愛車を走らせつつ電気自動車関連の話題をレポートする連載の第19回。Honda eが1回目の車検を迎えました。3年間で走行距離は5万5000km強。気になるのはバッテリーの劣化度（SOH）です。車検時に測ってほしいと思っていたのですが……。 満充電からの航続距離表示は3年前より増えていた！ EVに乗っていて、よく聞かれるのが「バッテリーって劣化するんでしょ？」という話。でも、私のHonda eは3年乗っても、とくにパワーや航続距離が減った印象はありません。満充電時に表示される航続可能距離は230〜240km。スマホを探してみると、満充電で216kmと表示されている約3年前の写真が出てきました。まさか増えていたとは（笑）。 とはいえこの数字、乗り方などによって変動するので、あくまで参考程度にしかなりません。オーナーとしては、もう少しきちんと知っておきたい。せっかく車検で預けるので、ディーラーに
米国における電気自動車（ＥＶ）販売は年初から低調で、ブームが去ったと結論付けるのは容易に思えるかもしれない。１－３月（第１四半期）の販売台数は前年比ほぼ横ばいで、フォード・モーターは建設中のバッテリー工場での生産能力を大幅に縮小、テスラは世界で少なくとも10％の人員を削減する。ただこうした厳しい状況も、業界全体の一部を映しているに過ぎない。 フォード、計画中のバッテリー工場を縮小へ－ＥＶ需要低迷で テスラ社内に広がる疑心暗鬼、終わらぬ人員削減に「次は自分の番」 一部で減速の兆候が示される一方、ＥＶがまだこれからの業界であり、次の成長期を目前に控えていることを示唆する兆候も見られる。実際、大半の自動車メーカーにとっては第１四半期でさえ非常に好調だった。米国でＥＶを販売する大手メーカー10社のうち６社は、販売台数が前年比で急増。現代自動車と起亜自動車は56％増、フォードは86％増えた。４月分に
時間貸駐車場を運営するパーク24と子会社のタイムズ24は5月29日、急速充電器などを製造・販売する東光高岳（東京都江東区）と共同で、EV充電サービス「aima CHARGE（あいまチャージ）」の実証試験を「タイムズパーキング」で7月8日から実施すると発表した。 「EV充電は、出かけた先で用事の合間に」がコンセプト。従来よりも出力の高い15kW（CHAdeMO規格）の充電器を導入する。料金は44円／kWh。 東京・渋谷区にある「タイムズ渋谷本町第24」から始め、商業施設などへも設置を進める。24年度中に10カ所程度に拡大する方針だ。 パーク24は、実証試験を通じて充電器の稼働状況や利用者の意見を分析、さらなるインフラ整備に役立てるとしている。 関連記事 テスラは日本で受け入れられるのか？ オーナーズクラブ代表に聞く「これまでの10年」と「これから」 「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ
「中国版スティーブ・ジョブズ」シャオミ創業者が電気自動車に抱く野望 | スマートフォンメーカーは巨大EVメーカーになれるのか
スマートフォン事業で成功した中国シャオミの創業者で会長兼CEOのレイ・ジュンが、電気自動車業界でも世界的な成功を狙っている。レイが抱く野望とは。 中国版「スティーブ・ジョブズ」と呼ばれて 米アップル社を真似することから始まった中国のスマートフォンメーカー・シャオミが設立されてから10年と少し。創業者でCEO兼会長のレイ・ジュン（54）は、スマートフォンの分野でついにアップルをしのぐ存在にまで至った。 アップルは2024年、10年の歳月と数十億ドルの予算を費やした電気自動車（EV）開発プロジェクトをひっそりと凍結した。一方のシャオミは、今この瞬間も北京の工場でEV生産を進めている。 シャオミのCEO兼会長のレイは、そのマーケティングセンスと思いつきを次々に製品へと変えていくという特徴のためにスティーブ・ジョブズとも比べられ、中国では「レイ・ジョブズ」という愛称で呼ばれている。 レイの野望であ
「この車両、もとは価値1円だった」…自前改造で“ウン千万円”に変身！ 空港の働くクルマ“EV化”現代の錬金術 | 乗りものニュース
