マイナ保険証の利用促進に駆り立てられている薬局や病院。窓口で患者にマイナ保険証の利用を迫るあまり、大手薬局では謝罪文を出す事態に発展した。 この大手薬局は昨年末から、薬の処方に当たって保険資格の確認に現行の健康保険証を使うことを取りやめていた。今年12月の廃止前から現行の保険証が使えないと受け取れるような対応に、問題はないのだろうか。(戎野文菜)
はげひげ(菊仙人) @96hage 今日、テレビ局から電話があった。依存がらみなのか、スマホ依存についてドーパミン神経系から説明してくれないかという話。 「快感でドーパミンが放出されると癖になって依存する」とかいうアホっぽい説明をしてほしいらしい。 「そりゃ、無理だ」と答えた。 そもそもドーパミン神経系は、報酬に対しても活性化するが、報酬が得られそうなトリガーでも活性化する。その程度は実報酬以上になる。だから、人はドーパミンにハマるといわせたいのだろうが、ドーパミン神経は報酬予測誤差を計算する。機械学習の強化学習はこの仕組みの応用だから今や常識。予測より実報酬が少なければ、ドーパミン神経の活動は止まる。これが繰り返されると「飽きる」。 テレビにそって説明すれば、あおった番組がつまらなければ(実報酬が予測を下回れば)、番組中でも視聴率は落ちるし、次回への報酬予測が小さくなり次回の視聴率は落ち
自身の作品を前にプラモデル活用への期待を語る田中一成・静岡市保健所長=同市葵区で2024年2月21日午前11時24分、丹野恒一撮影 プラモデルを作ってうつ病から抜け出そう――。静岡市の市立精神保健福祉施設「こころの健康センター」が2月、長期にわたってうつ病に悩む患者の回復プログラムにプラモデル製作を導入した。同市は「タミヤ」など主要メーカーが本社を構え、出荷額で国内8割以上のシェアを誇る。「模型の世界首都」をうたうこの街で始まった取り組みのきっかけは、施設のトップが着目した、プラモデルのある特性だった。 「あらゆる感覚を刺激」 今回の取り組みが始まったきっかけは、精神科医の大久保聡子所長が2023年9月に参加した、市役所職員有志の夜間勉強会だった。その日の講師はプラモデル作りを趣味にしている田中一成・同市保健所長。テーマはプラモデル作りだった。
「手術禁止」を言い渡されるも… のちに赤穂市民病院が外部の有識者に依頼してまとめた「ガバナンス検証委員会報告書」などにもとづき、A医師の関与が疑われる医療事件を時系列順に総覧したのがこちらの図表だ。 報告書や地元紙「赤穂民報」などの報道によると、A医師はXさんの母を執刀した翌月にも、75歳男性の脳腫瘍の手術、84歳女性の脳梗塞のカテーテル治療を担当したが、ともに術後に重い脳梗塞や脳出血を起こし、亡くなっている。この時点で合計8件もの医療事故に関与していたA医師は、病院から「手術・カテーテルなどの侵襲的(患者の体を傷つける)治療の中止」を指示された。 その後の経緯は、記事の後半でもA医師の主張とともに触れるが、Xさんとその母に訴えられたA医師は、それから1年あまり経った2021年8月に赤穂市民病院を依願退職。ほどなく、前編記事で触れた大阪市の医誠会病院に勤務し始めた。 新たな事件が起きたのは
話題になることが重要だと思っている この訴訟に「脳外科医竹田くん」が関連しているのは事実です。 搬送された父を担当しています(カルテに名前記載あり)。 間違いなく初動診察(診察してないけど)を担当したこの医師が問題のきっかけを作っています。 情報提供書を読み理解していない よって透析依頼していない 家族に病状、治療方針の説明をしていない 医師への引き継ぎをしていない(記録なし) カレが医師として仕事をきっちりしていれば、父は搬送目的である維持透析を受けられたはずです。 それは間違いなく、カレのいい加減な対応、やる気のなさがすべての始まりであることは間違いありません。 しかし、私の訴訟はカレだけの問題ではなく、病院が病院として機能していない。 医師、看護師、臨床工学士含むすべてのスタッフのレベルが一般水準に達していないことに問題があります。 憶測でのコメント、”搬送時、透析できる状態ではなか
