テスラCybertruck購入者、納車直後にボディで手首を切り出血。初ドライブ前に病院送り | テクノエッジ TechnoEdge
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 テスラのCybertruckはその型破りなデザインが最大の魅力ですが、その分オーナーに求められる取り扱い上の注意点も独特なところが数多くあります。 たとえば新車で購入し、納車後35kmしか走行していないとしてもクーラント漏れは保証対象として扱われません。また、洗車前には「洗車モード」に切り替えるようマニュアルに記されているのを知らずに洗車して、数時間Cybertruckが何も反応しなくなった人もいます。さらに、自動で閉まるフロントトランクの指挟み防止機能強化のアップデートを試すため、実際に指を挟んでみたところ、切断されそうになった人もいます。 多くの人々に懸念されるのが、そのデザインの特徴である角張ったボディ
コロナ期に積み上がった米余剰貯蓄、ついに枯渇－ＳＦ連銀調査
米サンフランシスコ連銀の調査によると、米国の家計は新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）期に蓄えた資金を使い果たした。 同連銀のエコノミスト、ハムザ・アブデルラフマン、ルイス・オリベイラ両氏が３日のブログで、「最新の推計では、米経済におけるパンデミック期の余剰貯蓄がマイナスに転じた。これは、家計が2024年３月時点で、パンデミック期の貯蓄を使い果たしたことを示唆している」と分析した。 パンデミック期の余剰貯蓄（実際の貯蓄とパンデミック前のトレンドとの差）は、20年３月から21年８月までに２兆1000億ドル（約324兆円）に膨れ上がった。以降、家計は毎月平均700億ドルの貯蓄を取り崩し、そのペースは昨秋には月850億ドルまで加速し、今年３月時点で余剰貯蓄は720億ドルのマイナスに転じたという。 米世帯はパンデミックの間、政府による手厚い支援もあり、巣ごもり状態で貯蓄を増やすことが可
英誌が見た「失われた数十年」から脱却する日本と、“日本化”する米国 | 中国に代わる「アジアのリーダー」に
数十年ぶりの株価高騰に円安と、日本経済が激動の時代を迎えるなか、日米関係はどう変わるのか。英経済誌「エコノミスト」は「失われた数十年」から脱却しつつある日本に対し、米国は新たな役割を期待していると指摘する。 「失われた数十年」は解消に向かっている 1982年、戦後の日米関係において最も肝を冷やす事件のひとつがデトロイトで起こった。 自動車工場に勤務していた2人の白人男性が、中国系米国人を日本人だと思い込んで撲殺したのだ。 加害者2人は有罪になったが、3年間の保護観察処分と約3000ドルの罰金の支払いを命じられただけだった。この度を越して寛大な判決は、米国政府の上層部にまで蔓延する時代の雰囲気を反映している。 80年代に日米貿易摩擦が激化すると、経済大国の地位を日本に奪われることを危惧した米国は強硬な対応をとった。貿易規制を敷いて日本の国内市場をこじ開け、円高ドル安を推進した。90年代に日本
テスラ車大量発注が誤算－米レンタカー大手、ＥＶ過信で大変革に失敗
テスラ車大量発注が誤算－米レンタカー大手、ＥＶ過信で大変革に失敗 Erik Schatzker、David Welch 2021年11月９日夜、米レンタカー大手ハーツ・グローバル・ホールディングスの新規株式公開（ＩＰＯ）祝賀パーティーが開かれていた。 トム・ワグナー、グレッグ・オハラ両氏は、ウォール街の「やり過ぎ」に慣れ親しんだ人と同様にパーティーの開き方を心得ており、米国で活躍するタレントで実業家キム・カーダシアン氏やニューヨークのアダムズ市長が足しげく通うマンハッタンの会員制社交クラブ「ゼロ・ボンド」での開催だった。同社おなじみの黄色と黒が使われたカクテルナプキンには「レッツ・ゴー！」と、米プロフットボールＮＦＬでスーパーボウルを７回制覇したトム・ブレイディ氏を起用した派手な新ＣＭのせりふが書かれていた。 同社は13億ドル（現在のレートで約2000億円）規模のＩＰＯ実施した。新型コロナ
ＥＶよりバッテリーとソーラーが深刻－中国の過剰生産能力を分析
