GitHubに大量の悪質リポジトリ、その数“10万超” 感染するとパスワード流出の恐れ
GitHubでマルウェアを仕込んだリポジトリを本物に見せかけて拡散させる手口が横行し、10万を超す感染リポジトリが見つかっているとしてサイバーセキュリティ企業が注意を呼びかけている。攻撃は今も続いており、何も知らない開発者がこうしたリポジトリを使えば、マルウェアに感染してパスワードなどの情報が流出する恐れがある。 サプライチェーンのセキュリティ対策を手掛ける米Apiiroによると、GitHubのリポジトリを狙う「リポコンフュージョン（取り違え）攻撃」は2023年11月ごろから激化したという。 攻撃者は、開発者をだまして悪質なコードやファイルをダウンロードさせる目的で、正規のリポジトリのクローンを作成。そこにマルウェアを呼び出すコードを仕込み、同一の名称でGitHubにアップロードする。次に自動化の仕組みを使ってそれぞれを何千回もフォークさせ、Web上のフォーラムなどで宣伝しているという。
「『自由ソフトウェア』の開発にDiscordを使わないで」という主張
オープンソースソフトウェアの開発プロジェクトで連絡用プラットフォームとしてDiscordを用いる例が多くあります。しかし、自由ソフトウェア(FOSS)の推進者であるドリュー・デヴォールト氏は「『自由ソフトウェア』の開発プロジェクトにDiscordを使うべきではない」と警鐘を鳴らしています。 Please don't use Discord for FOSS projects https://drewdevault.com/2021/12/28/Dont-use-Discord-for-FOSS.html Discordはユーザーが「○○というゲームについて話し合うサーバー」「○○愛好会のボイスチャット用サーバー」「GIGAZINEの公式サーバー」といったように自由にサーバーを作ることができるコミュニケーションアプリで、各サーバーではテキストや音声で会話できるほか、ファイルをアップロードした
倫理を振りかざすライセンスが好ましくないのは何故か？
オープンソースが社会で受容されるにつれ、コミュニティの中においても一定の倫理が求められる傾向が強まっている。Code of Conduct(行動規範)を定める開発プロジェクトが多くなったのもその流れだろう。しかしながら、ライセンスによって使用者に対して倫理的な行動を求めることは現在に至っても忌避されており、それを悪だと看做す人々も多い。これは何故だろうか？ (本稿は「オープンソースとは何か？ Open Source Definition逐条解説書」の付録の一つとして収録されている文書である。) 嫌いな奴を排除する 大抵の人には嫌いな人がいるものだ。人間とはそのようなものだろう。その嫌いな人々に自分が開発したソフトウェアを使わせたくないという感情を持つことを中々否定できるものではない。そして、ソフトウェアの開発者には開発したソフトウェアに対する著作権が帰属する。著作権に基づいて第三者に対しソ
ありきたりなシェアウェア代替オープンソースソフトウェアのリスト
MS OfficeがどうのこうのAdobeがどうのこうのいやわかる、MS OfficeとかAdobeは業界標準だしファイル互換でインポートとかも楽だ。 ただまぁその万人へ必須か？と言われたら圧倒的にそれが必須じゃない仕事をしている人のほうが多い。 何なら仕事じゃなくて趣味レベルであるならばなおさらMS OfficeとかAdobeとか業界標準ソフトウェアじゃなくても良くなっちゃう。 ということで、ありきたりなシェアウェア代替オープンソースソフトウェアのリストを作ってみた。 Libreofficeド定番中のド定番、オープンソースのオフィススイートだ。 MS Officeじゃなくて良い人はLibreofficeかGoogleのクラウドのヤツを使ってる。 やはり主に使われるのはワープロソフトのWriterと表計算ソフトのCalcとプレゼンテーションソフトのImpressだが、MS Accessの代
米国防総省、オープンソースをプロプライエタリより優先的に採用する調達方針を明らかに。同省CIOが書面で通知
米国防総省、オープンソースをプロプライエタリより優先的に採用する調達方針を明らかに。同省CIOが書面で通知 米国防総省は「Software Development and Open Source Software 」（ソフトウェアの開発とオープンソース）と題する同省CIO John B. Sherman氏の1月24日付けの書面を公開し、プロプライエタリな製品を購入する前に、既存の政府ソリューションやオープンソースソフトウェアの採用を優先する方針を示しました。 この書面は、セキュアなオープンソースソフトウェアや商用ソリューションの採用を増やすことを同省に指示した2018年7月発表のサイバー戦略の下で、どのようにオープンソースソフトウェアを位置づけるかを説明するものです。 書面の本文で、オープンソースを採用する上で2つの懸念を示した上で、付録のガイドラインで具体的な方針を明らかにしています。
最近見かける新しいライセンスについて - Kengo's blog
