市立船橋で一時代を築いた名将が高校サッカー界で再出発。朝岡隆蔵監督がふたば未来学園で描く新たな未来 06-10 16:42
市立船橋で一時代を築いた名将が高校サッカー界で再出発。朝岡隆蔵監督がふたば未来学園で描く新たな未来 06-10 16:42
ホットドッグなどの超加工食品の摂取量が増えると、脳卒中や認知機能低下のリスクが高まるという/LauriPatterson/E+/Getty Images via CNN Newsource (CNN) 新たな研究によると、超加工食品を多く食べると、健康を維持するための食事法とされる地中海食やダッシュ食、マインド食を実践していても認知機能の低下や脳卒中のリスクが高くなることがわかった。 この三つの食事法はすべて植物性で、砂糖、赤身肉、超加工食品を制限する一方で、果物や野菜、全粒穀物、豆類、シード類を多く摂取することに重点を置いている。 ある専門医は、この研究は関連性を示すだけで、直接的な因果関係を示すものではないとしながらも「この研究では超加工食品の摂取量を10%増やすと認知機能障害のリスクが16%増加した」と説明した。 一方、未加工食品または最小加工食品を多く食べることは認知機能障害のリス
日本経済は1-3月期にマイナス成長に陥り、3期連続で成長が見られない状況となっている。物価高の影響で個人消費の低迷が続く中、既に「スタグフレーション(景気停滞下のインフレ)」状態に入りつつあるとの見方も出ている。 ニッセイ基礎研究所の斎藤太郎経済調査部長は、「日本経済はスタグフレーション的と言える」とし、「成長はあまりしていないのに、物価は高水準で上がっている」と指摘。景気の弱さの最大の要因である消費停滞の背景として、家計の実質所得が減少し、貯蓄率も低下していることを挙げた。 日本経済は後退局面に入ったわけではないものの、長引く物価高で家計が圧迫され、景気に力強さは見られない。個人消費は4四半期連続で減少し、2009年以降で最も長い停滞局面となっている。 こうした状況下での利上げは円安圧力を緩和してインフレを和らげる可能性があるものの、既に低迷している経済の重しになりかねない。日本銀行の植
Published 2024/05/15 21:06 (JST) Updated 2024/05/15 21:21 (JST) コンビニ大手3社で働く外国人のアルバイト従業員が8万人を超えることが15日、共同通信の集計で分かった。アルバイト全体の1割を占め、増加傾向にあるという。日本初の本格的なコンビニチェーンが誕生して同日で50年。人口減少を背景に深刻化する人手不足を補い、地域の店舗に欠かせない担い手となった。円安を追い風に増える外国人観光客の対応などでも役割が高まっている。 1974年5月15日にセブン―イレブンが東京・豊洲で1号店を出店し、コンビニは生活に欠かせないインフラとして発展していった。ただ、店舗数は2018年度の約5万8千店から横ばいとなっている。 共同通信が今年4月、大手を対象に外国人アルバイトの現状をアンケート。各社2月時点で、最大手のセブン―イレブンが約4万人と最も多
何度言っても分からないだろうけど。 でも書くよ。 親ガチャは存在しない。 まずさ、ガチャを引くのは親なんだよ。 つまり子ガチャ。 父親の精子と母親の卵子の組み合わせによって子供の能力が決まるから、これこそガチャだよね。 で、子供のことだけど。 たとえばその子供をAとしよう。 Aは、その父親の精子の一つと、母親の卵子の一つが組み合わさったから産まれた訳だよね? それ以外の方法でAは産まれないよね? 他の精子や卵子の組み合わせだと遺伝も違うし、Aは産まれないよね? だから、Aはその両親から産まれるか、受精せずに産まれない(存在しない)かのどちらかなんだよね。 うーん、上手く伝わってない? 子供は「絶対に」親を選べないんだよ。 親ガチャを言う人って、どこか「生まれ変わり」を信じてない? 自分が生まれる前に、親を選べると思ってない? 自分が生まれる前に親は選べないから! そりゃそうだよね? 生まれ