An employee performs a final inspection on solar cells on the production line at the Trina Solar Ltd. factory in Changzhou, Jiangsu Province, China, on Friday, April 24, 2015. Trina Solar is the world's biggest solar manufacturer. Photographer: Tomohiro Ohsumi/ 米国と欧州連合（ＥＵ）は、中国が他国の産業を一掃しかねない過剰な生産能力の急増に見舞われているとの見方で一致している。そのダメージを食い止めようと保護主義的な措置に拍車がかかっている。 イエレン米財務長官は今週の訪中に先立ち、ソーラーパネルや電気自動車（ＥＶ）、バッテリーを巡
EVシフトはキツかった!? 欧州の3台に1台はハイブリッド！ 日本は未だガソリン車の新車販売禁止を目指すってマジ!? - 自動車情報誌「ベストカー」
「トヨタオワコン」とまでこれまで言われて来たが、ここに来てEVシフトの厳しさとハイブリッドの優秀さに気付き始めた世界の自動車メーカーたち。百年に一度の自動車改革で奮闘を続ける日本の自動車メーカー、基幹産業を支える自動車産業の弱点は……「日本政府」？ ※本稿は2024年3月のものです TEXT／池田直渡、写真／Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA（トップ画像＝IBA＠Adobe Stock） 初出：『ベストカー』2024年4月10日号 昨年（2023年）末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておられるだろう。 「内燃機関はオワコンで、まもなく完全電気自動車への破壊的イノベーションが始まる」という勇ましい議論が、だいぶトーンダウンしている。 あれだけ強硬に「日本出遅れ」、「トヨタオワコン」論を展開してきた日経新聞ですら『欧州3台に1台がハイ
テスラ強気派の迷い深まる、ＥＶ普及のバラ色シナリオに狂い
A Tesla Inc. Model Y displayed at the EV Trend Korea exhibition in Seoul, March 6, 2024. Photographer: SeongJoon Cho/Bloomberg 米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラ株の買いを推奨するアナリストの割合が2021年４月以降で最低に沈んだ。強気派によるテスラへの支持が揺らいでいる。 ＥＶ需要失速の逆風が吹く中、イーロン・マスク氏が率いるテスラの見通しは今年に入り急速に悪化。今週には、中国勢との競争が激しさを増していることを示すデータが発表されたほか、ドイツ工場では火災による混乱で生産停止に追い込まれた。 その結果、テスラ株を担当するアナリスト59人のうち、買いを推奨しているのは20人にとどまった。またかねてテスラ強気派として知られるモルガン・スタンレーのアナリスト、アダ
テスラを抜き、欧米進出を着々と進める中国「BYD」の強さの秘密 | 中国EVを恐れる世界が向かう保護主義
2023年第4四半期、中国のEVメーカーのBYDが米テスラを販売台数で追い抜き、世界に衝撃を与えた。同社の勢いは欧米で反発を買いつつあるが、その強さの秘密はどこにあるのか、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が考察する。 トヨタも恐れる中国のEV トヨタが1世紀近くにわたって誇ってきたのは、複雑で高度な技術を要する自動車の製造コストを常に削減する能力だった。しかし、同社の電気自動車（EV）専任組織である「BEVファクトリー」プレジデントの加藤武郎は、2018年に中国を訪れた際に衝撃を受けた。 「中国の部品の競争力を初めて思い知りました」と彼は2023年10月、同社メディア「トヨタイムズ」に語っている。「当時日本で見たこともない設備がズラッと並んでおり、最新鋭のモノづくりを目の当たりにして『やばいぞ!!』という危機感」を覚えたそうだ。 加藤の心配は正しかった。2023年、中国は日本を抜いて世界最
凍てつく寒さで死んだテスラ車の墓場と化した充電ステーション : カラパイア
先進的な運転支援システムであるオートパイロットを搭載し、未来を先取りするテスラのEV（電気自動車）ドライバーも、凍てつく冬は充電に苦労することになりそうだ。 先日厳しい寒さに見舞われたアメリカのイリノイ州で、テスラの充電ステーションで途方にくれるドライバーと走行不能なテスラ車の光景がメディアで取り沙汰されている。 そこには充電してもいっこうに充電できないテスラ車のみならず、充電をあきらめてドライバーに放棄されたテスラ車までもが集結しており、さながら「死んだ」テスラ車の墓場と化していたのだ。