ANAグループで空港の車両整備を担う会社が、EV化した特殊車両の“初号機”を公表しました。減価償却を済ませた古い車両を自社でレストア、EV化し、その価値を1千万倍以上に高めるという日本初の取り組みです。 対象車は1.4万台以上？ まずは「ベルトローダー」電動化 ANAグループで、GSE（航空機地上支援車両）のメンテナンスを担う全日空モーターサービスが、航空機への貨物積み込みで使うベルトローダー・エンジン車を、自社EV化することに成功し、初号機”を公表しました。減価償却を終えた退役車両を電動化することで新たな価値を創造する国内航空業界初の取り組みです。 拡大画像 EVコンバージョンで蘇った電動ベルトローダー車。開発者自らが運転して充電に向かう（中島みなみ撮影）。 真新しく新車同然に見えるベルトローダー車を前に、全日空モーターサービスの辻村和利社長は、少しうれしそうでした。 「この車両、199
部門消滅、衝撃の舞台裏。 全米でEV急速充電設備の増設を進めるTesla（テスラ）のスーパーチャージャー部門が、4月30日いきなり消滅。担当社員500人全員がレイオフされ、EV業界に激震が走っています。 アメリカでは全車EV化の未来に向け、2030年までに全米50万カ所に充電網を拡大する計画が急ピッチで進行中です。最初は、政府主導の充電網との充電規格争いが懸念されたのですが、今は一番乗りで敷設を進めるTeslaの働きかけにほかの自動車メーカー各社が応じるかたちで、Teslaの充電規格に他社もそろえることで折り合いがついており、Teslaには、政府のインフラ整備の予算もある程度注ぎこまれています。 これからってときに、なぜ解散？ところが30日未明、Teslaは突然なんの前触れもなく充電チームを解散。チームの社員全員が、朝目覚めたら会社のメールにアクセスできなくなっていたのです。 どうしてこう
テスラの充電部門トップ、イーロン・マスクに逆らい部門ごと消される2024.05.28 21:3046,356 satomi 部門消滅、衝撃の舞台裏。 全米でEV急速充電設備の増設を進めるTesla（テスラ）のスーパーチャージャー部門が、4月30日いきなり消滅。担当社員500人全員がレイオフされ、EV業界に激震が走っています。 アメリカでは全車EV化の未来に向け、2030年までに全米50万カ所に充電網を拡大する計画が急ピッチで進行中です。最初は、政府主導の充電網との充電規格争いが懸念されたのですが、今は一番乗りで敷設を進めるTeslaの働きかけにほかの自動車メーカー各社が応じるかたちで、Teslaの充電規格に他社もそろえることで折り合いがついており、Teslaには、政府のインフラ整備の予算もある程度注ぎこまれています。 これからってときに、なぜ解散？ところが30日未明、Teslaは突然なんの
トヨタ自動車は28日、プラグインハイブリッド車（PHV）向けの新型エンジンを開発すると発表した。電気自動車（EV）の需要が鈍り、エンジンとモーターを組み合わせたPHVが「準EV」として伸びている。環境対応車を軸に中国勢が世界の車産業の勢力図を塗り替えつつある。EVの変調でエンジンの技術開発が再び競争力を左右する可能性が出てきた。「必要なものを必要な地域に届けていく。EVも本気、内燃機関も本気だ
ソーラー発電しながら走る三輪車が愛くるしい
人型ロボの顔みたいでカワイイ。 排気ガスで空気を汚さず、都市部や短距離を移動するのに便利なマイクロモビリティー。 各国でいろんなモデルが作られていますが、日本も負けていられません。 世界初の試みEV GENESISが作っているのは、曲がる太陽光パネルをルーフに搭載した電動3輪車｢3RUOTA（スリールオータ）｣。 太陽光パネルは1mmの極薄で、ぜんぶ合わせても1kg未満と超軽量。1日の太陽光発電だけで約15km〜20kmの距離を走れるポテンシャルを持っています。 Image: EV GENESIS移動電源として災害時に活躍も登録は側車付軽二輪車で、普通自動車免許があれば同乗者2人を乗せて運転ができます。 車検も車庫証明もヘルメットも不要で、家庭用100vコンセントで充電ができるのもお手軽。EVなので、非常時には電源としても役立つ便利さです。 オーダーメイドで自分好みの1台を価格や発売につい
BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションの実証実験が開始された。およそ5分で交換できるという（IM Imagery＠Adobe Stock） エネオスなど3社は、BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションを開設しました。交換にかかる時間は約5分とされ、充電よりもはるかに効率的な方法と見られています。 ●片岡氏のコメント 鉛電池を積んでいる時代のBEVは、駆動用バッテリーを充電済みのものと交換し、満充電に近い状態にして走らせていた。日本EVクラブ主催のEV耐久レースでも、電欠状態が近くなると途中でバッテリーを載せ替えたものだ。 京都に開設したバッテリー全自動交換ステーションは、協賛するタクシー大手のエムケーホールディングスがステーション用地を提供し、バッテリーを交換できるようにリーフのタクシーも改造した。 バッテリー交換システムは、米スタートアッ
この記事の3つのポイント EV販売の減速を受け、自動車大手がHVに回帰している EVに対して消費者も各国政府も動きが消極的だ まずHVで利益を上げ、その資金をEV開発につぎ込む 電気自動車（EV）販売の減速を受け、自動車会社がハイブリッド車（HV）に回帰する動きを見せている。消費者が充電への不安などからEV購入に消極的で、各国政府がエネルギー移行目標を先延ばししている。自動車各社は中国EVとの価格競争を避け、まずHVで利益を上げ、その資金を安価なEVの開発に注ぎ込む考えだ。 世界の主要自動車会社が、ハイブリッド技術への投資を拡大している。各社の経営幹部によれば、バッテリーだけで走る完全電気自動車（EV）に対して消費者が消極的になっているため、業界は急激なギアチェンジを余儀なくされているという。 金利の高止まりと不十分な充電インフラへの懸念が相まって、EVへの消費者の熱は冷めてきた。その結果
EV先進国・中国は3分でBEVがフル充電になる！？ NIO（ニオ）のカセット式バッテリー交換の現場に遭遇 自動車ジャーナリスト金子浩久の「718ボクスター日乗」（第10回） | JBpress autograph
BEVの充電問題 EVについてニュースに上らない日がありません。単なるニュースにとどまらず、必ず賛否両論を伴っているところがEVの“存在としての新しさ”ゆえのことなのでしょう。 議論を伴う最大のものは、充電に関するものです。代表的なものを挙げてみましょう。 ・EVは自宅なり職場で夜中に充電するのが基本。そうすれば、毎朝、満充電の状態で出発することができる。出先での充電はあくまでも継ぎ足し。（集合住宅に住んでいる人のほとんどは自宅で充電できないので、EVは向いていない） ・日本の高速道路のサービスエリアや商業施設の駐車場などに用意されている急速充電器の数量も品質も、欧米や中国などに較べるとあまりにもお粗末。充電器の数自体が少ないし、充電性能も低い。（だから、急速充電器が欧米や中国なみに充実しなければEVは購入したくない） ・いくら“急速”充電器と言ったって、8割まで充電するのに数十分も要して
米国でトヨタの水素自動車「ミライ」を手放す人が急増か 集団訴訟に発展 | 「ノズルが凍りつく！」「ステーションに水素がない！」
EV市場が冷え込んだ2023年、トヨタはハイブリッド車の売り上げを伸ばし、独り勝ち状態となった。 そして2024年5月には北米で水素事業本部を設立し、「未来の自動車」として普及を目指してきた水素自動車への投資も加速させている。 だが、ここにきて水素自動車「ミライ」に暗雲が立ち込めていると、米オンラインメディア「インサイドEVs」は報じる。一部のミライ所有者たちはトヨタに車両の買い戻しを求め、訴訟を起こすまでに至っている。
トヨタが｢BYDの技術を採用｣で呼ぶ大きな波紋
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トヨタがBYDの技術を採用で大きな波紋！日本メーカーが中国テック企業に秋波を送る意味（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
