病虫害モニタリングロボットプラットフォーム=韓国農村振興庁(c)KOREA WAVE 【12月08日 KOREA WAVE】人工知能（AI）ロボットが農業現場で果物や野菜類の病虫害を監視することになりそうだ。韓国農村振興庁は、パク・ドンソン全北大教授の研究チームや企業とともに「温室病虫害監視ロボット」を開発したと明らかにした。 ロボットは温室内を自動運転し、カメラと精密位置情報収集機能を利用して病虫害が発生した位置と症状などを把握する。栽培している人はモニターで温室内の位置別病虫害情報を確認することができる。 ロボット上部にはリフトとロボットアームがあり、最大3メートルまで作物の高さに合わせて病虫害の発生状況を監視する。ロボットは8～15時間作業できる。また、衝突感知器を装着し、前方に障害物や作業している人がいれば止まって作物を撮影し、安全な状況になれば再び移動する。 ロボットは現在、トマ

株式会社クボタ（本社：大阪市浪速区、代表取締役社長：北尾裕一、以下「当社」）は、昨年11月に出資したフランスのスタートアップ企業「Chouette社」とブドウ農園における農薬使用量の削減や軽労化などのソリューション提供に向けた共同実証を進めており、事業化に向けた販売や顧客サポートなどの具体的な検討を来年から開始します。 記 農業における過剰な農薬使用は土壌や水、大気を汚染することから、欧州では環境負荷の低減と持続可能な食料生産をめざし、2030年までに化学農薬の使用量を50%削減することが目標として掲げられています。また、果樹栽培では、穀物などの畑作分野と比べると機械化や精密化が進んでおらず、とりわけスマート農業技術の活用が期待されています。 当社とChouette社は、ブドウ農園の画像データからAIを用いて病害や生育不良を検知し、適切な農薬散布の箇所・量を示したマップを作成する同社の技術

「レーザー光による急所攻撃」が害虫と人間の果てしない戦いに終止符を打つ？私たち人間は、農作物を荒らす害虫を化学薬剤で駆除してきました。 ところが近年、それら害虫が薬物抵抗性をもつようになり、同じ農薬が効かなくなってきました。 農薬や殺虫剤が効かない害虫が増える / Credit:Canva たまたま農薬が効かない遺伝子を獲得した個体が生き残り、世代交代を繰り返すことで、大半の個体が抵抗性遺伝子をもつようになったのです。 新たな農薬を開発しても同様の現象が生じるため、いたちごっこになります。 2017年には、世界の農作物生産額165兆円のうち26兆円分が害虫・害獣被害により失われました。 では、害虫と人間の「果てしない戦い」を終わらせる方法はあるのでしょうか？ 今回、山本氏ら研究チームは、青色半導体レーザーのパルス光を照射することで、害虫を駆除する方法を開発しました。 青色半導体レーザーを用

ベルギーのブルージュに展示されたこのアート作品は、地中の菌類を通じて樹木どうしがつながるネットワークを表現している。植物は自分たちどうしだけでなく、微生物から私たち人間を含む動物まで、あらゆる生物と「会話」している。（PHOTOGRAPH BY SYLVAIN LEFEVRE, GETTY IMAGES） 「助けて！」「ここに降りておいで！」「資源を節約しろ！」「触るな！」「果実が食べ頃になったよ！」 これらは、コケから樹高90mのセコイアまで、植物たちが発するさまざまなメッセージのごく一部だ。刈ったばかりの草のにおいを嗅いだことがある人は、植物とコミュニケーションをしたことがあると言える。 「植物も動物と同じくらい複雑なコミュニケーションをしていることが明らかになっています」と、微生物学者で全米科学財団（NSF）のプログラムディレクターであるマムタ・ラワット氏は語る。「とはいえ解明は始ま

虫が光に引き寄せられる理由がついに判明！虫が光に引き寄せられる理由がついに判明！ / Credit:Canva . ナゾロジー編集部多くの人々にとって、街灯や勉強机の明かりに虫たちが集まっている風景は身近なものでしょう。 夏場のコンビニの軒先など設置されている害虫駆除装置も光に誘引される虫たちの性質を利用したものであり、近づいてくる虫たちに「バチッ」という音とともに電撃を与え感電死させるものとなっています。 ただなぜ虫たちが光に集まるのか、その根源的な理由については謎となっていました。 たとえば有名な4つの仮説（①～④）をみてみると ①「虫には光に向かって飛ぶ走性があるとする説」に対しては先に述べた通り、そもそも虫には近場の光源に直接向かうような行動がほとんどみられず多くは垂直に直交するような飛び方をします。 ②「月の光を頼りに航行してるところを人工光源によって混乱したとする説」は長らく最

