もう皆さん、興味ないかもしれないけれど、いま日本のコロナ死亡率(人口比死者数)は世界一です。 https://t.co/rimj1fht12
もう皆さん、興味ないかもしれないけれど、いま日本のコロナ死亡率(人口比死者数)は世界一です。 https://t.co/rimj1fht12
世界における新型コロナの新規感染者数が再増加しており、その要因の一つとしてオミクロン株の亜系統BA.4/BA.5の拡大が挙げられます。 BA.4/BA.5について、現時点で分かっていることをまとめました。 世界101ヶ国で新型コロナ新規感染者数が増加世界各国の過去7日間での症例数の変化率(WHO COVID-19 Dashboardより) 6月29日の会見でWHO(世界保健機関)は、世界101ヶ国で新型コロナ新規感染者数が増加していると報告しました。 この101ヶ国の中には日本も含まれています。 世界中で感染者数が増加している原因としては、ワクチン接種や自然感染からの時間経過による感染予防効果の減衰と、オミクロン株の亜系統であるBA.4/BA.5の拡大によるものと考えられます。 オミクロン株の亜系統BA.4/BA.5とは?BA.4とBA.5のスパイク蛋白の変異の特徴(DOI: 10.105
1月5日、日本国内での新型コロナの新規感染者数が1日2000人を超えました。 これからオミクロン株が主流となる第6波を迎えようとしているところですが、海外の状況や研究結果などから現時点で分かっていることと、我々が備えるべきことについてまとめました。 オミクロン株の感染力は非常に強い人口100万人当たりの新規感染者数の推移(Our World in Dataより) アメリカでは1日の新規感染者数が100万人を超えるなど、日本よりも先にオミクロン株による市中感染が拡大した欧米諸国では、かつてない規模の流行を迎えています。 仮に現在のデンマークのように人口100万人あたり3000人が感染するような状況が日本でも起こるとすると、1日に30万人の感染者が出ることになります。 デンマークのこれまでのピークは2020年12月の人口100万人あたり600人でしたので、現在はその5倍の規模になります。いかに
『ファクターX』、西浦博教授が報告 「考察すると見えてきた“4つ”の事実」 まだ根拠の不確かな楽観主義は危険 新型コロナ、アジアで流行が拡大 感染者数が増大した国に由来する変異株は英国由来のものや南アフリカ由来のものを含めて、瞬く間に世界中へと拡大し、従来株を置き換えました。自国由来の変異株の拡大が深刻なインドを中心に、流行初期は感染が欧米に比べて制御できていたアジアでも、現在は深刻な状況に一変しています。ついには、これまで地域内感染を食い止めてきた台湾やシンガポールでも感染の連鎖が報告され始めています。今回はその流行に焦点を当てていきます。 世界の流行状況に関するデータは世界保健機関の発表はもとより、ジョンズ・ホプキンス大学のGithubサイト(https://github.com/CSSEGISandData/COVID-19)で公開された情報がオープン化されており、また、複数ソースに
インドを筆頭に、南アジアの感染急上昇が続いている。 パキスタン、ネパール、バングラデシュ、スリランカ。 そのなかで、ベンガル株とも呼ばれる今のインド株の影響をもっとも直撃している可能性の高いバングラデシュの動向はやはり興味深い。 3月から4月上旬にかけ、インドの感染拡大に連動するように、バングラデシュの第2波での新規感染者数は過去最高を簡単に塗り替えた。 バングラデシュとインドの関係は深い。バングラデシュにとってインドは独立を支援してくれた恩からの50年来の付き合い。 陸続きであり、政治経済的な関係が強い地域。3月のバングラデシュ独立記念日の行事にはインドのモディ首相が来訪し、さらなるワクチン供給を約束したほどだ。 もっともインドの感染拡大に伴い、現在、バングラデシュのワクチン接種は停滞してしまっている(それでも日本の7倍は接種済みだが)。 ワクチン工場・供給国としてのインドの影響はかなり
新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大している事を受け、政府は、今月28日から来年1月末までの間、原則としてすべての国や地域からの外国人の新規入国を拒否する方向で最終調整を行っています。 政府が検討している新たな措置では、今月28日から来年の1月末までの間、すべての国や地域からの外国人の新規の入国を拒否します。 またイギリスと南アフリカについては引き続き、当分の間、新規入国を拒否します。これは、変異した新型コロナウイルスの感染が拡大しているためです。 さらに日本人や日本に住んでいる外国人がすべての国や地域への短期出張をした場合、現在は一定の条件のもとで免除している14日間の待機緩和を、認めない方向で最終調整を行っています。
グイグイ伸びてきたけど ついに第一波を超えたなこれ 日経が分かりやすい https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/coronavirus-chart-list/ NHKニュース https://www3.nhk.or.jp/news/html/20201017/amp/k10012668001000.html 昨日とか各国で指数関数的に上がってピークになってる模様 Googleで コロナ 推移 ドイツ などと検索すると見れる その他、アジアは伸びてない、新興国は伸びてる、アメリカは横ばい、カナダは伸びてきた など 気温の問題があるのか知らないが、あるとしたら日本も10月末あたりから増えるのかも
