デザイナーの帽子をかぶったわたしが、プロダクト開発するうえでスクラムチームに提供したいこと / what I want to provide to Scrum teams when developing products
デザイナーの帽子をかぶったわたしが、プロダクト開発するうえでスクラムチームに提供したいこと / what I want to provide to Scrum teams when developing products
「ChatGPTによる新規事業開発の進化」をテーマに、リブ・コンサルティングが新規事業やサービス開発に取り組む人に向けたイベントを開催。同社の先進技術研究組織「ACROBAT」の所長・森一真氏が、ChatGPTを新規事業開発に活用する方法を語りました。 前回の記事はこちら AIに適した知的労働 森一真氏(以下、森):データの分析も知的労働ですし、チームビルディングもある意味知的労働かなと思いますが、特に情報処理的で、かつ問題が曖昧ではなく、ちゃんと定義できるものほどAIに向いています。いわゆるリサーチや分析はどんどん優先的にAIに置き換わっていきます。 新規事業アイデアは(スライドの)真ん中にあるんですが、若干情緒的なところや文脈的なところもありつつ、リサーチ等の情報処理的な業務負荷が著しく高いので、うまくプログラムを組むことでかなりAI化が進みやすいと思います。 逆にリーダーシップやチー
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スタートアップに適した「場所」の変遷 1.1 2009 年前後 - B2C 1.2 2012 年前後 – B2B ホリゾンタル 1.3 2015 年前後 – B2B バーティカル 1.4 2018年前後 – B2B エンタープライズ 場所が変われば探し方も変わる まとめ リーンスタートアップの方法論、特に仮説検証型の方法論を起業志望者の方々に伝えてきて感じたことは、「この方法論は、ちゃんと考えて運用しないと、急成長するスタートアップではなくスモールビジネスを生みやすいのでは」ということでした。 とはいえ、この方法論は「2010年代のとあるタイミングでは」スモールビジネスではなくスタートアップを生み出すためのとても有効なものだったとも思います。それは様々な条件がたまたま揃ったタイミングでした。 ただ、スタートアップに適した領域が年々変わってくるにつれ、その方法論だけでは足りなくなって
2024年2月24日紙版発売 2024年2月24日電子版発売 雨宮美季,片岡玄一,橋詰卓司 著 A5判/304ページ 定価2,860円(本体2,600円+税10%) ISBN 978-4-297-14039-7 Gihyo Direct Amazon 楽天ブックス ヨドバシ.com 電子版 Gihyo Digital Publishing Amazon Kindle ブックライブ 楽天kobo honto 本書のサポートページサンプルファイルのダウンロードや正誤表など この本の概要 ウェブサービスに欠かせない「利用規約」「プライバシーポリシー」「特定商取引法に基づく表示」の3大ドキュメントがこの一冊でわかる! ウェブサービスの当事者たるエンジニア・経営者のみなさまに寄り添った解説で,11年以上支持され続けてきたロングセラーを大幅にリニューアル。約50ページのボリュームアップで,最新の法令や
こんにちは!estieでビジネス部門の責任者をしている束原です。 2024年になりましたね。estieは決算月が12月なのですが、毎年期初に「今年こそが勝負の年だ」と言っている気がしており、それに対して「ガハハ」と笑い合えるメンバーで仕事ができているのが最高に楽しいなと日々痛感しております。 さて、こちらは事業の立ち上げ(事業開発)に関する記事です。 この記事に書いてあること estieでは「仮説検証」をやめようと思っている話 事業開発の成分の8割は営業だという話 かなり極論が並んでいますが(笑)、事業開発を進める上でとても重要だと考えているので、ご興味のある方は少しお付き合いください。 to Bスタートアップは仮説検証をやめようという話 「仮説検証って言葉が嫌いなんすよねー」と、確か弊社の事業責任者の齋藤だったか代表の平井だったかが以前社内で言ってました。 1年前くらいまで私は、その発言
「いらない機能はさっさと消したい」負債解消の初手「消す」を組織全員で実践する方法【Sansan西場正浩】 2024年1月16日 Sansan株式会社 執行役員 VPoE/VPoP 西場 正浩 大学院で数理ファイナンスの博士号を取得後、大手銀行で数理モデルの開発に従事。その後医療系IT企業でエンジニアやプロダクトマネジャー、事業責任者、採用人事などを幅広く務める。2021年にSansan株式会社へ入社。技術本部研究開発部でマネジメント業務に当たり、現在はVPoEとしてエンジニア組織の整備と強化を、さらにVPoPとして、営業DXのためのSaaS「Sansan」のグロースを担う。 X(@m_nishiba) note 多数のビッグプロダクトがローンチから10周年を迎える昨今、技術的負債は多くの開発チームにおいて巨大な課題となっています。積み重なった負債の影響で開発生産性が下がり、返済しようにもリ
Badプラクティスを選んで失敗しながら進めた新規プロダクト開発/Develop a new product with bad practices