トヨタがBYD TOYOTA EV TECHNOLOGY カンパニー、一汽トヨタ自動車、トヨタ知能電動車研究開発センターと共同開発した新型車、bZ3C（写真：トヨタ自動車） トヨタ自動車の決算発表会が2024年5月8日に行われ、電気自動車(BEV:バッテリー駆動のEV)やソフトウェアなどの成長領域への投資を2025年3月期に1兆7000億円と、前期比40％増とすることを発表した。 【写真】日本未導入！いま中国で発表されている最新BEVの姿 同社の宮崎洋一副社長は、「中国との比較で大きくビハインドしている(遅れている)部分がある事実を認めないといけない」と述べ、中国で需要が高まっているプラグインハイブリッド車(PHEV)事業を強化する方針を示した。 翌5月9日には、「トヨタがBYDの技術を採用するPHEVを投入する計画だ」と中国の地元メディア「財経」が報じ、中国自動車業界で大きな波紋を呼んで
最近、一般メディアはこぞって「EVの売れ行きが世界的に低迷。ハイブリッドへ回帰の流れ」と報道している。ハイブリッド車を多数ラインナップするトヨタをクサしていたかと思えば今度は持ち上げたりと忙しい。では、専門家の見解はどうか？ そこでこの件に関するご意見を国沢光弘氏にうかがってみた。 ※本稿は2024年4月のものです 文:国沢光宏／写真:TOYOTA、HONDA、NISSAN 初出：『ベストカー』2024年5月26日号 一般メディアの多くが半年前まで「電気自動車の開発で出遅れたトヨタはどうする？」という論調だったが、ここにきて「電気自動車は低迷。ハイブリッドをフルラインナップするトヨタ凄い！」という流れになってきた。 まぁ新聞など一般メディアの多くは、2～3年で担当が変わるためシロウトみたいな記者ばかり。全体を見渡した記事なんて書けませんワな。 私ら専門家は「やがて電気自動車の時代になるだろ
G7声明、中国名指し批判 過剰生産に懸念、対抗姿勢
【ストレーザ共同】イタリア北部ストレーザで開かれた日米欧の先進7カ国（G7）財務相・中央銀行総裁会議は25日午後（日本時間25日夜）、閉幕した。採択した共同声明は中国企業の過剰生産への懸念を表明。世界経済に悪影響を与えると中国を名指しで批判し、対抗姿勢を鮮明にした。制裁のために凍結したロシアの資産をウクライナ支援に活用する方法について協議を継続することで合意した。 外国為替市場の過度な変動が経済の安定に悪影響を与えるとした過去の合意を再確認した。一致しやすい課題でG7の結束を示したが、中国とロシアの反発は必至だ。 鈴木俊一財務相と植田和男日銀総裁が出席。鈴木氏は記者会見で、G7が「公平な競争条件の確保は重要だとの認識で一致した」と強調した。 欧米各国は、中国政府から巨額の補助金を受けた中国企業が大量生産した電気自動車（EV）などを安い価格で輸出し、自国産業が脅かされていると批判。米国はEV
これで走るのか……？ 超極薄「曲がる太陽電池」搭載EV 太陽電池スタートアップのPXP（相模原市）とモビリティスタートアップのEVジェネシス（東京都渋谷区）は2024年5月21日、「曲がる太陽電池」を搭載した小型EVの実証実験を開始したと発表しました。 拡大画像 「曲がる太陽電池」を搭載した小型EV（画像：PXP）。 小型の3輪EV（側車付軽二輪車登録、普通免許で運転可）の屋根に、PXPが開発した「カルコパイライト型」の曲がる太陽電池を搭載。太陽電池パネルはトータル1kg未満の超軽量設計で、厚さも1mmと超極薄だそうです。 1日の太陽光による発電のみで約15kmから20kmの走行が可能になると見込んでいるといいます。 さらに、現在開発中の「ペロブスカイトタンデム型」の曲がる太陽電池にアップグレードした場合は、1日の発電で約25kmから30kmの走行が可能になると見込まれるとのこと。日常の近
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは | VAGUE(ヴァーグ)
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは CAR & BIKE / COLUMN 2024-5-23 writer 鈴木ケンイチ 欧州車を中心に日本でもようやく浸透しつつあるEV（電気自動車）ですが、2010年に世界初の量産EVとして日産初代「リーフ」が誕生したように、元々EVは日本車が先行していたという事実もあります。当時に比べて急速充電器も多く設置されてきた2024年ですが、集合住宅に住む人がEV生活を楽しむことができるのでしょうか。実際にEVオーナーになったレポーターのホンネを聞いてみます。 走行距離4.4万㎞ 12年落ちの初代「リーフ」を買ってみた そもそもはとある編集者のひと言がきっかけでした。 「BEV（電気自動車）のことを語るなら、一度くらいはオーナーにならないとね」と、古くから付き合いのある
