男性もスカートを履いていいんです！ってなったところで「男性のファッションに馴染むスカート」はしばらく広まらないだろう でもオシャレに敏感な人がカーテンか？って位ダボダボのスカートをまとい始め、やがてYouTuberや俳優の衣装にチラホラとズボンっぽいスカートが浸透し始める。きっとデニム地のロングキュロットみたいなやつ そしてある夏のロケで芸人が「スカートデビューです！めっちゃ涼しいですわ〜これ〜！」とか言いながらスカートの中をうちわで扇ぐ姿が放映され、おっさん層の部屋着などにジンワリと浸透していく 気がつけばスーパーの衣類コーナーに男性用スカートの一角ができている。スカートではなく楽ちんステテコとか、既存の男性服の用語を交えたワードで売り出されるだろう そうなるともう「男性がスカートでも変じゃないんじゃない？」という合意が形成され始め、逆にスカートを恥じらうのは昭和感覚、平成感覚と揶揄され

立ち仕事に椅子を設置する義務について企業などへの周知を求めた茂木楓さん（右）＝東京都千代田区の衆院議員会館で2024年5月24日午後2時16分、奥山はるな撮影 スーパーマーケットのレジ打ちなどで「立ったままの接客」を強いられていることについて、厚生労働省は24日、事業者にヒアリングをして実態把握に乗り出すことを明らかにした。 厚労省の労働安全衛生規則では、労働者が就業中にしばしば座れる機会がある時、休息のための椅子を置くよう事業者に義務づけている。しかしスーパーなどの接客業では、労働者が椅子の設置を求めても「座ることを許可していない」などの理由で事業者側が拒否するケースがある。座ったままのレジ打ちは海外では一般的だが、日本では普及していない。 労働組合「首都圏学生ユニオン」の有志らでつくる「座ってちゃダメですかプロジェクト」がこの日、厚労省に対し、規則を事業者に周知するなどして改善するよう

■5/23 23:20追記 思ったよりも色んな人に読んでもらっていて嬉しい。基本的には言い訳で書いたように「おっさんオタクの思い込み」で書いたものなのだが、ちょっとだけ追記させて欲しい。 いくつかのコメントで「覇権じゃなくて単なるソシャゲの流行り」「増田のハマったものリスト」とあったが、一応客観的指標としてコミケのサークル数は参考にしている。興味があればこのリストとコミケのジャンル規模推移を比較してみてほしい。 唐突にホロライブが入ったのはその時期「vtuber」ジャンルが急増していたからだし、ソシャゲが多いのは単に話題提供が定期的にあって流行りが持続しやすい(=同人ネタになりやすい)からである。 その意味で「同人人気指標」というツッコミは仰る通りだが、さりとて他にもっともらしい覇権の指標も思いつかない(かつては円盤の売上が重要な指標であったが、今は完全に形骸化している)。 逆に「この時期

《正直……、本当は悔しくて悔しくて……。何でコロナ？ 何で？ 何で？ って。今だに、一人になっては涙してしまう……》 ボーカルダンスグループ・MAXのMINA（46）が、母の日の5月12日、自身のInstagramを更新。母の写真とカーネーションの画像をアップし、《私ごとですが、先日母が天国へと旅立ちました》と、3カ月近く前に母が新型コロナウイルス感染症で他界したことを明かした。 彼女の投稿によれば、今年2月に父から、〈お母さんがコロナで、救急車で運ばれて入院することになった〉と連絡を受け、その数時間後には、《今日一日持たないかもしれない》と告げられたという。 MINAの願いも届かず、罹患から約20日後に母は帰らぬ人に。 《今まで大病一つしてこなかった母。まさかの状況に心は全くついていけなかったです》と、今でも悔しさがぬぐえないでいるという。 2類感染症相当だった新型コロナが、季節性インフ

