フレンドMTT（マルチテーブルトーナメント）機能に関して ※2024年6月3日追記内容 2024年6月6日メンテナンス明けより、フレンドMTTに以下の機能を追加予定です。 フレンドMTTで敗北した後、試合が続いていれば、「観戦」することが可能となります。 「観戦」はリアルタイムではなく、現行の1ハンドが終了した後に遅延して表示されます。 ※遅延の仕様に関しましては、今後変更される場合がございます。 また、以下の項目が部屋作成時設定できるようになります。 「観戦設定」…観戦時、各プレイヤーの手札を公開/非公開に設定できます 「入室制限」…部屋番号がわかる人のみを参加できるように設定できます 「公開設定」…部屋を作成した後、部屋を検索する画面で表示/非表示に設定できます 「参加締め切り時間」…試合を開始して途中参加可能な時間を10分単位（最大50分）で設定できます 「初期チップ」…試合開始時の

現行の保険証が廃止され、マイナ保険証に切り替わる12月2日まで半年を切った。政府は5～7月をマイナ保険証の「利用促進集中取組月間」に位置付け、被保険者の不安を煽るような悪質なキャンペーンまで展開している。 河野太郎デジタル相が「ポスト岸田」完全脱落…発信力&突破力とも不発で存在感ゼロに 「（現行の）保険証があれば日本では医療機関にかかれるという『安心感のシンボル』のようなもの」──。武見厚労相は4日の会見で、現行の保険証をそう形容した。自ら「安心感のシンボル」をぶっ潰して「不信感のシンボル」であるマイナ保険証に移行させようと遮二無二になっているのだからタチが悪い。 武見大臣は「アナログからデジタルに変わるのは『心のバリアー』みたいなものもある」とも発言。現行の保険証を残してほしいとの声を無視してマイナ保険証をゴリ押しする進め方が問題なのであって、自分たちの落ち度を「心のバリアー」にスリ替え

関連キーワード ネットワーク | リモートアクセス | 製造業 リモートデスクトップツール「TeamViewer Remote」を手掛けるTeamViewerは、リモートアクセス技術をワークフロー管理やスマートファクトリーといった新しい用途に応用し、産業用デバイスへの接続機能を拡張する取り組みを進めてきた。同社のCEOオリバー・スタイル氏に、TeamViewer Remoteによる接続を“PC以外の機器”にも広げてきた取り組みと、その背景を聞いた。 「PC以外の遠隔操作」はいかにして実現したのか 併せて読みたいお薦め記事 企業でのVR／AR活用 「オフィスに戻りたくない」が本音　今こそ出社よりVR／AR？ Apple Vision ProにAR／VR関係者がこれほどまでに期待を寄せる理由 ──　リモートアクセス技術のベンダーであるTeamViewerが、PC以外のデバイスにも事業を拡大する

昨今BPaaS（Business Process as a Service）と呼ばれるビジネスモデルが広がってきている。BPaaSとは、BPO（Business Process Outsourcing）とSaaS（Software as a Service）の造語であり、クラウド上のシステム（SaaS）を提供するだけでなく、業務プロセスそのものもアウトソーシング（BPO）する形態のことをいう。 【円グラフ】SaaSの活用度合い BPaaSのニーズはどれくらいなのか、カスタマーサクセスソリューションを提供するアディッシュ（東京都品川区）が調査を実施した。 3割以上がSaaSを導入も「活用できていない」　SaaSについて、「とても良く活用できている」「活用できている」と回答した人は合わせて44.6％だった。一方で「あまり活用できていない」「活用できていない」とした人は34.2％と3割を占める結

電車のロングシートなどの端に大型の「仕切り板」を設置する取り組みが鉄道各社で進められている。立っていて、つい眠気を催した時に寄り掛かってしまいそうだが、本来の目的は違うところにある。きっかけは、19年前に起きたあの事故だった。 パイプにはない快適性 一昔前までシート端の仕切りは金属製パイプの手すりが主流だったが、JRや私鉄各社では既存車両の改修や新型車両の導入に合わせ、高さのある仕切り板に設計の変更が進む。 JR西日本は2010年から大型化を始めた。14年には京都線や東西線などで使われている207系を改修して仕切り板を採用。6人掛けのロングシートの中間にも仕切りと垂直の握り棒を設けた。新型車両では大阪環状線を走る323系や山陽線などで使われる227系など計679両（24年4月現在）に導入している。 京阪電鉄は14年に6000系を改修して仕切りを従来の高さから31・5センチ大きい約91センチ