もう車が買えなくなったアメリカ人──年収10万ドルの壁
古き良き時代──星条旗を立てたトラックがズラリ（2009年、カリフォルニアのフォード・ディーラーで） REUTERS/Mike Blake ＜アメリカンライフの象徴だった車だが、富裕層に引っ張られて価格が高騰したばかりでなく、そもそも「高級でない車」が市場から消えた。もはや人口の8割が車に手が届かない状況だ＞ 車を所有することは昔から、アメリカ式ライフスタイルの象徴で、車は必要なだけでなく、自由や自立、そして時には抵抗のシンボルとなってきた。だが2024年には、アメリカと車の蜜月関係が終わるかもしれない。多くのアメリカ人が車を買えなくなっているからだ。 新型コロナウイルスのパンデミックの影響で、生活費は全体的に高騰しており、車にかかる諸費用や自動車保険、修理費用なども上がっている。 パンデミック中、自動車業界はサプライチェーンの混乱や半導体不足などの問題に見舞われ、新車価格も中古車価格も史
テスラ、ＥＶ販売世界一から陥落か－中国ＢＹＤ台頭で勢力図に変化
A BYD Co. Dynasty series electric vehicle at a dealership in Beijing, China, on Monday, Aug. 28, 2023. Bloomberg 中国の電気自動車（ＥＶ）メーカー、比亜迪（ＢＹＤ）はバッテリー式ＥＶの販売台数で米テスラを抜き、新たに世界一の座に就こうとしている。 首位交代は10－12月（第４四半期）中に起きる可能性が高いが、そうなればＥＶ市場にとって象徴的な転換点であるだけでなく、世界の自動車業界における中国の影響力拡大のさらなる裏付けとなるだろう。 トヨタ自動車やドイツのフォルクスワーゲン（ＶＷ）、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）といったなじみのある企業が依然大半を占めるこの分野で、ＢＹＤや上海汽車集団（ＳＡＩＣモーター）など中国勢が本格的に存在感を示しつつある。 中国はここ数年で米国や韓国、ド
豊田社長の“あの時の話”を詳しく明かそう 2023年に読まれた記事
豊田社長の“あの時の話”を詳しく明かそう 2023年に読まれた記事：池田直渡「週刊モータージャーナル」（1/4 ページ） さて年の瀬も押し迫った12月最終週。読者の皆様はだいぶ忙しい日々をお過ごしのことと思う。 筆者もご多聞に漏れず、今月後半は果てしなく終わりのない取材と原稿に明け暮れている。しかもこのタイミングでダイハツの不正についての第三者委員会の発表まであった。いままさに旅先のホテルからリモートで会見を見たばかり、これはこれでまたいずれ記事を書かねばならない。不正の話なんて本当は書きたくもない。大概にしてほしいものだ。それはさておき、この記事が掲載される頃、年内最後の海外取材から、自宅に着いたかどうかくらいの時間である。 行き先はタイで、昨年に引き続きタイのブリラムで行われる「idemitsu SUPER ENDURANCE SOUTHEAST ASIA TROPHY 2023 第3
急成長するEVに失速のきざしか？
1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科（博士課程）単位取得退学。中国・南開大学に留学後、ジャーナリストとして活躍。著書に『幸福な監視国家・中国』（共著、NHK出版）など多数。千葉大学客員准教授を兼務。 電気自動車（EV）はこのまま普及するのか、それとも壁にぶち当たって失速するのか。 この数年というもの、飽きるほど聞いた論争だ。「脱炭素は世界的な潮流であり、逆転することはない」「実際に保有すればわかるが、加速性能や乗り味、あるいはOTA（オーバー・ザ・エアー、無線によるソフトウェアアップデート）などのユーザー体験は内燃車を上回っている」「実現間近の自動運転との相性の良さ」など普及派の論を聞くと、なるほどなるほどとうなずいてしまう。 一方で、「高額なバッテリーを使うEVは割高。補助金がなければ誰も買わない」「EVの製造時に莫大なエネルギーを消費するほか、充電するための電気を作るのにも温室
テスラが直面する「分岐点」 自動車ビジネスの普遍的構造から読み解く
