SIerとは何か、何であるべきか ― 偉大ならざるリスクテイカー｜ミック
はい、今回はみんな大好き（大嫌い）SIerについての話である。 デジタル庁の動きに駆動されて、日本で何度目かの内製推進が盛り上がろうとしている。 日本のITシステム開発がうまく行かない原因としてしばしば挙げられるのが、ユーザサイド（非IT産業）にエンジニアやプログラマなどのIT人材が不足しているというものだ。確かに、日本が欧米と比較してIT企業にIT人材を集中的に配置しているのは事実である。 こうしたIT人材の偏りによって、アジリティの高い開発ができない、CI/CDやDevOpsが進まない、というのは当たっているし、ユーザ企業も自らIT人材を雇用して内製を進めるべきだ、という議論にはもう十年以上の歴史がある（筆者が追えていないだけでもっと古いかもしれない）。 この時、悪玉として批判にさらされるのが、今回の主役であるSIerという存在である。日本における内製推進は、しばしばSIer批判とセッ
ベルフェイスの人事評価制度について｜bellFace 中島一明
※2021 / 6 / 25 時点 ベルフェイス社の人事評価制度は現在リニューアル中のため、一部ブログ内容と異なる点があることご留意ください。 -------------------------------------- Technologyやマーケティング手法は日進月歩。 最近は「労務」も「経理」も、果ては「モチベーション管理」さえクラウド化されて久しいが、『セールス』ほど旧態依然とした職種も珍しい。トップセールスのノウハウはベールに包まれ勘と根性が幅を利かせて数十年。 「セールスとTechnology」 は正に「水と油」 だった。 その中にあってベルフェイスは、営業に特化したインサイドセールスシステムを開発し、海外ではとっくに普及したこのスタイルを日本に拡めてきた。 このグラフを見て欲しい。 ベルフェイスが創業した2015年頃、「インサイドセールス」の検索はほぼ "ゼロ"。それがたった
エンジニアのスキルチェックは重要だと実感した話 - maximum80の日記
二人のエンジニア、どちらを採用しますか。 もし、あなたがC#の教材を作成するエンジニアを採用する立場として、どちらを採用しますか？という話です。 こんにちは新田です。 約1年ぶりの投稿になってしまいました。。。 最近おかげさまで色々な出来事があったので、少しでも多くの情報をブログでも発信していければと、再起にむけて頑張ります。 trackの現在の展開 スキルチェック→学習・試験プラットフォーム 「プログラミングスキルチェックツール」として、展開してきたtrackですが、おかげさまで多くの企業様に導入していただくことができています。年間で30万件近くのスキルデータが蓄積されるプラットフォームになりつつあります。 これからはスキルデータをベースとした「エンジニアの成長」をさらに支援していきたいと思い、プロダクトを単発のスキルチェックから 「プログラミング学習・試験プラットフォーム」 という形で
急成長している企業の離職率が上がるのは「マネージャーから採用しない」から | 人事部から企業成長を応援するメディアHR NOTE
急成長している企業の離職率が上がるのは「マネージャーから採用しない」から | 人事部から企業成長を応援するメディアHR NOTE
「遅刻が増えた社員」には怒るマネジメントを今すぐやめた方がいい | 人事部から企業成長を応援するメディアHR NOTE
毎年のようにおこなわれる法改正ですが、今年はどのような変更があるのかまるっと知りたい！という方も多いのではないでしょうか。人事労務に携わる方は「ミスが許されない」環境ではありますが、膨大な情報量に疲弊しているケースもあるかもしれません。本資料では、HR領域に関連した法改正について、2024年に施行されるものを中心にまとめております。限られた時間の中で集中的に正確な情報収集をしたい方は必見です。
あの上司と組み合わせてはいけない部下は誰？
社員の会社での一生が記録される人事データは宝の山。分析次第で、成果の上がるチームの作り方や、離職防止など様々な効果を期待できる。分析経験の少ない人事担当者をサポートするサービスも登場する。 「人事システムには様々なデータが蓄積されているのに、人事部門には文系の社員が多く、統計リテラシーが低いので、十分に活用されてこなかった。もったいないことだ」 東京大学社会科学研究所の大湾秀雄教授は、こんな問題意識から「人事情報活用研究会」を立ち上げた。産学官連携プロジェクトとして、人事システム大手のワークスアプリケーションズ、独立行政法人経済産業研究所が協力。ワークスアプリケーションズの顧客企業を中心に、テンプホールディングス（HD）や日本航空（JAL）など10社の人事担当者が参加し、月に1度東大で分析を学んでいる。 性格の傾向値も分析 分析対象となるのは、社員の個人情報、異動履歴、報酬、評価、勤怠とい
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