JR東日本の高輪ゲートウェイ駅はQRコード改札などの実証実験の場としても機能してきた＝同駅開業前の2020年3月9日、大西岳彦撮影 首都圏の鉄道事業者8社が2027年3月末以降、従来の磁気乗車券を紙の「QRコード乗車券」へ置き換えていく方針を発表した。 近距離券が対象で、8社はJR東日本、東京モノレール、京急電鉄、京成電鉄、新京成電鉄、北総鉄道、西武鉄道、東武鉄道。大手では東京メトロなどが名前を連ねていないが、これによって何が変わるのだろうか。 目新しい技術ではない 磁気乗車券は1970年代、自動改札機の本格導入期から広く使われ始めたものだ。券の裏面に磁気データを書き込み、それを自動改札機で読み取る方式をとっている。 これに対し、紙のQR乗車券は、券面のQRコードを自動改札の読み取り機にかざす形になる。航空機に搭乗する際にはおなじみの方式だ。鉄道でも、14年に沖縄都市モノレール（ゆいレール

最近のモーションキャプチャーといえば、スマホなどのカメラのみで行えるものから、viveやmocopiなどのトラッカーを体に取り付けるタイプのものまで色々出ており、個人でも手を伸ばすことができるものが増えてきました。 アニメーション制作にも活用できるし、アバターとしてゲームやVRの空間を動き回ってリアルタイムでその場にいる人たちとのコミュニケーションに活用したり、Vtuberなどの配信でも画面内での演出に幅が出るようになったり、個人レベルでも多くの人が活用しています。 近年ではVRのプラットフォームをイベント開催の場として企業なども活用しており、そのようなところでもモーションキャプチャーは活用されています。我々も遊びに制作に配信に色々試しているところではありますが、下記はあくまで個人的な感想です。 カメラのみでトラッキングカメラのみでできるモーションキャプチャーは、トラッカーのような特殊な機

トビラシステムズは、「特殊詐欺・フィッシング詐欺」に関する調査結果を発表した。詐欺電話や詐欺SMSに関する独自調査を、2024年4月1日～30日の期間に行っている。 国際フリーフォンや国際ワン切りで課金させる手法に注意トビラシステムズの迷惑電話番号データベースに登録された番号の種別割合を見ると、2024年4月は「国際電話番号」の割合が前月から9.2ポイント減少し58.4%だった。

武見敬三厚生労働相は7日の閣議後記者会見で、2023年の合計特殊出生率が1．20と過去最低を更新したことに関し、「少子化の進行は危機的な状況だ。 【ひと目でわかる】子どもの人口と総人口に占める割合 若年人口が急激に減少する30年代に入るまでの6年間がラストチャンスだ」と述べた。その上で、この期間に「少子化傾向にどう歯止めを打つかが極めて重要だ」と指摘した。 厚労省としては、男性の育休取得や柔軟な働き方など「共働きや共育ての推進に向けた必要な取り組みを加速させていく」と強調。非正規雇用で働く若者の処遇改善や持続的な賃上げなど、若年層の経済的基盤の強化も図っていく考えを示した。 加藤鮎子こども政策担当相も同日の閣議後記者会見で、「多くの方々の子どもを産み育てたいという希望の実現に至っていない」と危機感をあらわにした。児童手当の拡充といった少子化対策の強化を盛り込んだ改正子ども・子育て支援法など

IntoFreeは7日、ニュージーランド・StretchSenseが開発するモーションキャプチャー用グローブ「Studio Glove」を、日本国内で個人向けに発売した。サイズはS／M／Lの3種類で、価格は12万6500円（商品ページ）。 内蔵する16個のセンサーで指の動きを取得。付属のUSBドングルをPCに挿し、Windowsマシンと無線で通信する仕組みだ。 Windowsソフト「Hand Engine（Lite版）」で初期設定（キャリブレーション）を行った上で、バーチャルモーションキャプチャーやWarudo、Unity、Unreal Engineといったソフトにリアルタイムで同期することで、例えばVTuberで指の曲げ伸ばしを表現できるようになる。 さらにmocopiやTundra Tracker、VIVE Tracker（2018/3.0）といったモーショントラッカーを併用することで

2023年10月より始まった適格請求書等保存方式、通称「インボイス制度」。国税庁によれば、個人事業主の消費税の申告件数は約197万2000件で、前年度の105万5000件から約87％増加。申告納税額は約6850億円で、前年度からは約9％増加したという。 インボイス登録により初めて消費税を納税する個人事業者がかなり増えたことがうかがえるが、その裏では制度の複雑さゆえに混乱を招くケースもあるようだ。 まず「インボイス（適格請求書）」とは、複数の税率がある消費税に対応した請求書のことで、インボイスが発行された取引については、消費税の仕入税額控除が適用される。インボイスを発行するには「適格請求書発行事業者」に登録する必要があり、この登録ができるのは消費税の課税事業者のみ。1年間の売上（事業収入）が1000万円未満の事業者については消費税の納付が免除されるが、適格請求書発行事業者に登録すると、売上が

