます。残業が60時間を超え、深夜に働いた場合の割り増し率は75％となります。 一方、やむをえず長時間の残業が生じる場合もあるとして、60時間を超えた分について、割増賃金の支払いに代えて「代替休暇」という有給の休暇を付与で

大規模な金融緩和を中心とした安倍晋三元首相の経済政策「アベノミクス」の指南役として、当時内閣官房参与を務めた浜田宏一米エール大学名誉教授（87）は本紙のインタビューで、10年に及ぶ政策の効果について「賃金が上がらなかったのは予想外。私は上がると漠然と思っていたし、安倍首相（当時）も同じだと思う」と証言した。大企業の収益改善を賃上げへとつなげる「トリクルダウン」を起こせなかったことを認めた。　（渥美龍太、原田晋也、畑間香織）

岸田政権の防衛費倍増に、抗議の声をあげた東村アキコさん。詳しい説明がなされないまま強引に進む国の政策には不安を感じると、その心境を語ってくれた。 【写真あり】購入が予定されるトマホーク 「防衛費を増額するというニュースを聞いたとき“防衛に関わるものに使うんだろうな”と、あまり深く考えていなかったんです。 ところが、私たちの税金が“敵を攻撃する”ためのミサイルに使われるのだと知って、すごく驚きました。本当にそれで戦争を抑止できるのか、生活を犠牲にしてまで軍拡すべきなのか、わからないことだらけ。だからこそ、思い切って声をあげてみたんです」 こう口を開いたのは、漫画家の東村アキコさん（47）。『海月姫』や『東京タラレバ娘』など数々の人気漫画を世に送り出してきた東村さんが、「そこはかとない恐怖」を抱いているのは、防衛費の増額によって進む日本の軍拡だ。 岸田内閣は敵基地攻撃能力の保有や新規装備の購

成田悠輔「高齢者は集団自決した方がいい」NYタイムズが発言報じて世界的大炎上「この上ないほど過激」 社会・政治　投稿日：2023.02.14 17:45FLASH編集部 「高齢者は老害化する前に集団自決、集団切腹みたいなことをすればいい」といった主張が物議を醸している。発言者は、経済学者で米イェール大学のアシスタント・プロフェッサー・成田悠輔氏だ。 各界の重要ポストを高齢者が占めている日本の現状に対し、成田氏は、2022年2月1日、堀江貴文氏と対談したYouTube動画『【成田悠輔×堀江貴文】高齢者は老害化する前に集団切腹すればいい？成田氏の衝撃発言の真意とは』で、世代交代を本気で考えようとして、次のように述べている。 【関連記事：「関東連合リーダー」2カ月間を苦しみ抜いて死去…コロナ重篤化、脳梗塞、体中に自傷行為の痕】 「（高齢の偉い人々を）1ミリも尊敬していないかのような雰囲気をみんな

@hongokucho 給料増えないんだったら、円高デフレの方が円安インフレより良い人多いんじゃないかな…

ウクライナ情勢をめぐり、ロシアのプーチン大統領と親交があった森元総理大臣は東京都内で開かれた会合で、ウクライナ支援に力を入れる日本政府の外交姿勢に疑問を呈した上で、「ロシアが負けることは考えられない」と指摘しました。 この中で森元総理大臣は、日本とロシアとの関係について「せっかく積み立ててここまで来ているのに、こんなにウクライナに力を入れてしまっていいのか」と述べ、日本政府の外交姿勢に疑問を呈しました。 その上で「ロシアが負けるということは、まず考えられない。そういう事態になれば、もっと大変なことが起きる」と指摘しました。

「女向けBLから男向けエロに転向したら治安が良くなった」っていう記事が出てから「女さんには同担拒否なんてものがあるらしいなｗｗｗ」と馬鹿にする書き込みをたびたび目にするようになった。 え、マジで同担拒否の気持ちが理解できないの？ 気持ちは分かるけどそれを表に出しはしないとかじゃなくて、気持ちすら理解できないの？ 同担拒否がリアコやガチ恋とは限らないというのは一旦置いておいて、二次元キャラにガチ恋している自分の場合の感情を書いてみる。 分かりやすく言えば嫉妬であり寝取られた気分になる感じだ。彼氏が自分以外の女とイチャイチャしてるのを見せつけられてる感覚。グッズを大量に買ってるタイプの同担に対してはかなり劣等感を抱くし「私の方が愛がある」と言われているようでイラッとくる。同担が萌え語りしてるのも自分の好きな人との惚気を聞かされてるようにしか思えないし不快。 男も寝取られ苦手な人多いんだから同担

