急激な気候変動を引き起こす温室効果ガスの排出削減には、化石燃料から再生可能エネルギーへの移行が必要不可欠だ。しかし多くの場合、太陽光発電や風力発電に関する誤った情報や誤解が、その採用を遅らせている。 このたび、コロラド州にある米国立再生可能エネルギー研究所（NREL）の研究者たちが、ソーシャルメディアやマスメディアで広まっているソーラーパネルに関する2つの通説について、その誤りを明らかにした。研究チームは、学術誌『Nature Physics』に掲載された論文で、太陽光発電の普及が、廃棄パネルの「山」につながるという主張を一蹴した。さらに、ソーラーパネルの有毒性は、メディアや一部の政府機関によって大幅に誇張されていることを示した。 論文著者の1人であるNREL研究者テレサ・バーンズは「こうした通説は、再生可能エネルギーの普及を遅らせるためによく使われるが、それは気候変動への対応を遅らせるこ

ロシアのカラシニコフグループ傘下のドローン（無人機）メーカーであるザラは、新型クワッドコプター「イズデリエ55」について、無線通信に対するあらゆるジャミング（電波妨害）に耐えられると売り込んでいた。しかしこれは、同社が以前に紹介していたのとあまり変わらない自律性のことだったようだ。 一方、最近鹵獲されたロシア軍のFPV（1人称視点）攻撃ドローンは、ジャミングを克服するためにかなり変わった、じつに驚くべき技術を用いていた。このドローンは無線通信機器を搭載せず、代わりに光ファイバーケーブルが接続されていたのだ。光ファイバーはドローンが飛行すると伸びていき、操縦士はそれを通じて有線でドローンと通信する仕組みだった。 謎装置の正体 問題のドローンはウクライナの軍事ブロガー「セルヒィヤ・フレッシュ」（@serhii_flash）が今月初め、通信アプリ「テレグラム」のチャンネルで報告した。その奇妙なド

ウクライナの水上ドローン（無人艇）が今週、新たにロシア海軍黒海艦隊のミサイルコルベット「セルゲイ・コトフ」を撃沈したと報告された。ウクライナ側はこれまでに、黒海艦隊の大型艦の4分の1を沈めることに成功している。 ウクライナの水上ドローンのどこが危険なのかも徐々に明らかになりつつある。衛星を介して制御される水上ドローンは、ロシア艦艇の停泊地に単独または少数のグループで侵入を試みているのではなく、ちょうど第二次大戦中にドイツ海軍の潜水艦（Uボート）隊がしたように、夜間、狼のように群れを成して敵艦に襲いかかっているのだ。 ただ、ドイツ海軍による「群狼（ウルフパック）戦術」とは少し違う点もある。Uボートは確かに何隻かで群れになって移動していたが、攻撃は各艦の艦長が目標や方法を選んで個別に行っていた。それに対して、ウクライナの水上ドローンの操縦士たちは攻撃自体も緊密に連携して実施しているとみられる。

心理学の分野では、男性の研究が女性よりも頻繁に参照されるという引用ギャップがすでに示されていた。新しい研究では、この不均衡を引き起こす可能性のある説明が提供された。すなわち男性研究者は女性の貢献を忘れがちなのだ。 米国では女性が心理学の教員の3分の2を占めているにもかかわらず、女性の学術的貢献は男性のものほど頻繁に引用されない。女性が第一著者または最終著者である論文は、男性がこれらの位置に置かれた論文よりも約30％引用される頻度が低い。 アメリカン・サイコロジストに発表された新しい研究『I Forgot That You Existed: Role of Memory Accessibility in the Gender Citation Gap（あなたがいたことを忘れていた：ジェンダー引用ギャップに果たす記憶のアクセシビリティの役割）』は、男性教授の出版物がより多くの引用を受ける理由と

中国の侵略を撃退するためにロシアがどのように核兵器を使用するかを、英紙フィナンシャル・タイムズのマックス・セドンとクリス・クックが明らかにした。漏出した機密文書を基にしたこの興味深い報道は、力を取り戻した中国がロシアの東部領土の併合を試みるかもしれないと、ロシアが長年深く懸念してきたことを裏づけている。 中国とロシアが数年前に「無制限」の友好を宣言したことを考えたとき、無頓着な西側の人々には、この国境を接する2国の間で核兵器を用いた応酬が行われる可能性は低いように思えるかもしれない。だがロシアは、国境を接する友好関係はすぐに変わり得ることを知っている。前回、中国と旧ソ連が友好条約を結んだときは、20年も経たないうちに国境をめぐってひどい紛争が起きた。 アジア全域での中国の行動は、過去のささいな仕打ちや長年にわたる領土の喪失を中国がずっと覚えていることを示している。領土拡大にこだわる中国の民

仕事への意欲を失い、ただ必要最低限の業務だけを熟す「静かな退職」という働き方が広がりつつある。会社を辞める気はないが積極的に働く気もない。その多くが、入社後にそんな働き方を決めたという。調査により、その実態が見えてきた。 「静かな退職」はアメリカのキャリアコーチ、ブライアン・クリーリー氏が提唱した言葉だ。近年アメリカでも、Z世代を中心にそうした人たちが増えているという。日本では昔から、『釣りバカ日誌』のハマちゃんに代表される「ぐーたら社員」がいた。猛烈社員のアンチテーゼとして、ある意味、理想の生き方だったが、今の企業には働かない社員に給料を支払う余裕はない。 なぜそうした人が増えたのか、GPTW Japan（働きがいのある会社研究所）が企業に勤める男女6998人を対象に調査を実施した。その結果、静かな退職を選択している人の約3割が34歳以下の若手社員であり、理由のほぼ5割が「プライベートな