これは何:伊藤(@k1ito)が、エンジニアからBiz-Devに転職して早2年技術をビジネスにするべく奔走する中で、今年勉強したこと・去年の自分に言ってあげたいことを自戒を込めて書き連ねました。来年30歳になりますが未だに社会人1年目みたいなことを永遠に言っていて恥ずかしい限りです。 2023年は本当に社内外の色んな人に支えられて良いビジネスを色々できて大変ありがたかったです。皆さんに報いる事ができるように頑張ります。 ①作るな、売れ。ともすれば お前は素晴らしい技術や素晴らしいアイデアから新規事業を出発しているだろう。 そうじゃない 市場はどこか?顧客は誰か?顧客の悩みはなにか?を考え「絶対に売れない物を作らない」気概でつくる。顧客は技術を求めているわけでも、お前の素晴らしいアイデアを知りたいわけでもない。 ②顧客?どこの何部の誰さんでいくら予算をもっている?ともすれば お前のプロダクト
プロダクトマネージャーカンファレンス 2023 Track A 15:35~ LIVE 50min プロダクトと事業を無限にスケールするための最強のロードマップの作り方 https://2023.pmconf.jp/session/zBfEEEcp 近年、多くのプロダクトマネジメントに関する書籍が執筆され、日本でもプロダクトマネジメントが定着しつつある。特に課題発見からMVPローンチ、PMFまでのプロセスは、アジャイル開発関連の書籍の拡充あって、充実してきていると言える。一方で、一度PMFを迎えたプロダクトを更に進化させるためのロードマップの作り方については、未だ確立した方法論があるとは言えず、世界中で議論が続いている。本セッションでは、従来のロードマップの課題と近年議論されている対策を振り返り、その上で、プロダクトと事業を無限にスケールするための新しい考え方を導入し、状況に合わせて変更可
機能を書くならバックログにまず機能だけが書かれたロードマップから見ていきましょう。時系列に沿って、どんな機能を追加するのか並んでいます。 残念ながら、多くの場合、機能開発が遅延したり、差し込み案件が発生したりして、以下のようになってしまいます。 こうなると、もうこのロードマップは信頼できません。過去の実装がここまで遅延していると、次に取り掛かる機能がいつリリースされるのか分からず、どれの優先度がもっとも高いのかも判断するのが難しくなってしまいます。 こういった「機能」に近いものは、縦長のプロダクトバックログの形式で並べ、ユーザーストーリーに分解して見積もったものを上から順番に実施していくほうがスッキリします。 では、ロードマップがなぜ必要なのかプロダクトバックログはとても良いものですが、プロダクトの中期的・長期的な未来を構想するには少し見づらくなります。特に、会社の中で中期的・長期的な方針
ポイントサービスを導入し、購買意欲の促進、ユーザー囲い込みなどの効果を狙ったが、期待したほど効果が出なかったり、一時的なプレゼントキャンペーンの目標を達成し終えたりといったとき、ポイントサービスを廃止・終了することがあります。 ポイントを利用できるWebサービスやアプリ自体を、採算の悪化や新規サービスの予定などで終了することがありますが、この場合も、そのサービス内でのみ利用できるポイントサービスであれば廃止、終了せざるをえません。ポイントを有効期限つきとするサービス設計もあり得ます。 いずれの場合も、サービスの廃止・終了やポイントの有効期限は、サービスを提供する事業者側の都合です。そのため、廃止・終了によってユーザーに不利益を与えると、法律トラブルとなったり、炎上して企業の信用を損なったりするおそれがあります。 今回は、ポイントに有効期限をつけるときの注意点と、ポイントサービスを廃止・終了
はじめに お金を扱う事業を行ううえで、密接に関わってくる法律のうちの一つが「資金決済法」です。 特に、ゲームアプリやフリマアプリ、オークションサイトなどを開発する場合には、必ずこの法律の規定を確認しておく必要があります。 さて「資金決済法」には、「6ヶ月」という期間が登場しますが、この期間が何を意味しているのか、ご存じでしょうか。 「6ヶ月」という期間が持つ意味は、スタートアップなどにとっては、とても有難いものであるといえますが、この意味を正確に理解するためには、その前提として資金決済法が規制する「前払式支払手段」を理解しておくことが必要になります。 そこでこの記事では、資金決済法における「6ヶ月」の意味について、弁護士がわかりやすく解説していきます。 1 資金決済法にいう「6ヶ月」とは? 「資金決済法」とは、お金の取り扱いや決済に関するルールを定めた法律ですが、その中に「6ヶ月」という期
2023/11/14に findy社主催の【要件定義 Lunch LT】に、「BtoB SaaS プロダクトでの要件定義のリアル」というタイトルで登壇しました。
概要 こんにちは!Lisa Technologies インターンのなかがわはじめです! 今回、弊社ではより一層顧客の声をプロダクトに反映していくため、Productboard というツールを導入することにしました! こちらはアメリカの Saas ですが、Slack などとは違って日本ではまだまだ導入事例が多くないようですので、筆者が実際に Free Trial で触ってみてわかったことを記事に残そうと思います! 課題意識 弊社が Productboard の導入を決めた理由は、顧客の声をプロダクトに反映するフローが整っていなかったことでした。 FDM という toB のプロダクトを開発している弊社では、顧客の声をキャッチするのは主に Sales や Customer Success のチームです。彼らは日々前線に立って顧客の声を聞いてくれているのですが、それらをどこに集約するのかは特に決ま
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