8月23日から25日の3日間にわたり「CEDEC 2023」が開催された。本稿では講演「遠隔空間を目の前にリアルに再現できる時代」についてレポートしていく。 本セッションにはソニー株式会社の技術開発研究所 コンテンツ技術研究開発部門 知的映像技術開発部より高橋紀晃氏と小林優斗氏が登壇。眼鏡やゴーグルなどを装着せずに3D体験ができる「空間再現ディスプレイ」は、距離の制約を超え “空間と空間を繋ぐ” 役割を果たすという。 果たしてそんな、どこにでも行けるドアのようなことが可能なのだろうか。結果を先に書いておくと、距離感をぶっ壊された。 左から高橋紀晃氏、小林優斗氏文/柳本マリエ デジタルにおいての “距離感” が覆る「空間再現ディスプレイ」 「CEDEC 2023」の会場にはソニーが開発する「空間再現ディスプレイ」のデモが展示されており、実際に体験することができた。 この角度から見ると普通のデ
厳しい著作権法が日本のITをダメにした 前回の記事(20年前なら日本のIT技術は世界一だった…天才プログラマーの7年半を奪った「著作権法」という闇)において、2004年にファイル共有交換ソフト「Winny」を開発した東京大学大学院特任教授(当時)の金子勇氏が著作権法違反幇助罪で逮捕、起訴されたことで、日本が世界のIT革命に乗り遅れた件を取り上げた。 その一方で、動画配信システム「YouTube」が生まれたアメリカでは、1998年に制定されたデジタル・ミレニアム著作権法で、検索エンジンや動画サービスなどのサービス・プロバイダーは、法律に定める要件を満たしていれば著作権侵害の責任を負う必要がなく、そのおかげでYouTubeが世界を席巻するようになったこともお伝えした。
先週末に東京ビッグサイトで開催された「コミケ」。 個人的には「各キャリアのネットワーク品質は大丈夫かな」という心配をしながら、SNSをチェックしていた。案の定、NTTドコモのネットワーク品質がすこぶる不評なのがわかった。ダウンロード速度をチェックするアプリのキャプチャ画面が何枚も上がっており、NTTドコモのネットワークは「10年前の速度かと思った」と揶揄されているほどであった。 ただ、昔と違ってネットで簡単にサブ回線を調達できるということもあり、楽天モバイルやpovoの回線で、しのいだ人も多いようだ。 NTTドコモのネットワーク品質に関しては、今年に入って「ターミナル駅周辺で遅い」と指摘されていた。同社では4月に「この夏までに対策する」と発表。先日、基地局にあるアンテナの角度や出力、指向性などの調整などをして、都内の新宿、渋谷、池袋、新橋において、概ね、ネットワーク品質が改善しているとの発
その会社は松山市にある水処理メーカー『愛研化工機』です。創業は1982年。従業員10人余りの中小企業で、工場から出た排水を処理する装置の開発を行っています。 今注目されているのが「ネット・ゼロ・エネルギー型排水処理システム」という最新装置です。排水の処理には大量の電力が必要となりますが、この装置は汚れた水をきれいにするだけでなく、処理過程でエネルギーを生み出し発電するといいます。 捨てられていた排水から電気を作ることができるこの装置で会社は特許を取得し、ことし1月に発表された「ものづくり日本大賞」で優秀賞を受賞しました。
SI企業の強み・弱みを分析し、SIビジネスの先行きについてまとめた書籍『SI企業の進む道 業界歴40年のSEが現役世代に託すバトン』。同書から抜粋し、「誰も指摘しなかったSI企業の課題」を連載で指摘する。今回は、SIerがユーザー企業の要望に応えられない根源的な理由を探る。(技術プロダクツユニットクロスメディア編集部) 既存ITシステムの問題をユーザー企業以上に理解しているのはSIerである。ところが、その問題をユーザー企業に説明し、対策をとろうとはしない。ではなぜ、SIerのIT技術者たちは口を閉ざしているのだろうか。 その答えはこうだ。問題を説明した後に「では、どうすればいい?」と問われても答えられないからである。つまり、既存ITシステムの変革をどのように行えばいいのか分からないのだ。 情報処理推進機構(IPA)が平成29年に出したレポート「システム再構築を成功に導くユーザガイド」には