3年間で7兆ドル（約1050兆円）もの時価総額が失われた中国の株価暴落について、エコノミストたちはその途方もなさをどう説明したものやら頭を悩ませている。中国の株式市場は2021年以降、日本とフランスの国内総生産（GDP）の合計に匹敵する時価総額を失ったと言えば、規模の大きさが最もよく伝わるだろうか。 とはいえ、アジア最大の経済大国から伝わってきた最悪のニュースは、他にある。中国のデフレが過去数十年で最速のペースで進んでいるという話ではない。大手不動産会社の中国恒大集団に香港で清算命令が出されたという件でもない。最悪のニュースは、まさに中国に関する「悪いニュース」に対して、中国の習近平指導部が戦いを本格化させたらしいことだ。 報道によれば、中国の主要な情報機関である国家安全省は最近、中国経済や市場の見通しに関して批判的な見解を広める者を見張っていると明らかにした。「虚偽の言説」によって「中国

バイデン政権は先日、ビットコインの価格の上昇で暗号資産のマイニング（採掘）が急増するとの懸念から、マイニングを行う企業がどれだけの電力を消費しているかについての緊急調査の開始を承認した。これを受け、米エネルギー省（DOE）の統計機関であるエネルギー情報局（EIA）は、2月5日からデータの収集を開始する。 ビットコインのマイニング企業は、電力使用に関する詳細を回答することを求められる。 EIAのジョー・デカロリス長官はこの調査について「マイニングのためのエネルギー需要がどのように進化しているか、成長地域を特定し、特にマイニング需要を満たすために使用されている電力源を定量化することに焦点を当てる」と述べている。 ビットコインのマイニングは、莫大な電力を消費することが批判されており、その使用量はいくつかの小国に匹敵するとされている。EIAは、マイニングの増加と電力システムにかかる負荷が「公共的な

ロシア南部クラスノダール地方トゥアプセにあるロシア石油大手ロスネフチの製油所で1月24日深夜から25日未明にかけ、火災が発生した。携帯電話で撮影された映像には夜空高くまで上がる炎が映っている。通信アプリ「テレグラム」のニュースチャンネルによると、火災が発生する直前にドローンが製油所を直撃したのが目撃されたという。 ロシアではこのほかにも、石油・ガス施設に対する組織的な攻撃とみられるものが相次いでいる。 起爆装置の投入 1月19日にはロシア西部ブリャンスク州クリンツィにあるロスネフチの大型石油貯蔵施設の貯蔵タンク4個が炎上した。クリンツィはウクライナとの国境に近い町だ。 「国防省が電波を妨害して飛行機型のドローン（無人機）を撃墜した。飛行中の標的が破壊されると、積まれていた弾薬がクリンツィの石油貯蔵施設の敷地に落下した」と同州のアレクサンドル・ボゴマズ知事はテレグラムに投稿した。 その2日後

昨年10月上旬、ウクライナ海兵隊の小規模な部隊はウクライナ南部ヘルソン州で広大なドニプロ川をボートで渡り、左岸（東岸）の集落クリンキに幅の狭い橋頭堡（きょうとうほ）を築いた。 続く過酷な3カ月間、ウクライナの海兵隊部隊は、海軍歩兵や空挺兵、機械化歩兵らで構成されるはるかに規模の大きなロシア軍部隊の攻撃にさらされながら、なんとかクリンキで持ちこたえてきた。 ただ、橋頭堡は補給をほぼすべて小型ボートに頼っている。これらのボートの乗員は、爆薬を搭載したロシア軍のドローン（無人機）による攻撃で大きな打撃を被っている。これまでに、何十隻ものボートが損傷したり沈没したりしており、多数の乗員が死傷した可能性がある。 乗員たちは今は多少安心しているかもしれない。ウクライナ軍のドローンチームが最近、ロシア軍の最も危険なボートキラーを狙った作戦を実施し、《モイセイ》のコールサイン（無線会話で使われるニックネー

デンキウナギが放電によって近くにいる生物の遺伝子を変化させることが、新たな研究で判明した。 宇宙は私たちが考えているよりも不思議であるだけでなく、私たちが考え得るよりも不思議だ。- ヴェルナー・ハイゼンベルク デンキウナギは本当に驚くべき生き物である。キッチンの食器洗い機を動かすのに十分な電気を生産したり、クリスマスツリーを点灯させることができるだけでなく、最近では、彼らの電気パルスが近くの水生生物の遺伝子を変化させることもできることが判明した。本当だ、読み間違いではない。この衝撃的な発見は名古屋大学の研究グループによって報告されたが、彼らによれば、デンキウナギの放電は小魚の幼生の遺伝子を改変できるという。 微生物の遺伝子を電気で変えることは一般的な実験技術である。私はこの技術を何百回も（何千回も？）使って、特定の遺伝子を特定のバクテリアに導入したことがある。この技術はエレクトロポレーショ

高度に加工された「超加工食品」を食べると、うつ病を発症するリスクが高まる可能性があるとする研究論文が20日、学術誌JAMA Network Openで発表された。特に人工甘味料はうつ病との関連性が高かったという。 食品のほとんどはある程度加工されているが、スナックや冷凍食品などの「超加工食品」には通常、分離タンパク質や水素添加油脂、高果糖コーンシロップ、合成添加物など、家庭で調理した食事にはほとんど使われない成分が含まれており、肥満、がん、糖尿病など多くの健康問題と関連していることがこれまでにも指摘されていた。 研究チームは、約3万2000人の中年女性を対象に、2003～17年の期間で4年ごとにアンケートを実施し、その食生活を評価。超加工食品の摂取量に応じて5つのグループに分けた。 うつ病の定義としては、医師による診断と抗うつ薬常用の両方があることを条件とする狭い定義と、医師の診断あるいは