電気自動車（EV）に参入した台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業による初の乗用車「LUXGEN（ラクスジェン）n7」の納車が本格化している。4月の販売台数は前月比2倍超の1055台と、台湾のEV市場でシェア53%を獲得した。EV開発会社を共同出資で運営する台湾車大手・裕隆集団（ユーロン・グループ）のブランドで展開し、年初に
三菱電機は24日、アイシンと電気自動車（EV）など電動車の部品を製造・販売する共同出資会社を設立することで基本合意したと発表した。自動車業界のEVシフトによる多額の投資負担をにらみ、外部の資金や技術を呼び込む。低迷が続いていた車載事業の立て直しに向け、自前主義から脱却する。新会社は1年以内に事業を開始する。三菱電機が66%を出資し、アイシンは34%の株式を保有する。資本金は今後詰める。24
宅配車の次期“主力”か 日野の小型EVトラック「ウォークスルー仕様」に注目！ デメリットも使い方次第？ | 乗りものニュース
日野自動車が電気トラック「デュトロ Z EV」の低床ウォークスルー仕様をジャパントラックショー2024に展示しました。普通免許で運転できるだけでなく、配送業務を徹底的に追求した設計。ただ小型ゆえの課題も存在します。 デリバリー向けウォークスルーバンがEVに 日野自動車がパシフィコ横浜で2024年5月に開催された「ジャパントラックショー2024」に、BEV（バッテリー式電気自動車）の小型トラック「デュトロ Z EV」を出展しました。展示されたのは異なる架装がされた2タイプで、なかでもウォークスルーバン型は来場者の注目を集めていました。 「デュトロ Z EV」は日野自動車の小型・中型トラック「デュトロ」のEV仕様で、2022年より一般販売されています。電動化にあたってBEV用の新開発シャシーを用いているのが特徴で、バッテリーは荷台床下のフレーム内側に搭載、これにより従来の後輪駆動車では難しかっ
修理・保険問題に加えて英調査では「EVは歩行者と接触する可能性がガソリン車よりも2倍も高い」。急激にEVに対する逆風が強くなってきたようだ
やはり「無理やり」EVを普及させようとした代償は小さくはない さて、その成長ペースが少し緩やかになったものの、拡大基調には変わりがないEVマーケット。 フォードやGM、ベントレー、メルセデス・ベンツ、フォルクスワーゲンなど多くの自動車メーカーがEVの開発や投入ペースを見直してガソリン車に再注力している状態ですが、自動車業界全体としては「EV中心」へと移り変わってゆくことは間違いないかと思われます。 EVはガソリン車よりも「多くの歩行者と接触する」？ そこで今回、英ガーディアン紙が報じたのが「EV（電気自動車）はガソリン車よりも多くの歩行者と接触しており、両者の差異はけして小さくない」という事実。 実際のところ、距離あたりの「人との接触数」だと、EVはガソリン車の2倍にも達するというデータがあるもよう。 なお、同紙によれば、その理由は「EVが静かすぎるから」で、今回行われた調査と研究の主導者
【広州=田辺静】中国の車載電池大手が、短時間で充電できる新型の電気自動車（EV）向け電池の開発を加速している。独フォルクスワーゲン（VW）が出資する中国大手、国軒高科は10分弱でEVを十分に充電できる電池を発表した。世界最大のEV市場である中国で、EV電池の競争軸は航続距離から急速充電に移りつつある。「消費者の充電に対する不安に、急速充電の電池で応える」。17日、国軒高科が安徽省合肥市の本社で
日本製鉄は、鋼板のプレス成形によって部品点数を減らした自動車のリアアンダーボディーを開発し、自動車技術展「人とくるまのテクノロジー展2024 YOKOHAMA」（2024年5月22～24日、パシフィコ横浜）に出展した。複数の鋼板をホットスタンプ（熱間プレス）で一体成形して造る。ボディーの軽量化と低コスト化に関して、同社は「ギガキャスト（ギガキャスティング）よりも優位性がある」と見る（図1）。 ギガキャストは大物部品を一体成形するアルミダイカスト。電気自動車（EV）のアンダーボディーや2次電池パックを加工する技術として、日本ではトヨタ自動車やリョービ、アイシン、日産自動車、ホンダなどが実用化に向けた開発を進めている。 新しいリアアンダーボディーは、ボディー後方にあるサイドメンバーやフロアパネル、ホイールハウスを一体化した部品。日本製鉄は「リアアンダーモジュール」と呼ぶ。アッパーとロアをそれぞ