テスラが直面する「分岐点」 自動車ビジネスの普遍的構造から読み解く：池田直渡「週刊モータージャーナル」（1/8 ページ） 米テスラは今、大きな分岐点に差し掛かっている。すでにメディアにもさまざまな悲観論があがり始めているが、それらはテスラの現状の表層をなぞっただけで、全く本質に届いていない。 米テスラは今、大きな分岐点に差し掛かっている。すでにメディアにもさまざまな悲観論があがり始めているが、それらはテスラの現状の表層をなぞっただけで、全く本質に届いていない。 まずは自動車を作るビジネスがどういうものなのかを理解するところから始めないと、そもそも根本的な構造が分からない。そして、そういうビジネス構造の中でこれまでテスラが好調だったのはなぜか、そして今不調になった原因は何かを見ていきたい。それらを見ることで、自動車ビジネスの普遍的構造も同時に見えてくると思う。
開発者を魅了する!? ソニーとホンダのEV、狙いはどこにあるのか
10月第2週は特異的な週だったのか、幕張のCEATECからパシフィコ横浜のCanon Expo、その間にはさまざまな発表会、記者会見があり、テック系記者は大忙しというよりも“取捨選択”をせねばならなかった。そんな中、テクノロジージャンルを得意とするジャーナリストの立場で、唯一、ドストライクで楽しめたのが、ソニー・ホンダモビリティの川西泉社長のグループインタビューだった。 この川西社長は、普通のクルマ担当記者では、なかなかうまく真意を引き出すことが難しい。それは記者としての能力や知識の問題ではなく、川西氏自身の思考や付加価値の源泉となる領域に、通常の自動車メーカーとは異なる視点があるからだ。 あまり強調しすぎると言葉が一人歩きしてしまうだろうが、誤解を恐れずに言えば、彼の頭の中にあるのは「ソフトウェア開発者たちがワクワクとした気持ちで面白がりながら、オモチャのようにEV向けのアプリやコンテン
トヨタもテスラも挽回不可能か－中国自動車市場で地元勢シェア50％超
世界最大の自動車市場、中国で電気自動車（ＥＶ）需要が大きく伸び、中国のＥＶメーカーに外国勢が挽回できないほどのリードをもたらしている。 中国自動車技術研究センター（ＣＡＴＡＲＣ）のデータをブルームバーグが分析したところ、比亜迪（ＢＹＤ）や吉利汽車にけん引され、中国勢が７月に初めて自動車販売台数の50％余りを占めた。 中国勢にシェアを奪われたのは、トヨタ自動車や米フォード・モーター、ドイツのフォルクスワーゲン（ＶＷ）など日米欧のメーカーだ。ＵＢＳグループは今月上旬、手頃な価格で製造コストを抑えた中国製ＥＶの躍進が続き、西側の自動車メーカーは世界シェアの約２割を失うとの予想を示している。 独経済の象徴ＶＷ、ＥＶシフトで中国に傾斜－欧州市場が主戦場に手頃な中国製ＥＶ躍進、西側勢の世界市場シェア２割減へ－ＵＢＳ中国電動化は驚異的スピードで進む、今後は淘汰の時代に－マツダ社長 中国消費者の間で国産
テスラ上場時に100万円投資していたら・・・今後、株価はどうなる？将来性を考えてみる | 岡元兵八郎の米国株マスターへの道 | マネクリ マネックス証券の投資情報とお金に役立つメディア
テスラは単なるEVメーカーではない テスラの時価総額順位は世界の株式市場で第9位 テスラに100万円投資していたら・・・ テスラ株は非常にボラティリティが高い テスラ株の長期的な可能性とは 実は、私は全くと言って良いほど、自動車に興味がありません。一応、運転免許は持っていたのですが、米国勤務中に有効期限切れとなってしまい、1995年に帰国後、仕事が忙しくて更新する暇がなく、完全失効させたくらいです。特に東京に住んでいると公共交通機関の便も良く、急ぎの時はすぐタクシーに乗れるので、自分で自動車を運転しようと思わなかったのです。自宅には家族が乗るための自動車がありますが、私はいっさい運転しません、というか運転できないのです。 そんな私は2010年代前半、東京都港区の青山の近くにあった当時聞いたこともない自動車会社のショールームの前を何度も散歩していましたが、その自動車に対して全く興味を抱きませ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
逆風テスラの工場内初ロケ！中国勢にどう対抗？EVの未来は | NHK | ビジネス特集
NVIDIA純利益8.7倍 11〜1月決算、AI需要急拡大で市場予想上回る - 日本経済新聞
「アメリカの車がどんだけまともに整備されてないかが一発で分かる写真」がこちら…ってまじ？「異常すぎて笑う」