次期衆院選で主要6党が小選挙区（定数289）に擁立を予定している候補者のうち、女性の比率（10日現在）は18・1％で、政府が2025年までの目標とする35％の半分ほどにとどまることが、毎日新聞の調査で判明した。男女の候補者数が均等になることを目指す「政治分野における男女共同参画推進法（候補者男女均等法）」の施行から23日で6年になるが、女性の政治参画が進んでいない。 10日現在で、各党が発表している立候補予定者計約790人のうち女性の比率を独自に集計し、比較した。自民党は衆院解散まで予定者を発表しないため、各都道府県連公表の支部長の数を調べた。 自民の支部長のうち女性は23人。派閥の政治資金パーティー裏金事件で離党者が出たため、一部の選挙区で擁立方針に不確定要素があるが、公明党が候補者を擁立する11選挙区を除く278選挙区のうち8・2％に当たる。主要6党では最も低い。公明は11人のうち女性

2019年度にはキー局合計で8461億円あった放送収入がコロナ禍で乱高下したのち、2022年度には7999億円に下がった。そして2023年度は7623億円へとさらに落ちてしまった。減少率はマイナス4.7%、その前がマイナス4.8%だったので同じ傾向が続いている。中でもフジテレビは前年比マイナス8.1%で最も大きく下がっている。 ゴールデンタイムのPUT（総個人視聴率）もコロナ禍で乱高下し、2022年度は32.3%と前年度から3.5%も下がったが、2023年度は31.1%と1.2%ダウン。前年度ほどではないが、依然下がり続けている。コロナ期に人々が配信サービスを使うようになったためだ。 前の決算で放送業界は「今後下がっていく」ことを覚悟したが、今回の決算ではいよいよ下降傾向が決定づけられた形だ。放送というテレビ局の屋台骨だった事業が完全にピークを過ぎ去り、あとは下がっていくだけだと見えてしま

梁山白@読書・歴史垢 @Ryouzanhaku 勿論、これは実写も含めた全邦画中の、って話です。 戦国期の柄の長さの槍を作ると、例え刃が付いてなくても殺傷力が高過ぎて安全配慮が困難な為、実写の時代劇に登場する槍は全て実際の槍より短いのだそう。 つまりアニメだとその点の規制が掛からないので、正しい長さの槍を描ける。 2024-05-17 15:55:25 梁山白@読書・歴史垢 @Ryouzanhaku 他にも甲冑のデザインは勿論、あの時代の街並みや城郭、攻城兵器等、殆ど公開当時の考証学に乗っ取って作られている。 （野伏に関しては七人の侍がオマージュされているが） 2024-05-17 17:18:38

バンオウ-盤王- 綿引智也/春夏冬画楽 <毎週金曜更新！最新3話無料>現代の最強棋士たちに挑むのは悠久の時を生きるしがないヴァンパイア!?天才棋士VS悠久の凡才！反逆の棋戦ドラマ活劇新連載!! [JC7巻6/4発売／JC8巻7/4発売予定]

魅惑の駅近不動産【りき大監視役員】 @hy2pfte59093 ｢井戸掘ったらアフリカ人に余計なことするなって怒られた。川まで水を汲みに行く2時間だけ労働から開放されてたのに｣ と。 これに似たような事って雇われ会社員でもあったりするよね。いやあるよ笑。 2024-05-13 08:57:41

バカにすんなよ40年前ならそこまで古くならんわ

ＳＢＩホールディングスが１０日に発表した２０２４年３月期の連結純利益（国際会計基準）は前期比２．４倍の８７２億円だった。写真は北尾吉孝会長兼社長。都内で２０２０年７月撮影（２０２４年　ロイター／Junko Fujita） ［東京　１０日　ロイター］ - ＳＢＩホールディングス (8473.T), opens new tabが１０日に発表した２０２４年３月期の連結純利益（国際会計基準）は前期比２．４倍の８７２億円だった。傘下のＳＢＩ証券が昨年９月にオンラインによる国内株式の売買手数料を無料化したものの、信用取引の増加で金融収益が拡大するなどした。 北尾吉孝会長兼社長は会見で、懸案事項だった手数料無料化の影響は想定通りだとし、「今後の最大の関心事」は半導体と銀行事業と説明。国内金利の上昇を見据えて銀行事業へ経営資源を振り向ける方針を示した。