アメリカ人も｢EVシフトと脱炭素は拙速だった｣と気付いた…豊田章男会長の｢4年前の予言｣に注目が集まるワケ 再エネ推進の米カリフォルニア州で起きた異変
「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」 電気自動車（EV）の販売に急ブレーキがかかっている。各国は「EVシフト」目標を掲げていたが、一般消費者への普及の壁である「キャズム」を乗り越えることが困難で、新車EV販売の楽観的な目標達成は現実的ではないとの見方が支持を増やしている。代わりに、トヨタ自動車の豊田章男会長による「自動車市場でEVは最大3割のシェアにとどまる」という予想が現実味を帯びてきている。 加えて注目されているのが、豊田氏が2020年12月に日本自動車工業会のオンライン懇談会で発した次の言葉だ。 「乗用車400万台すべてをEV化すると電力が10～15％不足するが、これは原発でプラス10基、火力発電であればプラス20基に相当する」 「その投資コストは、約14～37兆円にも上る」 豊田氏の主張は、要するに「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」というものだ。同時に、「再エネの普及には
【読売新聞】 【ニューヨーク＝小林泰裕】米電気自動車（ＥＶ）大手テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）は２３日、バイデン政権が発表した中国製ＥＶへの関税引き上げについて「取引の自由を阻害したり、市場を歪めたりするものは良く
Tesla vehicles aboard a transporter truck at the Port of Oslo. Photographer: Odin Jaeger/Bloomberg 電気自動車（ＥＶ）大手、米テスラの年次インパクトリポートから、いずれは年間2000万台を販売するとの目標が消えた。イーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）が経営の軸足をＥＶから自動運転車に移している兆候があらためて裏付けられた。 2023年のリポートはこれまでと同様「できるだけ多くのテスラ製品を販売することで、化石燃料を衰退に追い込みたい」としているが、21年と22年のリポートとは異なり、2029年末までに目指す生産台数には言及しなかった。 23日に発表された159ページの同リポートは、テスラが環境に与える影響や水の使用量、従業員への取り組みを網羅している。同社は2019年４月に最初のインパクト
アイシンが電気自動車（EV）向け駆動装置「イーアクスル」を中心に、電動化製品の開発を加速させている。世界トップシェアを握る主力の自動変速機（AT）は電動化が進めば需要は縮小し、新たな成長分野の確立が急務となっている。足元でEV販売の伸びが鈍化しているものの、吉田守孝社長は「EV対応へのスピードは一切落とさない」との考えを示す。――EVシフトに減速感が出ています。「今年に入ってEVが少しトーン
【台北=黎子荷、鄭婷方】米テスラが一部のサプライヤーに対し、中国と台湾以外での部品生産を求めていることが分かった。地政学リスクの高まりを受けたサプライチェーン（供給網）の混乱を防ぐため、代替の供給元を確保する狙いがある。中国以外で販売される電気自動車（EV）に搭載する部品が対象で、プリント基板やディスプレー、電子制御ユニットなどのサプライヤーが要請を受けた。各社の経営幹部6人が日経アジアの取材
日本の一般メディアでは「EV失速」などと伝えられる中、ノルウェーにおける4月の自動車販売台数における電気自動車のシェアは91％を記録。最も売れた車種はボルボEX30でした。アメリカのメディア『CleanTechnica』から全文翻訳でお届けします。 【元記事】EVs Take 91.0% Share In Norway — Volvo EX30 Grabs Top Spot by Dr. Maximilian Holland on 『Clean Technica』 ※冒頭写真は日本でも販売好調なボルボ『EX30』（関連記事）。 新車販売で90％以上の電気自動車シェアが継続 2024年4月、ノルウェーの自動車市場は「プラグイン充電可能な」EV（PHEVを含む）のシェアが91.0％で、前年同月の91.1％とほとんど変わらない結果となりました。BEVのみのシェアは89.4％で、前年同月の83.3