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag PC誘導枠5行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"
[緊急寄稿]日本の新型コロナ対策は成功したと言えるのか─日本の死亡者数はアジアで2番目に多い(菅谷憲夫) No.5014 (2020年05月30日発行) P.30 菅谷憲夫 (慶應義塾大学医学部客員教授,WHO重症インフルエンザガイドライン委員) 登録日: 2020-05-20 最終更新日: 2020-05-20 1. SARS-Coronavirus-2(SARS-CoV-2)の日本の流行 世界保健機関(WHO)は,本年3月11日に新型コロナウイルス〔SARS-Coronavirus-2(SARS-CoV-2)〕のパンデミックを宣言し,日本国内でも,2020年3月から流行が本格化した。4月7日に,東京,神奈川,千葉など7都府県に緊急事態宣言が出て,4月16日には,宣言が全国に拡大された。5月に入り,日本の流行も終息傾向が見られるようになった。Social Distancingや休校
商品がなくなったことを謝罪するメッセージが張られた英ロンドンのスーパーマーケットの陳列棚(2020年3月31日撮影)。(c)Isabel INFANTES / AFP 【4月2日 AFP】現在進行中の新型コロナウイルス危機に当局が適切に対応できなければ、世界的な食料不足が発生する恐れがあると、国連(UN)専門機関の国連食糧農業機関(FAO)と世界保健機関(WHO)、関連機関の世界貿易機関(WTO)の3機関のトップが1日、警告した。 世界の多くの政府がウイルス拡散を遅らせるためロックダウン(都市封鎖)に踏み切ったが、これにより国際貿易と食料品のサプライチェーンに深刻な影響が出ている。 多くの国で、ロックダウンの対象となった都市の住民がパニック買いに走り、スーパーマーケットの陳列棚が空になった。これは食料品のサプライチェーンの脆弱(ぜいじゃく)さを示している。 FAOの屈冬玉(Qu Dongy
世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は25日、各国・地域は新型コロナウイルス(COVID19)の感染拡大を阻止する最初の機会を逸したが、これ以上貴重な時間を無駄にすべきでないと警告した。 テドロス事務局長は「われわれは最初の機会を無駄にした」とし、「行動すべき時期は実際、1カ月余りまたは2カ月前だった」と語った。 その上で、世界には第2の機会があるとして、150カ国・地域では感染報告が100件未満で、準備する時間がまだあると指摘した。封鎖措置を命じた国はウイルスの封じ込めに向けて積極的な措置を講じる時間を稼げたが、封鎖を継続する期間は各国が感染拡大の終息に向けてその間に実施する措置に左右されるとした。 テドロス事務局長は、封鎖措置によって社会と経済には大きな負担がかかるが、「いかなる国においても最悪なのは、学校や経済活動を再開した後に感染拡大の再燃で再び閉鎖する事態になることだ」と強調
オーストラリア・キャンベラで、20か国・地域(G20)首脳テレビ会議の画面に映った同国のスコット・モリソン首相(右上、2020年3月25日撮影)。(c)Gary Ramage / POOL / AFP 【3月27日 AFP】20か国・地域(G20)首脳は26日、首脳テレビ会議を行い、新型コロナウイルスとの闘いに「共同戦線」を張って臨むとの共同声明を発表した。深刻な景気後退の見通しが出る中、パンデミック(世界的な大流行)への対処に世界経済に5兆ドル(約550兆円)を投入すると表明した。 緊急の首脳テレビ会議は議長国サウジアラビアの呼び掛けで行われ、ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領とウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)大統領も参加した。ロシアとの間で起こっている原油価格戦争を終わらせるよう圧力にさらされているサウジアラビアのサルマン国王(King Sal
東京五輪が2021年夏までに延期される方針が固まるなど、新型コロナウイルス感染拡大の影響が広がり続けている。感染症専門医の岩田健太郎神戸大教授が25日、神戸新聞社の取材に応じ、政府の対応や今後の対策について語った。(聞き手・井川朋宏) -東京五輪の1年延期方針が明らかになった。 「1年というのは、選手たちのモチベーションやパフォーマンスの維持といった極めて政治的な判断。科学的、医学的な根拠でつくられたわけではないので、妥当なのかはわからない」 -国の対応をどう見るか。 「オーバーシュート(爆発的患者急増)を避けなさいとか、流行のピークをフラットにしましょうとかはスローガンであって、具体的な数字、データを伴わなければ目標にならない。目標を明確にしないと検証ができず、『よく頑張った』という感想しか残らない。2009年の新型インフルエンザ流行のときもまさにそうだった」 -兵庫県はクラスター(感染
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く