Elastic社のブログをきっかけに、最近見かける新しいライセンスについて個人的に調べてみた。私は専門家ではないので要注意。公開情報も隅々まで追えているわけではないし。 なお一部ライセンスはOpen Source Initiative (OSI)による承認を受けていないので、ここではオープンソースライセンスではなく単に「ライセンス」と書くことにする。 新しいライセンスが誕生している背景 従来のオープンソースライセンスが再頒布以外の利用をあまり想定していなかった。 Open-core modelないし完全オープンソース戦略を採る企業が自衛策を必要とした。 既存のライセンスが難解なため、理解しやすいライセンスが求められた。 OSS活動を収入に繋げるためのモデルが試行錯誤されている。 新しいライセンスを導入しているプロジェクト（一例） プロジェクト ライセンス Elastic SSPLと独自ライ
Visual Studio Code時代の到来
この記事は、著者の許可を得て配信しています。 https://blog.robenkleene.com/2020/09/21/the-era-of-visual-studio-code// 使用するツールを選ぶときに私が最も重視しているのは寿命です。ソフトウェアの学習は投資であり、後で別のアプリケーションに切り替えなければならない場合は、今まで投資してきた資産の一部を失うと言っても過言ではありません。 ほとんどのソフトウェアのカテゴリにおいて、寿命の長いソフトウェアを選ぶのは簡単で、最も人気のあるツールは、通常、最も長く続いているものです。Microsoft ExcelとAdobe Illustrator は両方とも1987年にリリースされましたが、今でもそれぞれのカテゴリで最も人気のあるソフトウェアであり続けています。 一方、テキストエディタは、最も人気のあるオプションが一番古いものでは
ヴイエムウェアのGPLv2違反をめぐる訴訟、Linux開発者が継続を断念
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2019-04-03 13:07 著名なLinux開発者Christopher Hellwig氏は2006年8月、VMwareのベアメタル仮想マシン（VM）ハイパーバイザ「VMware ESX」で、Linuxのソースコードが不正に使用されていることに気づいた。Hellwig氏はSoftware Freedom Conservancyの支援を受けてVMwareを提訴したが、ドイツのハンブルグ高等地方裁判所が本件の上訴を退けたのを受けて、同氏はさらなる上訴には意味がないとして裁判の継続を断念した。 この訴訟で争われたのは、「vSphere VMware ESXi 5.5.0」がLinuxの著作権を侵害したかどうかだった。この問題は、VMwareがLinuxから派生した二次的著作
AWSが、Elasticsearchのコードにはプロプライエタリが混在しているとして、OSSだけで構成される「Open Distro for Elasticsearch」を作成し公開
AWSは、オープンソースの高速な検索エンジンとして活用されている「Elasticsearch」の独自ディストリビューション「Open Distro for Elasticsearch」を公開しました。 Elasticsearchはオランダに本社を置くElastic社が中心となり、オープンソースとして開発されている検索エンジンです。 検索エンジンのライブラリとして開発されているApache Luceneをコアとし、分散処理機能やマルチテナント機能、分析機能などを備えスケーラブルで高速な実行を可能とし、RESTful APIやSQLによってクエリを発行できるなど、多くの優れた特徴を備えています。 ログ解析による運用監視やセキュリティインシデントの発見、データ分析など多数の実績を持つ、この分野でもっとも人気のあるソフトウェアの1つであり、AWSもマネージドサービス「Amazon Elastics
山形県庁、OpenOffice.orgの評価を開始
山形県庁はオープンソースのオフィススイート「OpenOffice.org」の評価検証を開始した。半年間にわたって行われ、将来的には県庁内のPC約6000台での採用を狙う。 アシストは4月20日、山形県庁にオープンソースのオフィススイート「OpenOffice.org」の評価検証支援サービスを提供することを明らかにした。県庁内のPCは約6000台。 山形県庁では現在、オフィススイートとしてMicrosoft Officeを採用しているが、コストの削減などを狙って、2009年度から次期オフィススイートの選定を開始している。四国中央市や会津若松市など、ほかの自治体でOpenOffice.orgの採用が見られることから、まずは一部導入に向けてOpenOffice.orgの検証開始を決めた。 今回アシストが提供するサービスは、OpenOffice.orgを導入することの可否を適正に評価、判断できるよ
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開発終了→オープンソース化で生き長らえたFTPソフト「FFFTP」、今度こそ終了か？【やじうまWatch】