Googleマップには、スマートフォンの位置情報に基づいてユーザーの行動履歴をマップ上に表示する「ロケーション履歴」と呼ばれる機能が搭載されています。このロケーション履歴はこれまで、Googleのサーバー上に保存されており、同じGoogleアカウントにログインすれば全てのデバイスで閲覧が可能でしたが、Googleは2024年5月以降、ロケーション履歴の保存場所をサーバーから個別の端末へ移行する作業を進めています。 タイムライン機能について　重要な機能変更（デバイスへのデータ保存） - Google マップ コミュニティ https://support.google.com/maps/community-guide/278276932/ Protecting people’s privacy on health topics https://blog.google/technology/sa

※写真はイメージです。本文とは関係ありません（NATALIA MARNA / iStock / Getty Images Plus） この記事の写真をすべて見る 頑張るのが面倒くさい。期待されるのが面倒くさい。恋愛が面倒くさい。人に頼るのが面倒くさい。そもそも生きること自体が面倒くさい……。 死んでしまいたいというほど切羽詰まってはいないが、せっかくの人生を、生きながら降りてしまっているような生き方をしてしまう。そういった特徴を持つ「回避性パーソナリティ障害」とはどんな状態なのか？　自身も生きるのが面倒くさい時期があったという、精神科医で作家の岡田尊司さんの著書『生きるのが面倒くさい人』（朝日新書）から一部を抜粋・改編して解説する。 社会に出るのが面倒くさい 「面倒くさい」が一つの頂点を迎えるのは、社会に出ること、つまり就職とか働かねばならないという問題に向き合うときだ。 なぜ、社会に出て

自身のモデムがハッキングされたことを契機に、モデムを運用しているプロバイダのシステムに脆弱(ぜいじゃく)性があることを突き止めたセキュリティエンジニアのサム・カリー氏が、「どのように突き止めたのか」についてブログに投稿しました。 Hacking Millions of Modems (and Investigating Who Hacked My Modem) https://samcurry.net/hacking-millions-of-modems 事の発端は2年前で、カリー氏は自宅のPCからAWSのインスタンスにアクセスした際に「謎のIPアドレスから同じリクエストがリプレイされる」という奇妙な現象に遭遇しました。下のログファイルに残されている記録のうち、「98.161.24.100」はカリー氏のPCのIPアドレスですが、「159.65.76.209」という謎のIPアドレスから同じリ

名刺印刷などを手掛ける印刷会社のスーパープリント（横浜市）が事業継続困難になったと発表し、Xなどで話題になっている。原因は日本本社と韓国支社の対立で、現在日本本社は生産システムやサーバなど全システムから締め出されてしまっているという。 スーパープリントのWebサイトにアクセスすると「SuperPrintにご注文くださっているお客様へ」という文章が表示される状態になっている。掲載日は5月18日で「受注分の印刷完了と、印刷事業の継続が困難となりました」などと発表。謝罪と共に、入金済みの客への返金案内などを記載している。 なぜスーパープリントは事業継続困難になってしまったのか。きっかけは、2月に発生した印刷機材の大規模故障という。これにより、バックオーダー（在庫切れ商品の注文を受けること）が増え、日本本社と韓国工場側とでコミュニケーションが機能不全に。結果、両者が対立する事態になったとしている。

RIZAPグループの夢展望は6月3日、子会社でジュエリー販売を手がけるトレセンテの企業公式ホームページがドメイン盗難により閲覧できなくなったと発表した。 別途新たなドメインを入手し公式サイトを復旧させる予定。顧客情報の流出などの被害は確認されていない。ECサイトは別ドメインで運営しており、影響は受けていないとしている。 夢展望のお知らせ（画像は夢展望の公表資料からキャプチャ） ドメイン盗難の被害にあったのは、トレセントの公式ホームページのドメイン「trecenti.com」。実店舗の来店予約などを受け付けていた。ECサイトは「トレセンテ オンラインストア」で、別ドメイン「trecenti.net」で運営しており影響は受けていない。 被害の原因は、ドメイン管理会社が第三者による不正アクセスを受け、海外のドメイン管理会社へドメイン移管処理が行われたこと。 発表によると、移管処理は5月29日（水