今日朝起きた時、衝撃的なニュースが飛び込んできた。 その話をする前に、皆さんは脳外科医竹田くんをご存じでしょうか? 検索すれば出てきますが、こちらをご参照いただければと思います。 脳外科医 竹田くんあり得ない脳神経外科医 竹田くんの物語dr-takeda.hatenablog.com 脳外科医 竹田くん - Wikipediaja.wikipedia.org 簡単に言えば、脳外科医であった竹田くん(竹田くんは仮名ですが、色々調べると本名も分かります)が訴訟事例を含む複数の医療事故を起こしたいわゆるリピーター医師で、恐らく関係者と思われるノンフィクション漫画の内容があまりに衝撃的で、昨年非常に話題になりました。 そちらについては私は脳外科医ではないため、技術的な点は分からないのですが、実際に多くの問題が生じたことは認定されております。 その竹田くんが大阪の病院で救急をやっていることは、すでに
父は介護施設入所していました。 入所するまでは夫婦ふたりで生活(娘のヘルプ)、週3回の透析通院をしていました。しかし10月初旬に妻(私の母)が緊急入院、2度の手術を受けることに。その上、母の退院の目処どころか、今後どこまで回復するかもわからない状況となりました。当初は私(娘)のヘルプで一人暮らしを続けていた父ですが、このまま続けるのは困難と判断、透析クリニックが隣接している介護施設に入所して1ヶ月と数日でした。 介護施設でクラスターが発生、父はPCR陽性に 介護施設で数人のコロナ感染者が出たと言うことで、濃厚接触者だった父もPCR検査をされ陽性となりました。 透析クリニックからは以下の内容の電話がありました。 1,透析クリニックでは、PCR陽性患者の透析ができない 2,無症状で安定しているが、90才と高齢で基礎疾患(慢性肺気腫)があるので透析と全身管理目的で東淀川医誠会病院に搬送する 3,
難しいタイミングであることは承知しておりますが、自殺について少し皆さんに知っておいてほしいことがあります。 ※noteの記事はXのポストに一部補足を追加しております。 人の精神が参ってしまう仕組みについてです。 (補足) 私は精神科医などではありませんので、医学的に厳密な話ではありませんが、わたしの経験などを踏まえて分かりやすく説明しております。私自身が自殺を考えて閉鎖病棟に5ヶ月入院したことがありその経験と一般的知識からの解説となっております。なかなか経験しないと分かりにくい部分を説明しております。 かつて人間は野生に暮らし、猛獣などと遭遇するとアドレナリンなどが分泌され脳が活性化し、危険を回避するために身体機能と精神力を一時的に増幅させ、多少無理をしてでも危機を脱するための機能によって生存してきました。いわゆる、火事場のクソ力と呼ばれるものです。 これは、簡単に言うとバーサーカーモード
「英断」ではなく、事実上の「撤退」ではないだろうか――? 26日、アサヒビールが、今後発売する缶チューハイの新商品のアルコール度数を8%未満に抑える方針であることが報じられた。 ストロング系とは? その危険性とは? アルコール度数8%以上の缶チューハイ、いわゆる「ストロング系」は350〜500mlでありながら、100〜200円程度という低価格で、ジュースのようにごくごくと飲めて、すぐに酔えることからお金のない若者だけではなく、「早く出来上がりたい」大人たちからも人気を誇る。 ただ、当たり前だが、すぐ酔えるということは、それほどの代償を伴う。よく言われていることではあるが、500ml缶のストロング系(アルコール度数9%)に含まれるアルコールの量は1本あたり約36gで、これはテキーラのショットグラス約3.75杯分に相当するという(350ml缶1缶で日本酒1合分というデータもある)。 そのため、
スリザリンのほうから来ました。 現在永田町と霞が関と駒込方面で砲弾の打ち合いをしている本件トリプル改定のあれこれですが、単純に根拠になっている財務省が出してきた機動的調査の中身がアレなので、それはアレですと反論して議論を差し戻して、コロナバブルでクソ儲かったPCR屋とかベッド数ゼロで当日施術帰宅OKと豪語して駄目なら救急車を呼ぶ類の美容外科クリニックの超絶高い利益率と、地元で地道かつ真面目にかかりつけ医として地域診療を担っている産科や小児科、皮膚科などの低利益率の公益的なクリニックとが一緒くたに平均取られて「ほら、お前ら儲かってるじゃないか。診療報酬引き下げじゃ」とやるのはEBPM的にどうなのかってのは論点としてあると思うんですよ。 もっとも、コロナバブルで両手でつかみ取りのように補助金をガメた医療業界許せんという話もあるのですが、しかしそれは緊急対応で制度設計が適当で馬鹿みたいなPCR検