次世代の半導体の開発競争が世界的に激しくなる中、トヨタ自動車やソニーグループ、NTTなど日本の主要な企業8社が、先端半導体の国産化に向けた新会社を共同で設立したことが明らかになりました。経済安全保障上、重要性が増す先端半導体の5年後の量産化を目指すことにしています。 関係者によりますと新会社の名称は「Rapidus」で、 ▽トヨタ自動車、 ▽デンソー、 ▽ソニーグループ、 ▽NTT、 ▽NEC、 ▽ソフトバンク、 ▽半導体大手のキオクシア、 ▽三菱UFJ銀行の8社が出資します。 新会社では、自動運転やAI=人工知能、スマートシティーなど大量のデータを瞬時に処理する分野に欠かせない先端半導体の技術開発を行い、5年後の2027年をめどに量産化を目指します。 政府も研究開発拠点の整備費用などに700億円を補助することにしていて、近く、西村経済産業大臣が発表する見通しです。 先端半導体をめぐっては
国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)で大きな議論となったのが、「石炭の段階的廃止」だ。石炭火力発電に依存する国は悪者のような扱いだが、実は日本は環境性能に優れた石炭火力の技術を有しており、識者は「世界が日本頼みになるのでは」との見方を示す。 一般に石炭火力は天然ガス火力の約2倍の二酸化炭素(CO2)を排出するとされる。COP26の共同声明では、排出削減対策が講じられていない石炭火力からの脱却を共通ビジョンに掲げ、計46カ国が賛同した。 日本は10月に決定したエネルギー基本計画で、石炭火力を「現状において安定供給性や経済性に優れた重要なエネルギー源」と明記した。電力各社も技術的な取り組みを進めている。 電源開発(Jパワー)では、老朽化した石炭火力発電所の順次フェードアウトを検討する一方、石炭とともにバイオマスやアンモニアを混焼することで発電効率の向上と低炭素化を図っている。
富士の裾野で、未来の街づくりがいよいよスタートします。トヨタ自動車などが計画を進める、暮らしのあらゆるモノやサービスがネットでつながる実証都市「ウーブン・シティ」の地鎮祭が2月23日、建設予定地の裾野市で行われました。 2月23日の地鎮祭は、新型コロナの影響などを考慮し非公開で行われ、トヨタ自動車の豊田章男社長をはじめ川勝平太知事などが出席し、建設工事の安全を祈願しました。トヨタ自動車の豊田社長は、「『ヒト中心の街』『実証実験の街』『未完成の街』がウーブン・シティのブレない軸。多様性をもった人々が幸せに暮らすことができる未来を創造することに挑戦します」とあいさつしました。 トヨタ自動車などが進める「ウーブン・シティ」。裾野市の「トヨタ自動車東日本東富士工場」跡地に新たな街をつくり、自動運転の車を走らせたり、人々が生活を送るリアルな環境のもとでAI技術の導入やロボットなどの新技術を検証したり
高速・大容量通信規格「5G」を巡る技術情報を不正に持ち出したとして、ソフトバンクの元技術者の男が不正競争防止法違反容疑で逮捕された事件で、男が退職当日、同社の営業秘密のファイルを遠隔操作で複製し、身元が発覚しにくいフリーメールアドレスに送信していたことが捜査関係者への取材でわかった。5Gを巡る携帯各社の競争は激化しており、業界内などに衝撃が広がった。 【動画】モバイルバッテリーなど発火を注意…NITE 警視庁の発表によると、逮捕されたのはソフトバンク元社員で、同業の「楽天モバイル」に勤務する技術者の合場邦章容疑者(45)。12日朝、横浜市鶴見区の自宅から黒のジャンパーにマスク姿で現れ、まっすぐ前を向きながら、警視庁の捜査車両に乗り込んだ。 捜査関係者によると、合場容疑者はソフトバンクを退職する当日の2019年12月31日、社外から私用パソコンで同社のテレワーク用のシステムを通じてサーバーに