【読売新聞】 米通商代表部（ＵＳＴＲ）は２２日、中国に対する制裁関税の強化策を８月１日から行うと発表した。電気自動車（ＥＶ）への税率を現行の２５％から１００％に引き上げる。１１月の大統領選を控え、国内産業と雇用の保護や、中国への強硬
１万ドルの中国格安ＥＶが欧州上陸へ、大手自動車メーカーは戦々恐々 Albertina Torsoli、Anthony Palazzo 中国の低価格の電気自動車（ＥＶ）は既に欧州に進出しており、域内最大の産業の一つに打撃を与えている。昨年テスラを抜いて世界首位のＥＶメーカーとなった比亜迪（ＢＹＤ）は、この脅威をさらに強めようとしている。 ＢＹＤは先月、１万ドル（約156万円）弱のハッチバック「シーガル（海鴎）」を来年欧州に投入する計画を発表し、クルーズコントロールやワイヤレス電話充電など、通常はより高価格の自動車に搭載される機能を提供する方針を明らかにした。ＢＹＤの幹部は、関税や欧州規格に適合させるための変更を加えても、シーガルを２万ユーロ（約340万円）未満で販売すると約束している。 これは、ステランティスやルノーなどがエネルギー転換の橋渡し役として期待している小型ＥＶよりも、大幅に低い価
ニューカレドニアの暴動、背景に「ニッケル闘争」
ニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する日刊経済新聞。1889年以来、世界各地の意思決定者に対し経済情報を提供し続け、アメリカの最も信頼される新聞として知られている。 WSJ PickUp ウォール・ストリート・ジャーナルの記事の中から、ダイヤモンド編集部が注目する記事をピックアップ。平日毎日更新します。 バックナンバー一覧 【パリ】ニューカレドニアで先週、暴動が広がる前、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、この遠く離れた領土とそこに大量に埋蔵されているニッケルを、クリーンエネルギー移行のための原材料を確保し、電気自動車（EV）製造で中国に対抗するフランスの取り組みの中心に据えることを目指していた。 この計画は、フランスからの独立を目指し、同国に従うことを拒否している現地の強硬な政治運動に直面している。 暴動が発生したのは、ニューカレドニアの非先住民の投票
パナソニックホールディングス（HD）は国立競技場などで使われる業務用大型プロジェクターの事業を売却する方針を固めた。売却額は800億円規模とみられる。主力の電気自動車（EV）用の電池は中国勢との競争が激しい。得られた資金をデジタル企業の買収に振り向け、家電などの製造業に依存しない収益基盤を整える。パナソニックHD傘下のパナソニックコネクトがプロジェクター事業を売却する。早ければ6月に売却先を決
入山章栄 （構成・長山清子、編集・小倉宏弥、連載ロゴデザイン・星野美緒） May. 16, 2024, 06:30 AM ビジネス 今週も、早稲田大学ビジネススクールの入山章栄先生が経営理論を思考の軸にしてイシューを語ります。参考にするのは先生の著書『世界標準の経営理論』。ただし、本連載はこの本がなくても平易に読み通せます。 中国の大手スマホメーカーのシャオミ（Xiaomi）が、EV事業に乗り出して話題になっています。なぜアップルが撤退したEV市場に参入できたのでしょうか。入山先生は｢この事象はとても興味深い。でも、シャオミが日本に来ても成功は難しい｣と解説します。 【音声版の試聴はこちら】（再生時間：19分00秒）※クリックすると音声が流れます
