ここのところ、毎年天候の変動が大きく、水稲の本田期の防除においても、「例年どおり」が通じなくなってしまっている。加えて、作付け品種も各県の推奨品種や飼料用米品種など出穂時期が異なる様々な品種が作付けされ、一時期出穂・開花が一定期間続くような現象も見られるようになった。これに起因してか、稲のみを加害するイネカメムシの発生が問題となる地域が多くみられるようになった。 このように、天候の変化に伴って、発生する病害虫雑草の発生消長や種類まで変化するようになっており、毎年そういった変化に目を光らせて対応に追われる場面が本当に増えた。とはいえ、こういった変化にしっかりと対応しなければ豊かな収穫は得られないので、防除関係者の苦労が忍ばれる。 こういった変化が多い時こそ、安定した効果を発揮するのは病害虫発生前の予防散布だ。 近年のみどりの食料システム戦略にも挙げられている農薬の使用量低減のためにドローン等

大阪公立大学大学院農学研究科の樋口愛華大学院生（当時博士前期課程2年）、望月知史准教授らの研究グループは、マイコウイルスへの感染がモデルピシウム菌Globisporangium ultimumに及ぼす影響を解析。マイコウイルスに感染した植物病原菌は、特定の農薬に弱くなることを明らかにした。 近年、農作物へ被害を及ぼす植物病原菌を含む真菌や卵菌などに感染するマイコウイルスが注目されている。これまで、卵菌の一つであるピシウム菌に感染するマイコウイルスが発見されていたが、マイコウイルスに感染した際のピシウム菌の状態や遺伝子発現に与える影響は明らかになっていなかった。 同研究グループは、マイコウイルスへの感染がモデルピシウム菌Globisporangium ultimumに及ぼす影響を解析。その結果、マイコウイルスの一種であるトティウイルス（PuRV2）感染株と非感染株には遺伝子の発現量に差があり

【現場で役立つ農薬の基礎知識 2024】防除は適期に！5月から梅雨期までが最重要　ミカン主要病害虫防除のポイント2024年5月14日一覧へ ミカン（かんきつ）の病害虫防除を実施するうえで、5月から梅雨末にかけては最も重要な時期にあたる。その理由は、（1）開花期から幼果期にかけては病害虫の種類が多く、被害を最も受けやすい時期であること、（2）発病・発生の初期段階で抑えておかないと、その後の対応が困難になるからだ。そこで、この時期を中心にしながら、ミカン（かんきつ）の病害予防や害虫駆除など、防除のポイントについて、プラントヘルスケア研究所（佐賀大学農学部招聘教授、元佐賀県果樹試験場）の田代暢哉氏に解説してもらった。 主要病害と予防のポイント 【そうか病】 そうか病 昨年の発生が激しかった園やすでに春葉に発病が少しでも認められる園では、果実被害を抑えるために落弁期から幼果期にかけての散布が必須で

営農支援システム「KSAS」に病害虫・雑草AI診断機能を追加　日本農薬が提供するAIがスマホ画像から自動診断　日本農薬2024年5月15日一覧へ 株式会社クボタは、営農支援システム「KSAS（Kubota Smart Agri System、ケーサス）」にAIで病害虫や雑草の種類を診断する機能を無料で追加（※１）し、本日公開した。新機能の「KSAS病害虫・雑草AI診断」は日本農薬が提供するAIを使用し、スマートフォンのカメラで撮影した写真から農作物に被害を及ぼす病害虫や雑草の種類を自動で診断する。診断結果のデータは「KSAS」上でほ場単位で保存できるので、記録作業の省力化に加え、ほ場ごとの病害虫雑草発生状況の分析や経年比較などへの活用が期待できる。 （※１　KSAS営農コース月額利用料以外の追加料金は不要） 「KSAS病害虫・雑草AI診断」の操作画面（イメージ） 1.背景と目的 ▽国内では

10月～2月出荷累計では数量6万9000トン（前年度比4300トン減、94.1％）、金額1567億2000万円（前年度比38.8億円減、97.6%）だった。 使用分野別でみると、数量では水稲は7.4％減、果樹は6.1％減、野菜畑作は10.3％減、その他は11.5％増、使用用途の分類をしないものは11.2％減だった。金額は水稲が4.8％減、果樹は2.3％減、野菜畑作は1.5％減、その他は3.4％増、使用用途の分類をしないものは8.6％減だった。 種類別でみると、数量では殺虫剤は12.1％減、殺菌剤は7.6％減、混合剤は6.1％減、除草剤は0.9％増、植調剤は10.1％減だった。金額では殺虫剤が4.1％減、殺菌剤は2.3％増、混合剤は4.7％減、除草剤は2.9％減、植調剤は9.7％減だった。