プログラムが組めるとプログラムが教えれると思いがちだけど、教えることは別の技術です。 教えてもなかなか理解してくれないとき、プログラミングに向いてないとさえ言う人もいますが、教える側の教える技術の不足です。 教えることも技術のひとつだと気付けば、教えてもなかなか理解してくれないときに技術の不足であるということにも思い至れると思います。技術の不足であると気付けば、改善もしていけます。 そして教える技術というのは、インストラクショナルデザインという名前で系統だてて整理されています。 たとえばそのまま「インストラクショナルデザイン」など、タイトルにインストラクショナルデザインが含まれた書籍もたくさん出ています。 インストラクショナルデザイン―教師のためのルールブック 作者:島宗 理発売日: 2004/11/01メディア: 単行本 他にも、タイトルにはインストラクショナルデザインとついてないけどイ
初の国産ジェット「三菱スペースジェット」の事業凍結、日本が得意だったはずの電池技術でテスラの後塵を拝するEV(電気自動車)関連業界、中国企業との技術格差が拡大するばかりのドローン(無人機)など、日本のモノ作りが次々とダメになっている。一連の凋落(ちょうらく)の背景には何があるのだろうか。 重要技術で日本連敗 三菱重工は10月30日、1兆円以上の費用を投じて開発を進めてきた、国産初の民間ジェット旅客機「三菱スペースジェット」の開発を事実上凍結する方針を明らかにした。三菱スペースジェットは開発が遅れに遅れ、6度も納入を延期してきたが、現時点においても納入できる見通しは立っていない。同社ははっきりと説明していないが、事実上の撤退と考えて良いだろう。 航空機の製造はかつては米欧企業の独壇場だったが、近年はブラジルや中国など新興国のシェアが高まっている。三菱がなかなか撤退に踏み切れなかったのは、同社
この幼稚で非合理で理不尽な感情をそのまま頭の中に残すのは、近いうちにつくるリアリティのあるシナリオの下書きとして使う前に忘れてしまいそうでもったいないため記録しようと思う。 また、記録するだけだと正直味気ないためここで公開してみる。叩かれるかもしれないが。。。 私は大手Sierのシステム開発の部署に属する一次受け新人SEだった。 学生の頃は自分でアプリを何個か作った経験がある。 そんな経験を活かし、今後はここでたくさんの技術を身に着けエンジニアとしてのキャリアを花咲かせてやる! ・・・なんて事を思っていた。今思えば馬鹿な話である。 大手Sier経験者なら鼻で笑っていたことだろう。 期待に目を輝かせていた無知で愚かな新人に仕事内容を聞かれた先輩社員はこう言った。 「ここはね。Excelでシステムを作る職場だよ。」 ■大手Sierの私からみた環境について大手Sierのシステム開発で技術に長けた
ヨーロッパの大手航空機メーカー、エアバスは、水素を燃料に利用し、二酸化炭素を排出しない航空機を2035年までに開発する方針を明らかにしました。 コンセプトモデルとして発表された3つの機種はいずれも水素を燃料にしていて、客席数が120席から200席で航続距離が3700キロ以上になるものや、客席数が最大100席で航続距離が1800キロ以上のプロペラの機種があります。 また、翼と機体が一体になったデザインが特徴の機種もあります。 水素は液体で貯蔵され、エンジンで燃焼するほか、燃料電池で電力にして利用することも検討しているということです。 航空機をめぐっては、二酸化炭素の排出が多いとしてヨーロッパでは長距離の移動手段に列車を選ぶ動きも出ています。
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