GINZAFARM株式会社（以下「GINZAFARM」）と日本農薬株式会社（以下「日本農薬」）は、未来の食と農業を支えるためにテクノロジーを活用した新たなIPM(総合的病害虫雑草管理)を構築するため、農作物のAIによる病害虫の自動検知と自動診断のシステム構築に向けた協議を開始します。 具体的には、GINZAFARMの「Dr.FARBOT」（以下「FARBOT」）によるセンシング・AIによる異変検出技術と日本農薬の「レイミーのAI病害虫雑草診断」アプリで培ったAIによる診断技術（以下「病害虫診断AI」＊注）によって、病害虫診断と適正防除判断のさらなる効率化を図り、農作物の病害虫による被害リスク低減に取り組みます。 ＊注　「病害虫診断AI」は日本農薬と株式会社NTTデータCCSの共同開発となっています。 「FARBOT」のセンシングと「病害虫診断AI」の技術の両機能を連携 FARBOTは202

大阪大学レーザー科学研究所の藤寛特任教授、山本和久教授らの研究グループは、害虫をレーザー光で駆除する際の急所を世界で初めて発見しました。使用した害虫は薬剤抵抗性を持ち農作物に甚大な被害をもたらすハスモンヨトウ（蛾の一種）とよばれ、急所が胸部や顔部であることを突き止めました。 これまでの害虫駆除は化学薬剤の使用が主流でしたが、近年、害虫が薬剤抵抗性を持つようになり農薬が効かなくなってきました。今回のレーザー光の手法を使えば、これらの害虫の駆除が可能です。農業では世界の農作物生産額165兆円のうち26兆円の農作物が害虫・害獣被害により失われています（2017年）。この農作物被害を防いで、今後の世界的人口増加に伴う食糧不足も解決します。 今回、当研究グループは、ハスモンヨトウの各部位に青色半導体レーザーからパルス光を照射する実験を通じて急所が胸部や顔部であることを見出しました。また、飛んでいるハ

日本農薬は、スマートフォン用アプリケーション「レイミーのAI病害虫雑草診断」のAPIをクボタに提供し、同社が提供する営農・サービス支援システム「KSAS（クボタスマートアグリシステム）」との連携に向けたモニターテストを開始する。 「レイミーのAI病害虫雑草診断」は、AIが作物や田畑に発生する病害虫や雑草を写真から診断し、表示された診断結果から利用者が選択した防除対象に有効な防除薬剤の情報を提供する、スマートフォン専用の防除支援ツール。同アプリのAPIは、日本農業とNTTデータCCSが共同で運営している。 今回、クボタとのシステム連携により、同アプリによる病害虫雑草の診断と発生状況記録とともに、さまざまな営農管理の記録やデータの一元管理を「KSAS」内で実現。ユーザビリティのさらなる向上を図る。 【スマートフォン用アプリレイミーのAI病害虫雑草診断】

2022年12月2日発売の「日経トレンディ2023年1月号」 ▼Amazonで購入する では、「2023－2030大予測」を特集。穀物の害虫による被害を減らすため、デジタル技術を活用した害虫防除が持ち上がっている。代表格は、害虫の飛行パターンを予測し、高出力レーザーによって害虫を“撃墜”する技術。殺虫による生態系への影響について懸念する声もあり、害虫を殺さず、作物から遠ざける技術なども注目されている。 ※日経トレンディ2023年1月号より。詳しくは本誌参照 デジタル技術を活用した害虫防除技術。飛行位置予測とレーザーの照射方向制御を組み込んだシミュレーターを開発。撮影実験と合わせて効率的に研究を進める 2050年には世界の食料需要量が2010年比1.7倍になると予測されるうえ、穀物生産量の大幅な低下も近年の課題だ。しかも現在、食料総生産の15.6％が害虫による被害を受けているといい、個人の食

日本農薬はAI（人工知能）が画像から病害虫や雑草の種類を診断するアプリをインドとベトナム、台湾でも配信する。スマートフォンで作物を撮影すると数秒でAIによる診断結果が表示される。日本では2020年4月から提供しており、約8万人の利用者がいる。3カ国・地域ではまず、水稲の生育に悪影響のある病気や害虫を診断できる機能をつけ、今後は雑草も診断できるようにする。海外向けサービス「NICHINO AI

アクセスしようとしたファイルが見つかりません。 URLアドレスが間違っている可能性があります。 指定された記事が削除された可能性があります。