Published 2023/01/14 18:28 (JST) Updated 2023/01/14 18:45 (JST) 国交省は、高速道路の料金徴収期限を2065年から50年延長する方針を固めた。老朽化が進む橋などの建て替え、地方部の4車線化にかかる費用を確保するため。一定期間ごとに事業計画を策定しながら、2115年まで徴収期限を順次延ばす方式を導入する。無料開放は遠のき、事実上、半永久的に有料とする形への転換となる。関係者が14日、明らかにした。 23日召集の通常国会に道路整備特別措置法などの改正案を提出する。 政府は2005年の道路公団民営化に伴い、50年まで料金を徴収し、その後は無料開放する方針を決定。笹子トンネル事故を受け、老朽化対策費で期限を65年に延長した。

仕事で、大学生とか高校生と長年関わりがある（教員ではない）。 コロナ禍の学生、すごいぞ。社会なめ腐ってるぞ。 メールはおろかSNSの連絡も興味があるものを最優先して、返信を寄越さない。 やらなきゃいけないことに手をつけない。 注意すると「コロナで青春奪われたのだから、このくらいは大目に見てほしい」とか平気で言う。 奪われた時間を取り返そうとして、あちこち手を出してパンクして人に迷惑かける学生も多い。 （学生に限らないけど）Zoomの打ち合わせは「ながらで全然OK」って思ってるせいか、大事な発表会とかでも他の行事と掛け持ちしてることさえある（歩きながら、とか別の打ち合わせと同時に参加、とか）。 よく「今の若者は青春を奪われてかわいそう」とか聞くけど、その世代が卒業して実際に関わることになったらびっくりするぞ。 【追記】 想定よりも反応が多くて、言葉足らずだったなと反省したので追記する。 ・お

2022年10月の個人旅⾏の受け⼊れ再開以降、日本を訪れる外国人観光客は急増している。しかし、米メディア「ブルームバーグ」は、訪日観光客から日本は経済効果を充分に得られていないという。それはなぜなのか、日本はどうすればいいのか、同メディア記者が考えた。 急増する外国人観光客 最近、日本のいたるところで外国人観光客が見かけられる。訪問する外国人はアリババ創業者のジャック・マーまで幅広い。 2022年10月に個人の外国人観光客の入国が許可された後、1ヵ月間弱で50万人近くが日本にやってきた。岸田文雄首相は、訪日外国人による年間消費額を、パンデミック発生前の2019年の4兆8000億円を上回る、5兆円に引き上げたいと考えている。 日本のホテルやレストランは、すでに充分なスタッフを確保するのに苦労している。そんななか、パンデミック前の観光政策に対して国内では疑問の声が上がっている。以前は観光客の数

沖縄県と沖縄観光コンベンションビューロー（OCVB）は5日までに、Z世代と呼ばれる18歳～25歳の若年層を対象にした「沖縄旅行における移動手段に関する意識調査」の結果を発表した。旅先での運転に積極的な「運転ポジ層」に対し、消極的な「運転ネガ層」と運転免許を持っていない層の合計は、沖縄への旅行意向が10・2ポイント低くなった。自動車を運転しない人でも観光できる公共交通機関の環境整備や情報発信強化などの課題が浮かび上がった。 【写真】オリオン、ブルーシール、A&W… 観光客はなぜ沖縄で「企業ロゴT」を着るのか？ 調査では、沖縄への観光客の多い首都圏・阪神圏のZ世代のうち62・9％が旅先でレンタカーを運転したくないと思っていて、44・4％は自動車の免許を保有していなかった。 Z世代が思い浮かべる沖縄旅行での移動手段はレンタカー（カーシェア含む）が57％、バスが51・1％だった。うち、運転ネガ（免

「おはようございます」―。昨年末。まだ夜の帳が降りたままの午前6時前。千葉県内のJR駅前に、背広姿をした政治家の声が響いた。 【写真】衆院本会議で安倍元首相の追悼演説をする立憲民主党の野田元首相 気温は2度。コートを着ないと凍えそうだが、この男性は平気な顔をして、自身の活動をつづった政策ビラを通勤客に配っていく。ビラを受け取ってもらえなくても、頭を下げ「いってらっしゃい」と声をかけた。 男性は、選挙を目の前にして焦っている政治家ではない。かつて、この国の宰相を務めた野田佳彦衆院議員（65）＝立憲民主党最高顧問＝だ。 野田氏は平日の朝、2～3時間、選挙区（千葉4区＝船橋市南西部）内のいずれかの駅前に立ち、通勤客らに「かわら版」と称するビラを配布するのが日課だ。立民ベテランは「野田氏ほど『駅立ち』に熱心に取り組む議員は日本にいないだろう」と言い切る。 野田氏は選挙に弱いわけではない。これまで9

ロシアによるウクライナ侵略を日本に住む私たちはどう捉えるべきか。ロシアの軍事・安全保障政策の専門家である小泉さんにインタビューしました。