Published 2024/03/06 12:13 (JST) Updated 2024/03/06 12:29 (JST) 2023年1~12月の生活保護申請が前年比7.6%増の25万5079件となり、4年連続で増加したことが6日、厚生労働省の統計で分かった。比較可能な13年以降で最多だった。新型コロナウイルス禍で困窮した家計に物価高騰が追い打ちをかけたとみられる。賃上げや株価上昇の効果が行き届いていない状況が浮き彫りとなった。 厚労省によると、コロナ禍で収入が落ち込み、困窮者向けの公的支援が縮小する中、食料品や光熱費などが値上がりし、貯蓄が減少したことで申請者が増えているという。担当者は「コロナ禍の影響が長引いており、増加傾向はしばらく続くとみられる。引き続き動向を注視したい」としている。 厚労省が発表した統計(23年3月までは確定値、同4月以降は速報値)に基づき、年間の申請件数を集
Published 2024/03/14 17:23 (JST) Updated 2024/03/14 17:37 (JST) 厚生労働省の有識者委員会は14日、女性の子宮頸がんを防ぐヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンの定期接種の対象を男性に広げるかどうかを議論した。HPVは、肛門がんや、喉の奥の中咽頭がんなどの原因にもなり、59カ国で性別を問わない接種プログラムが導入されている。委員会では、定期接種化に伴う費用対効果に課題があるとの推計結果が示され、検討に時間を要する見込みとなった。 厚労省研究班の推計によると、男性を定期接種の対象にした場合、男性の病気の予防に限定した分析では、費用対効果が悪かった。委員からは「議論継続の必要はあるが、女性の接種率を上げることが重要だ」といった意見が出た。
アメリカ司法省は、IT大手アップルがスマートフォンのiPhoneをめぐり、他社の製品との間ではアプリの機能を制限するなどして市場で違法に独占的な地位を維持し、日本の独占禁止法にあたる反トラスト法に違反したとして提訴しました。 アメリカ司法省のガーランド長官は21日、記者会見を開き、IT大手アップルがiPhoneをめぐって違法に独占的な地位を維持し、公平な競争を妨げるなどして反トラスト法に違反したとしてニュージャージー州の連邦地方裁判所に提訴したと発表しました。 司法省は具体例としてiPhoneと他社の製品との間ではメッセージアプリなどの機能が制限され、こうしたことがスマートフォン市場への他社の参入を妨げ結果的に消費者の不利益につながっていると指摘しています。 ガーランド司法長官は「アップルは反トラスト法に違反することでスマートフォン市場における独占的地位を維持してきた。消費者は企業による法
Published 2024/02/29 07:03 (JST) Updated 2024/02/29 07:17 (JST) キノコの菌糸を培養し、革に似せて仕上げた素材「マッシュルームレザー(ML)」の国内生産に、長野県の新興企業が乗り出した。菌糸が生み出す唯一無二の色合いに加え、牛など動物由来の皮革製造より環境に優しいのが特徴だ。新たな商機につながるとみて、MLの実用化を目指す。全国有数のキノコ産地から新たな挑戦が始まった。 取り組むのは長野県小諸市のマイセルジャパン。キノコ関連の国内3社が、シンガポールとインドネシアでMLの研究開発や製造を担う企業と共同出資し、2022年7月に設立された。 マイセル社取締役の小渕皇太(おぶち・こうた)さん(35)は、群馬県みなかみ町でキノコ栽培袋などの製造販売を手がける。「国内外の技術が集結すれば『食』だけでなく『衣』『住』の分野にも広がる可能性を
津市で16日に開かれた三重県幹部と県内29市町の首長による会議でジェンダーギャップ(男女格差)解消が議題に上がった際、桑名市の伊藤徳宇(なるたか)市長が「(給与の高い)三重県の男性と結婚したら豊かな生活ができるというキャンペーンを打つ」などと発言した。これに対し、参加していた広田恵子副知事はその場で「男子に女子が頼れば良いみたいに聞こえる」と苦言を呈し、一見勝之知事も21日、適切ではないとの認識を示した。 県によると、「県と市町の地域づくり連携・協働協議会」の総会で、県が人口減少対策の一環でジェンダーギャップ解消に取り組むと説明。その後の意見交換で、伊藤市長が発言した。フルタイムで働く男女の賃金格差は三重が全国で最大だったというデータについて「市の職員が調べたら、男性の所得が全国8位、女性は24位。この差が大きいので(賃金格差が)47位になっている。悪いんですかそれ」と述べた。