2019年以降の4年間に安倍派（清和政策研究会）の政治資金パーティ収入からキックバックを1714万円受け取っていたなどとして、北海道9区選出の自民党の堀井学衆院議員らが政治資金規正法（以下、規正法）の不記載罪等の疑いで、5月1日に東京地検に刑事告発された。堀井議員の政治団体は一連の裏金疑惑が噴出した後の今年の2月に政治資金報告書を訂正したが、日付や使途、支払先が不明としたものが多数あった。（フリージャーナリスト・鈴木祐太） ◆デタラメすぎる報告書の訂正　「使途不明」とは何だ？ 堀井議員を刑事告発したのは上脇博之神戸学院大学教授。告発状によると、堀井議員が代表を務める政治団体「ともに歩き学ぶ会」は、安倍派の政治資金パーティ収入から寄付金として18年に482万円、19年に628万円、20年に436万円、21年に650万円を受け取っていたにもかかわらず、政治資金収支報告書（以下、収支報告書）に記

日本には、電気自動車（EV）が普及するための条件が完璧にそろっているという。だがテスラ社のイーロン・マスクも日本市場には苦戦していると認める通り、普及は遅々として進んでいない。その原因はどこにあるのか。同じく普及が停滞する米韓の状況と合わせ、米経済メディア「ブルームバーグ」が分析した。 日本はEV普及の「ラガード」 日本は電気自動車（EV）の先駆者となるための、あらゆる条件を備えている。世界平均を上回る所得、堅調な自動車産業、高い新車購入率、技術を称揚する文化などだ。 しかしながら、2023年の日本におけるEVの新車販売比率（新車販売台数に占める特定の自動車の割合）はわずか1.8%だった。 2024年3月、ブルームバーグの気候変動ニュースメディア「ブルームバーグ・グリーン」は、完全電気自動車（BEV）の普及拡大が見込まれる31の国を調査した結果を発表した。するとそのなかで、普及率が思いのほ

■炎上度　★★★★★ ■概要 読者投票で１位になった女性プロ雀士が「麻雀最強戦」に出られるという企画をやったところ、大阪在住の若手女性プロ雀士が借金までして「近代麻雀」を買い占め、自分に投票。そのことを「Ｘ」に投稿して大炎上となった。 （※昨年の事件です） 【組織票はアリなのか】　ついに「麻雀最強戦」から新人発掘的な大会がなくなってしまった。男女とも、である。理由は、他の大会に押し出されたからだ。 最強戦を通じて人気者になった人や結果を残した人、Mリーガーなど、主催者である竹書房が出したいプロ雀士たちの数が増えており、新人発掘の枠を取ることができなくなったのだ。 これはこれで仕方がないのだが、主催者としては「新しいスター選手」が欲しいのも事実だ。 放送するたびに視聴者の数を増やさなければならないが、将来のことも考えなければならない。二兎を追いながら、どうしても二兎とも捕まえたいという強欲な

KRAFTONは4月30日、ライフシム『inZOI』のゲームプレイ映像を公開した。映像では、“人とのコミュニケーション成功率”や“街の治安”を調整できるスライダー、ほかにも“夢”を見る機能など、一風変わったシステムが紹介されている。 『inZOI』はライフシミュレーションゲームだ。開発を手がけるのはKRAFTON。『PUBG: BATTLEGROUNDS』の開発元のPUBG Studiosなどを傘下に擁する大企業だ。本作ではプレイヤーは神のように自由に世界を操り、主人公をプレイヤーの思い通りに導いていけるとされている。また本作ではゲームエンジンとしてUnreal Engine 5が採用されており、リアルなグラフィックも特徴となっている。 プレイヤーが操作するアバターは細かなキャラメイクが可能。装飾アイテムづくりもできる。ハウジング要素もあり、壁を作って窓を設け、家具を置いて部屋を飾ったり庭