日本農薬とNTTデータCCSは4月11日、営農サービス提供事業者向けにAI病害虫雑草画像診断をはじめとする各種機能をAPIとして提供する新サービス「NacField」の提供を開始した。 「NacField」サービス概要 日本の農業の現場では担い手の減少・高齢化の進行等による労働力不足が課題となるなか、AIやICTなど先端技術を活用して解決する「スマート農業」が効果的な取り組みとして期待されている。日本農薬とNTTデータCCSは、それぞれの知見を活かしたAI画像解析技術により、病害虫雑草診断、生態図鑑、農薬図鑑など、農業従事者の皆様の利便性を向上させるためのソリューションの開発を進めてきた。 新たにリリースした「NacField」は、営農サービス提供事業者向けのAPI提供サービス。営農サービス提供事業者は、同APIを利用することで、煩雑なシステム開発作業をすることなく、自社のサービス上に簡単

イオンネクストは3月12日、オンラインマーケット「Green Beans」で、届けてから1週間「新鮮でおいしい」を約束する1週間鮮度保証「鮮度＋」から、有機ほうれんそうと有機こまつなを発売する。 ［鮮度+］群馬県産有機 ほうれんそう・［鮮度+］群馬県産 有機こまつな イオンネクストは、自然・生態系・社会と調和のとれた持続可能な農産物の調達に努め、「安全・安心」と「自然環境への配慮」に重点を置き、化学的に合成された農薬や化学肥料に頼らず、自然の力を活かして生産されたオーガニック野菜の取り扱いを強化している。また、食品の鮮度と品質にこだわり、より新鮮でおいしい商品を届けるため、鮮度を徹底追及した「鮮度＋」を取り扱っている。 このほど、品質の安定しないオーガニック野菜において鮮度を保つことを実現したことから、新たにオーガニック野菜の2品目を「鮮度＋」として発売。 「鮮度＋」は、販売する時期に最適

さがみこファーム（神奈川県相模原市）、たまエンパワー（東京都多摩市）、生活クラブ生活協同組合神奈川、生活クラブ生活協同組合東京は、神奈川県相模原市緑区青野原前戸地区に新たにソーラーシェアリング発電所2基を建設。下部の農地でワイン用ブドウの試験栽培を4月に開始する。 太陽光パネルで発電した再生可能エネルギー電気は、サイト内の農業用ハウスで自家消費し、農業の脱炭素化を実現。余剰電気は神奈川県綾瀬市の生活クラブ神奈川の配送センターに送電され、神奈川県内の"電気の地産地消"に貢献する。 同事業は、たまエンパワーが発電事業者となり、FITを介さずに生活クラブ神奈川と20年間の売電契約を締結する「非FIT・オフサイトコーポレートPPA方式」で実施。建設にあたっては、「令和5年度神奈川県自家消費型再生可能エネルギー導入費補助金」にオフサイトPPA事例として初採択されたほか、生活クラブ自然エネルギー基金、

発芽野菜を生産・販売する村上農園は、宮城県大郷町に東北エリア初の生産センター「宮城大郷生産センター」を2023年6月に新設。同センターで生産した発芽野菜「豆苗」が3月4日、大郷町内の大郷小学校と大郷中学校の給食に初めて登場した。 豆苗入りスープを食べる大郷小学校の児童 大郷町では、子どもたちに地元の食材を食べてもらおうと、米や野菜などの大郷町産食材を毎日給食に使用している。この日の給食では、スープに使われた豆苗、ごはん、五目きんぴらの枝豆が大郷町産の食材だった。 豆苗はほのかな豆の香りとシャキシャキした食感が特徴で、子どもの成長に欠かせないビタミン類やタンパク質が豊富な野菜。畑ではなく植物工場で生産され、天候の影響を受けることがないため、高品質な豆苗を1年中安定して出荷できる。2023年6月に大郷町に国内最大規模の発芽野菜専用植物工場が誕生してからは、宮城県をはじめ、東北地域へ、これまで以

ＪＡあわじ島では農産物の安全、安心ブランドを高めるため、定期的にイムノアッセイ法による残留農薬分析を実施。 「安心」「安全」を合言葉に野菜の減農薬栽培に取り組んでおり、平成12年度から残留農薬分析を行っている。 当初は外部委託で分析を行っていたが、平成15年度より抗原抗体反応を利用して分析するイムノアッセイ法による自主検査も並行して実施している。 また、ＪＡあわじ島では毎年、野菜栽培農家に「野菜栽培カレンダー」と「野菜栽培管理日誌」を配布し、「安全」に対する意識向上と同時に、野菜の栽培管理日誌の記録を義務づけ、生産物のトレーサビリティー（生産履歴）を残すことで消費者の立場に立った情報開示に努めている。

