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Evernoteとビジネスに関するsawarabi0130のブックマーク (5)

  • Evernote、無料プランを大幅制限 ノートの上限数が10万→50に

    現在の無料プランでは、メモやアイデアを記録できるノートを最大10万まで、ノートを任意のジャンル・カテゴリでまとめられるノートブックを最大250まで作成できるようになっている。1ノートあたりの最大アップロードサイズは25MBまで、月間60MBまで使用可能だ。 4日から適用される新仕様では、作成できるノート数が50まで、ノートブックは1つと大幅に減少。よくある月あたりではなく、アカウントとしての上限数を指しているとみられる。なお、現時点で50以上のノートと1つ以上のノートブックを利用しているユーザーは、引き続きノート/ノートブックの表示、編集、エクスポート、共有、削除が可能という。 同社は、新しい制限を設ける際に「無料ユーザーの大半が、50のノートと1つのノートブックというしきい値を下回っていた」と説明。そのため、ほとんどの無料ユーザーの体験は変わらないとのこと。 また、50以上のノート/1つ

    Evernote、無料プランを大幅制限 ノートの上限数が10万→50に
  • メモアプリ「Evernote」がスタッフのほぼ全員を解雇したとのうわさが流れる

    by Focal Foto メモや画像、動画、PDFファイルなどのあらゆる情報整理や共有に役立つメモアプリ「Evernote」が社内に残ったほぼすべての従業員を解雇したことが、ソーシャルニュースサイトのHacker Newsで伝えられています。 Tell HN: Nearly all of Evernote’s remaining staff has been laid off | Hacker News https://news.ycombinator.com/item?id=36609641 Evernoteはステパン・パチコフ氏が2000年に創業したメモアプリサービスを提供する企業です。2007年には共同創設者のフィル・リービン氏がCEOに就任し、ユーザー数を1100万人、企業価値を10億ドル(約1440億円)にまで高めました。 しかし、その後は競合となる他社サービスの台頭もあって伸

    メモアプリ「Evernote」がスタッフのほぼ全員を解雇したとのうわさが流れる
  • Evernoteを苦しめる「5%問題」は本当に取り組むべきことを照らす道しるべになる - GIGAZINE

    By Brooks Duncan 2012年、非上場企業ながら「企業評価額10億ドル(当時のレートで約790億円)」とアメリカの経済関連出版社ダウ・ジョーンズに評価されたのが、オンライン上で使用できるノートアプリ「Evernote」です。かなり多機能で、メモをとったり重要なデータをストックしておいたり、リマインダーとして使ったりオンライン上で共同作業を行うために使ったりすることも可能なEvernoteですが、最近は設立初期から在籍していた副社長が辞任したり海外オフィスを複数閉鎖したりと不調が続いています。そんなEvernoteの不振は多くのIT系企業が抱える「5%問題」によるものだ、とIT関連のニュースを取り扱うVentureBeatのライターであるChris O'Brienさんが考察しています。 Evernote's 5% problem offers a cautionary less

    Evernoteを苦しめる「5%問題」は本当に取り組むべきことを照らす道しるべになる - GIGAZINE
  • 元社員らに聞く「エバーノートはなぜ深刻な状況に陥ったのか」(前編)

    元社員らに聞く「エバーノートはなぜ深刻な状況に陥ったのか」(前編) Business Insider 2015/11/06 エバーノートは多くの有力なIT企業が集まるグループ「ユニコーン」に仲間入りし、その先駆け的存在だったにもかかわらず、3年後の現在では収益面で進展が見られず、方針転換やコスト削減に苦心している。その背景を元社員らへの取材から、2回にわたってリポートする。 成功しているIT企業グループに仲間入りしたが、収益が上がらず苦境に陥る メモ・アプリを手がけるエバーノートは2012年、「ユニコーン企業」と呼ばれる評価額10億ドル以上の非上場IT企業からなるグループに仲間入りした。その年、エバーノートの登録ユーザーは3000万人を超えた。調達資金の総額は2億7000万ドルにのぼり、近い将来、株式公開に踏み切る有力候補と目されていた。 それから3年が経った今、情勢は一変している。 20

    元社員らに聞く「エバーノートはなぜ深刻な状況に陥ったのか」(前編)
  • エバーノート・日経、資本・業務提携 - 日本経済新聞

    経済新聞社とクラウドサービス大手の米エバーノート(カリフォルニア州)は10日、資・業務提携することで基合意した。日経はエバーノートに2000万ドル(約23億円)出資し、2015年初めから日経電子版とエバーノートのサービスを連携させる。両社の有料会員を対象に、双方のサービスを仕事に使う際の利便性を高め、事業拡大につなげる。エバーノートはインターネット上に文書や写真などを保存・共有するクラ

    エバーノート・日経、資本・業務提携 - 日本経済新聞
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