結婚したときに夫婦で別の名字を選べる「選択的夫婦別姓」についてNHKの憲法に関する世論調査で聞いたところ、「賛成」が62％、「反対」が27％でした。 NHKは先月（4月）5日から7日にかけて、全国の18歳以上を対象にコンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかける「RDD」という方法で3129人を対象に調査を行い、49％にあたる1534人から回答を得ました。 今の法律では結婚した夫婦は同じ名字を名乗ることになっています。これに関して、別の名字を選べる「選択的夫婦別姓」について尋ねたところ、「賛成」が62％、「反対」が27％でした。 年代別でみると、60代以下の年代はいずれも「賛成」が70％台で「反対」を大きく上回ったのに対し、70歳以上は「賛成」が48％、「反対」が40％となり、傾向が分かれました。 「賛成」と答えた人に理由を聞いたところ、「選択肢が多いほうがいいか

西尾政孝 @masatakatze 哲学、数学、文学、語学、芸術、宗教、教育について。 日本の復活のために何ができるかを真剣に思索、模索しています。 明治から昭和に活躍した真の知識人：内村鑑三、新渡戸稲造、夏目漱石、西田幾多郎、鈴木大拙、和辻哲郎、柳宗悦、矢内原忠雄、岡潔、小林秀雄、福田恆存、三島由紀夫、井筒俊彦、西部邁などを読み散らして考える日々。 西尾政孝 @masatakatze 近所のマクドナルドの前を通ったら、ドライブスルーに車の長蛇の列ができて道路が渋滞していた。そこまでして食べたい理由がまったく分からない。むしろ、あんな店が全国どこにでもあるのは日本の恥だと思う。日本人はそういうプライドもなくしたのかね。 2024-04-27 16:01:19

29日の外国為替市場では、円安がさらに加速して午前中、34年ぶりに1ドル＝160円台をつける場面がありましたが、日本時間の午後になって一転して円高方向に変動し円相場は1ドル＝154円台まで値上がりしました。 29日、日本は祝日ですが、アジアなど海外の外国為替市場では通常通り取り引きが行われています。 アジアの外国為替市場では日本時間の朝方から1ドル＝158円台前半で推移していましたが、日本時間の午前10時半すぎに円安が一気に進み、円相場は1990年4月以来、34年ぶりに1ドル＝160円台をつけました。 しかし、日本時間の午後1時すぎに一転して円高方向に変動し、円相場は1ドル＝155円台まで値上がりしました。 その後、午後3時すぎにかけて1ドル＝157円台まで2円程度、円安方向に振れましたが、午後4時すぎには再び円高方向に動き、円相場は1ドル＝154円台まで値上がりしました。 日本時間のきょ

AIを用いたシステムで使われる機械学習は、雑多な情報から傾向を導き出し、特定の情報を抽出することに長けた技術だ。不正広告の検出にAI技術を本気で応用しようとしているのであれば、人間による審査を併用することで大多数の問題を検出できるはずで、少なくとも同じ不正利用画像が何度も繰り返して広告に使われることはないはずだ。 ところが不思議なことに、メタに対する風当たりが強いEU圏においては、同様の不正広告をめぐる告発が見つからないのだ。これでは文句を言わない国や地域において、意図的にこの問題を放置していると言われても反論できないだろう。 これほどずさんな広告プラットフォームが放置されれば、各国政府による規制が強まる以前に、広告プラットフォームとしての価値が下がり、広告主の離反を引き起こす、あるいは業務の停止といった強い処分が下される可能性も出てくる。 230条は日本での免罪符になるのか この230条