パナソニックホールディングス（HD）の楠見雄規社長は21日までに産経新聞などのインタビューに応じ、電気自動車（EV）向け車載電池の国内生産能力を、令和12（2030）年に現状の2～3倍程度に拡大するとの見通しを示した。日本メーカーがEVを本格投入する8年以降に向けて、大阪工場の生産性向上や国内工場の事業転換を進めて生産能力を引き上げる。 楠見氏は「8年、9年に日本国内の需要が増えれば（車載電池事業の）収益は改善する」と述べた。SUBARU（スバル）やマツダと電池供給に関する協業基本契約を結んでおり、12年には日本で生産する電池の80％以上を国内向けに供給するとしている。楠見氏は「私たちに価値を見いだしてくれる顧客がいる」と強調した。 一方、5年度の車載電池事業の実績は米カンザス州の工場立ち上げ費用に加え、米EV大手テスラからの受注減少によって収益が悪化。6年3月期連結決算では米政府の補助金
ニデックの株価が復調の気配を見せている。電気自動車（EV）向け部品の不振を受けて低迷していたが、足元の株価は7300円近辺と3月につけた年初来安値（5400円）から3割強上昇した。産業機器用モーターなどEV向け以外が業績を支え、AI（人工知能）半導体関連の新規事業も期待を集めている。「中国の企業は低価格ばかり要求する。競合もみんな赤字だ」。4月下旬、東京都内で開いた決算説明会で、永守重信・代表
ランボルギーニCEO「今のところ、売れているエレクトリックハイパーカーは存在しません。もしかしたらその時代は永遠に来ないかもしれません」
ランボルギーニは「ピュアエレクトリックスポーツは売れない」と考えている なお、ランボルギーニが最初のEVのパワートレーンに「2＋2 GT」を選んだ理由として、以前に「現在のバッテリー技術では、満足の行く出力を発揮させようと思った場合、車体重量が重くなりすぎるから」とコメントしており、電動化技術（おもにバッテリー）につき、ランボルギーニが ”スーパースポーツに必要だと考えるレベル” へと達していないからであると述べています。 そして今回、おそらくはこちらが「本心」だと思われる理由が同社CEO、ステファン・ヴィンケルマン氏によって語られており、それは「ビジネスチャンスがない」というもの。 エレクトリックスーパーカーにおいて、今のところ売れているモデルはありません。もしかするとこのジャンルが普及することは決してないかもしれず、（エレクトリックスーパーカーは）時期尚早であり、それが主流となりうるの
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5分でフル充電が可能に?! 電気自動車の充電時間を格段に減らしたまさかの方法がヤバすぎる！ - 自動車情報誌「ベストカー」
GM・現代・日産など EV販売減速でHVへ回帰 まずは利益確保目指す
EVの売れ行き停滞＆HV回帰の流れあり!? この動きは日本の自動車界にどう影響するのか？ - 自動車情報誌「ベストカー」
ついにEV“充電レス”!? 世界初の「次世代ソーラーEV」実証開始 電池は“超極薄” | 乗りものニュース
台湾・鴻海EV「LUXGEN n7」 域内販売、テスラと競う アジア発ヒット - 日本経済新聞
三菱電機、EV部品再編で車載立て直し アイシンと新会社 - 日本経済新聞
中国のEV電池、急速充電10分で 国軒やCATLが開発競う - 日本経済新聞
日本製鉄がギガキャストに「勝てる」、熱間プレスで鋼製ボディーを一体成形
「関税ゼロに賛成だ」…イーロン・マスク氏、中国製ＥＶの関税引き上げを批判
消えた販売目標、テスラ年次リポートが裏付けるマスク氏のＥＶ離れ
【愛知】アイシン吉田守孝社長、EV対応「スピード落とさない」 中部企業 針路を聞く - 日本経済新聞
テスラ、中国・台湾以外での部品生産を要請 地政学リスク回避 - 日本経済新聞
ノルウェーの自動車販売台数におけるEVシェアは91％／売れ行きトップはボルボEX30 - EVsmartブログ
米国の中国製ＥＶ関税の１００％への引き上げ、８月１日から…大統領選前に強硬姿勢アピールか
１万ドルの中国格安ＥＶが欧州上陸へ、大手自動車メーカーは戦々恐々
パナソニックHD、プロジェクター事業売却へ 成長投資に集中 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
スマホをクルマ化する…シャオミEV参入が｢テスラ級のパラダイムシフト｣と言える理由
パナソニックHD、国内EV電池生産能力を3倍に 日本メーカー需要で収益性改善へ
ニデック転身､電気自動車からAIへ 永守重信氏｢１兆円企業買収も｣ 角田康祐 - 日本経済新聞