Published 2024/02/03 16:08 (JST) Updated 2024/02/03 16:21 (JST) 大学や大学院を2025年に卒業する見込みの学生のうち、5人に1人に相当する19.2%が「子どもはほしくない」と考えていることが、就職情報サイトを運営するマイナビ(東京)の調査で3日、分かった。24年卒の前回調査の13.1%から大幅に増加した。回答者は学生生活で物価高の影響を大きく受けた世代で、調査担当者は「経済面への不安が人生観に影響を与えている可能性がある」とした。 ほしくないと回答したのは女子が23.5%と、男子の12.1%を大きく上回った。育児休業の取得が仕事に影響する不安や、家庭での育児の分担の男女差などが要因とみられる。複数回答で男女に理由を尋ねたところ「うまく育てられる自信がない」(57.4%)が最多だった。次いで「自分の時間がなくなる」(51.5%)
日本のニュースアグリゲーターである「SmartNews(スマートニュース)」は、一時は評価額が20億ドル(約2800億円)に到達し「アメリカ最強アプリ」と評されるまでになりますが、2023年1月にはアメリカの従業員の40%が解雇され、さらに10月には同社の会長・社長・CEOを兼務していた鈴木健氏がCEOと社長の職を退任する事態にまで陥りました。アメリカで急速に発展していたはずのSmartNewsで一体何が起こっているのかを、海外メディアのRest of Worldがまとめています。 Smartnews was ready to take on the US market. Where did it go wrong? https://restofworld.org/2023/smartnews-japan-unicorn-layoffs-media/ SmartNewsがサービスをスタート
Published 2023/12/11 08:31 (JST) Updated 2023/12/11 08:55 (JST) 【ロサンゼルス共同】米大リーグ、ドジャースと10年7億ドル(約1015億円)の契約で合意した大谷翔平の年俸は大半が契約期間後に支払われるようだ。スポーツ専門局ESPNが10日までに報じた。「大谷の提案」とし、これによりドジャースは大谷加入後も、他選手の補強へと資金を回すことができる。 大リーグには年俸総額に応じて発生する課徴金(ぜいたく税)の制度がある。大谷の契約を平均化して毎年7千万ドルを支払うと、ドジャースは課徴金を負う可能性が高く、それを避ける狙い。 また、選手側が契約を途中で破棄できる条項は含まれていないという。ドジャースでプレーし続ける覚悟を示した内容となった。
消費者を混乱させ、不利な決定をするように仕組んだウェブやアプリのデザイン「ダークパターン」に関して、被害に遭った経験がある人の割合が46.1%に上ったことが、ウェブデザインなどを手がける「コンセント」(東京)のインターネット調査で分かった。消費者が泣き寝入りを余儀なくされるケースも多く、同社は注意を呼びかけている。 ダークパターンでは、ネット通販で注文した商品が勝手に定期購入になっていたり、「残りわずか」などと事実と異なる表示で購入を急がせたりといった手法がある。 同社が2023年8月にネットで18~69歳の799人から回答を得た調査では、「ダークパターンに引っかかったことがあるか」との問いに「ある」と答えた人は全体の46.1%に上った。 ダークパターンを七つに分類し、経験の有無を尋ねたところ、最多は「商品を閲覧したいだけなのに会員登録を求められた」で46.3%。「重要なことが小さな文字で
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