SANKO MARKETING FOODSが運営する農林水産省の職員食堂「あふ食堂」は、「農業女子フェア」を3月29日まで開催中。3月13日～15日の3日間と同21日、28日は"農業女子プロジェクトDAYs"として、農業女子メンバーが生産した農畜産物を使った料理を提供する。 「農業女子プロジェクトDAYs」で提供する彩り豊かな料理 「農業女子プロジェクト」は、女性農業者が日々農業に関わる中で培った知恵や技術を企業のアイディアなどと結びつけることで、新しいサービスや商品、情報を発信。2023年11月に10周年を迎え、全国で1002人（2023年12月末現在）の女性農業者が参加している。 あふ食堂では、3月10日の「農山漁村女性の日」を機に、全国の女性農業者が生産した農畜産物を用いた料理を提供。3月13日～15日は3日間と同21日、28日を「農業女子プロジェクトDAYs」として、生産者の顔が見

作物をまもるひみつ～農薬の役割がわかる～ 農薬工業会では、広報活動の一環として、小学生を対象とした農薬の情報提供は初のこころみとなる。 このシリーズは、小学生向けに子どもたちの疑問や学びたい内容をまんが形式でわかりやすく紹介した本で、教育現場でも活用されている。 食料安定供給に貢献する作物保護・農薬に関する正確な情報をわかりやすく楽しく伝える。 3月初旬以降に全国の全ての小学校、公設図書館等へ寄贈する。

同農薬は、農業・食品産業技術総合研究機構が開発した技術（特許第6007360号（※1）を基にOATアグリオが開発した殺菌剤（抵抗性誘導剤）。また、本研究の一部は、戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）「次世代農林水産業創造技術」（研究管理法人：生研支援センター）によって実施された。 同剤は、難防除の病害である青枯病を防除対象にした抵抗性誘導剤。アミノ酸を有効成分としており、環境負荷低減に繋がる新たなグリーンプロダクツ（※2）となる。規制当局承認後の2026年頃の上市を見込んでおり、トマト産地を中心に全国での販売を予定している。 ※1　特許第6007360号「青枯病抵抗性誘導剤及び青枯病防除方法」 ※2　グリーンプロダクツ農薬登録を有する天然・食品添加物由来または有機JAS適合農薬使用回数に制限がなく、安心安全な環境にも優しい防除資材

令和3年5月に公表され、農業界に衝撃を与えた「みどりの食料システム戦略」。防除学習帖では、そこに示された減化学農薬に関するＫＰＩをただ単にＫＰＩをクリアするのではなく、できるだけ作物の収量・品質を落とさない防除を実現した上でＫＰＩをクリアできる方法を水稲、トマト、ナシの3作物で検討を加えた。 前回、防除効果を落とさないでリスク換算量を低減する戦略を農薬の用途別に整理してみたが、やはり防除の質を落とさないでリスク換算量を減らすためには、ＩＰＭ防除の有効活用がとても重要な位置を占めると強く感じられた。そこで、化学農薬のリスク換算量を減らすために、どのようにＩＰＭ防除を活用すればいいのかを整理しておくと、現場でのみどり戦略対策に役立つと考える。 ついては、今回より現在導入されているＩＰＭ技術・資材の詳細をひも解きながら効率的な導入について検討しくこととする。 まずは、ＩＰＭ防除全般について復習し

都市農業開発株式会社（東京都小金井市）は、web防除暦を改良し、無料で作付け毎に、農薬や肥料を簡単に記録できる「かんたん栽培記録（β版）」を公開した。 「かんたん栽培記録（β版）」は、作物毎に使える農薬や防除方法を確認しながら、誰でも簡単にスマホだけで栽培記録に必要な情報を記録することができるアプリ。防除情報と連動することで、栽培記録できるだけでなく、その作物に発生しやすい病害虫やおすすめ農薬、また農薬に頼らない防除方法も、カレンダーから確認できる。 同社は、各農作物の地域毎の作型と発生しやすい病害虫をカレンダー形式でデータ化し、それらを防除するための、おすすめ農薬、その他防除方法を独自のアルゴリズムで表示させる、ウェブ版の防除暦「農家web防除暦」を開発。web防除暦ユーザーの要望を踏まえ、防除方法や防除暦を簡単に確認できる機能をそのままに、無制限に、無料で農薬の使用や肥料の使えて、あら