新型コロナウイルスワクチンの開発を中止した大阪大発の製薬ベンチャー「アンジェス」(大阪府茨木市)が、大規模生産体制整備のために受けた国の助成金約93億円のうち、未使用分の約12億円を返還する見通しであることが20日、厚生労働省への取材で分かった。 アンジェスは、ウイルスの遺伝情報を利用する「DNAワクチン」というタイプのワクチンの開発を進め、宝ホールディングス傘下の「タカラバイオ」(滋賀県草津市)が生産する計画だった。 令和2年に助成を申請して採択され、臨床試験(治験)を実施したが、期待された結果が出ず、昨年9月に開発を中止した。 厚労省が今月10日に公表した事後評価報告書によると、この事業では年間推定175万回分とされる生産体制を構築。「国産ワクチン向けの生産設備を整備したことは一定の評価ができる」とされたが、開発中止を踏まえ体制整備に使われた81億円を除く約12億円が返還される予定だと
北海道のテレビ局HBCさんの動画 およびトップ画像は公式サイトより (見出し) 国際競技団体公認のレースで、とても残念な事故です。 国内最大規模の自転車ロードレース「ツール・ド・北海道」。今月8日、参加していた21歳の男子大学生が死亡する痛ましい事故が起きました。 日本で1番公道封鎖型自転車イベント現場経験がある(らしい)との話で、現場実情を教えて欲しいとメディアから打診がありました。記者さんが良い文章を書いてくれると信じていますが 各メディアの報道は以下の2点から (A)現場や内容を熟知しない記者が記事を書くことが多く、掲載判断するニュースデスクも同様で、実際の話しとズレることがある (B)テレビの場合放送時間が限られる。新聞の場合掲載紙面が限られる 内容が【切り取り・曲解報道】になってしまうことも熟知、そして心配もしているため、現場実情を正確にお伝えします。 ※現場実務を知らない方が騒
トップ画像は公式サイトより 2.交通規制を担当する人員のスキルの続き 交通規制スキルが大会運営の安定を左右するのですが、競技管理側として大変苦労するポイントです。現場で起きていることをストレートにお伝えします。中には愚痴に聞こえる方もいらっしゃると思いますが、現実はこうなんだと理解いただくためにあえて包み隠さず記載しています※すべて事実ですので個別にご連絡頂ければよりいつどこで何が起きたかなど詳細な情報を共有させていただきます。 競技運営のパターンは主に2つです。 A 弊社が警備計画を立て、交通誘導員も弊社で一括手配し、事前に教育をして当日を迎えるパターン(コストは高くなりますが安定はします) B 主催者が地域ボランティアを募り配置(主催者が立てた計画に従い弊社は当日の競技管理、交通整理のスキルは当日になってみないとわからない) どちらが安定するかは言うまでもなくAです。 2023年4月に
医療政策の企画立案などを目的とする日本医師会総合政策研究機構(日医総研)が8月24日に公開した文書が、SNS上で物議を醸している。医療機関とシステムベンダーの契約と責任分担に関するもので、「信義誠実の原則」を理由に「ベンダーのリスク説明が不足している場合、契約に記述がなくても、医療機関側から一定の責任を問える可能性がある」との内容が記されている。 文書のタイトルは「サイバー事故に関し システムベンダーが負う責任:医療DXを推進するために」。医療機関とベンダーには専門知識の格差があることなどから、「システムベンダーは信義誠実の原則に基づく不随義務として、医療機関が安全管理義務を履行するために必要な情報を適切に提供する義務を負う」との見方を示している。 「信義誠実の原則」とは「互いに信頼を裏切らないよう行動すべき」とする法原則。既知の脆弱性についてベンダーが適切に情報提供しない状態で、その脆弱
笑ってしまった。 合格でも変だが、「不合格」を碑にした人がいるとは。 いったいなぜこんなことをしたのか。 「松井元哉さん」にどうしても会いたい。私は、それまで職場には戻らないと宣言し、取材を始めた。 2023年7月6日「おばんですいわて」で放送 人気のない場所にぽつん インターネットの情報を頼りに、まずは現場へ。 岩手県南部、一関市の中心部から車で20分。人気のない道路脇の林の陰に、それはあった。 高さは1メートル、厚さは2センチほどで、ずいぶんスマートだ。 「松井元哉 第113回医師国家試験 不合格発表閲覧之地」。 間違いない。黒地に、白い文字が目立つ。これを素直に信じれば、松井さんという人が、ここで、医師国家試験の不合格の知らせを受け取った、ということになる。 石碑は人気のない道路脇に建っていた 写真を撮っていると、林からガサガサと音がした。 まさか、松井さんにいきなり遭遇!? 石碑の
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