クミアイ化学工業株式会社は、SDGsに貢献するさまざまな取り組みを進めている。SDGsの目標「4 質の高い教育をみんなに」に貢献するべく、小学校高学年向けのリーフレット「トウガラシとジャガイモをまもるはなし」をコーポレートサイトにて公開している。 トウガラシとジャガイモをまもるはなし 「トウガラシとジャガイモをまもるはなし」は、小学校高学年に向けて農薬について広く正しく知ってもらたいという思いから生まれた。 2021年に作成した「お米をまもるはなし」、2022年に作成した「リンゴとミカンをまもるはなし」に続く第3弾。 冊子では、様々な料理に使われ、さらには同じナス科のトウガラシとジャガイモを題材に、農薬の役割と安全性、植物の不思議などについて漫画を交えてわかりやすく解説している。

岩手県は全国に先駆けて20年前からひとめぼれの「特別栽培」に取り組み日本生協連を中心に販売している。長年の協同組合提携により生協は現場の実践を理解し、産地も「岩手の米を大事にしてくれる取り組み」として力を入れ、将来に向け今、2024年産への栽培準備を進めている。今回は特別栽培米の生産を支える微生物農薬「タフブロックＳＰ」を中心としたＪＡの総合的病害虫・雑草管理（ＩＰМ）の取り組みをレポートする。 「特別栽培米」の安定生産を下支え　注目の微生物農薬「タフブロックＳＰ」現地レポート　岩手県ＪＡのＩＰМの実践①　から タフブロックＳＰ　9割－ＪＡ岩手ふるさと 現在県内7ＪＡのうち日本生協連向け特別栽培米に取り組んでいるのは4ＪＡ。 その1つ、ＪＡ岩手ふるさとでは水稲作付面積約7000haのうち、需要に応じて特別栽培米は2～3割を作付けている。 とくに化学農薬（テクリードＣ）を種子消毒に使用する年

令和３年５月に公表され、農業界に衝撃を与えた「みどりの食料システム戦略」。防除学習帖では、そこに示された減化学農薬に関するＫＰＩをただ単にＫＰＩをクリアするのではなく、できるだけ作物の収量・品質を落とさない防除を実現した上で、みどりの食料システム法のＫＰＩをクリアできる方法がないかを探ろうとしている。 現在、散布回数の多い果樹を検討するためナシを題材に検討を進めている。果樹も水稲と同様に防除暦が整っている作物ではあるが、暦の内容が地域によって異なるため、一律的なリスク低減方策を示しにくい作物であることから、栽培ステージごとに一般的なリスク換算量低減方法の検討を試みようとしている。 今回は、梅雨期の病害防除について検証してみる。 １．梅雨期に発生する病害 この時期に発生が多くなる主な病害は、雨が多いと伝染が拡大する病害であり、ナシでは黒星病、輪紋病や炭疽病が該当する。梅雨期の防除の基本は、降

令和３年５月に公表され、農業界に衝撃を与えた「みどりの食料システム戦略」。防除学習帖では、そこに示された減化学農薬に関するＫＰＩをただ単にＫＰＩをクリアするのではなく、できるだけ作物の収量・品質を落とさない防除を実現した上で、みどりの食料システム法のＫＰＩをクリアできる方法がないかを探るために、現在は散布回数の多いナシを題材に検討を進めている。ナシも水稲と同様に防除暦が整っている作物ではあるが、暦の内容が地域によって異なるため、一律的なリスク低減方策を示しにくい作物であるため、栽培ステージごとの一般的なリスク換算量低減方法を検討している。 今回は、梅雨期の害虫防除について検討する。 １．梅雨期に発生する害虫 この時期に発生する害虫は、シンクイムシ類、カメムシ類、カイガラムシ類、クワコナカイガラムシ、ハダニ類である。気温が上昇する時期でもあり発生する害虫種も多くなるので、防除暦に記載の対象害

株式会社KOMPEITOが展開する置き型の社食サービス 「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」は、全国の地方自治体や各地のＪAと連携し、専用冷蔵庫を活用した「オフィスで地方特産フェア」を定期的に実施。その第33弾として1月11日〜12日、京王井の頭線渋谷駅に設置した次世代自販機「SALAD STAND」で、福島県産「あんぽ柿」を無料配布する。 「オフィスで野菜 地方特産フェア」は、「OFFICE DE YASAI」の売り場を活用したプロモーション・サンプリング事業「OFFICE DE MEDIA（オフィスでメディア）」が、日本各地の自治体やＪＡ、全農と連携して行っている地方特産品等のPRプロジェクト。 今回はＪＡ全農福島の協力を得て、東京・渋谷の京王井の頭線渋谷駅中央口改札外に設置次した世代自販機「SALAD STAND」で福島県産「あんぽ柿」のプロモーションを実施する。福島