数学の「＝」（等しい）とはどういうことか？ 英ICL教授が発表 「コンピュータの登場で定義が曖昧に」
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）の教授であり、数学者のケビン・バザードさんの単著論文「Grothendieck’s use of equality」は、数学者が等式の概念をどのように使用しているか、そしてそれが数学の形式化を試みる際にどのような影響を与えるかについて議論した研究報告である。 バザードさんは「現状、数学者は等式の概念を曖昧に使っており、近年のコンピュータプログラムによる証明（形式化）においてその曖昧さが障害になっている」と指摘する。 「＝」（等号）にみる一般的な等式の定義は、両辺が同じ数学的対象を表しており、一方から他方への論
津波の高さを海底光ファイバーの歪みから推定できる可能性 JAMSTECが公表
海洋研究開発機構（JAMSTEC）は6月7日、通信用に海底に張り巡らされた光ファイバーの歪みを計測することで、地震などに伴う津波の高さを算出できる可能性があると公表した。海底光ケーブルデータを用いた防災研究に大きく貢献する研究成果だという。 光ファイバーを数mから数十m間隔のチャンネルに分割し、それぞれ歪みを計測する「分散型音響センシング」（Distributed Acoustic Sensing、以下DAS）と呼ばれる観測技術を発展させる研究成果。DASは近年、光ファイバーを敷設した海底を“線”で観測できる地震計センサーとして注目を集めているが、今後は津波の高さを測定する水圧計の代わりにもなるかもしれない。 きっかけは2023年10月9日に発生した鳥島近海の津波だった。JAMSTECは、南海トラフ域のスロー地震観測のため、室戸沖の海底光ファイバーケーブルでDAS観測を行っていたため、津波
「なぜ時間は過去→未来にしか進まない？」を“量子もつれ”で説明か 未解決問題「時間の矢」に切り込む
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 普段感じている時間は、過去から未来へと一方向にしか流れていかない。このような時間が一方向に進む概念を「時間の矢」と呼び、物理学の未解決問題の一つとしている。この時間の矢を説明する新しい考え方を提案したのがこの研究である。 この論文では、宇宙が始まったときには「量子もつれ」は少なかったと主張（宇宙の初期状態が非常に低いもつれエントロピーを持つ状態であったという仮定）しており、これを「量子もつれの過去仮説」（Entanglement Past Hypothesis、EPH）と呼んでいる。 「量子もつれ」とは、2つ以上の量子がどんなに遠く離れていても互いに強
九電グループの給湯器販売会社にランサム攻撃 約10万4千件の個人情報漏えいか
九州電力グループで電気温水器の販売などを手がけるキューヘン（福岡県福津市）は6月3日、第三者によるランサムウェア攻撃を受けたと発表した。5日までに約10万4000件の個人情報が漏えいした可能性があることも分かった。 被害状況は調査中だが、3日の時点で社内情報の一部が暗号化されていることを確認した。キューヘンは影響を受けた可能性があるPCの停止、およびPCとデータ保存領域のネットワークからの切り離しなどの緊急対応を実施したという。 4日には、不正アクセスがあった社内情報の中に給湯器販売業務で使用する約10万4000件の個人情報が含まれており、漏えいしたおそれがあると明らかにした。この中には九州電力から委託を受けていた給湯器販売に関連した約4000件の個人情報も含まれていた。 九州電力も5日付でプレスリリースを出し、グループ会社への不正アクセスがあったこと、個人情報が漏えいした可能性のある顧客
X、アダルトと暴力コンテンツを条件付きで許可するポリシーをひっそり公開
ポリシーには、「性的表現は、視覚表現か文章表現かにかかわらず、正当な芸術表現の一形態になり得ます」とある。「未成年や、閲覧を希望しない成人ユーザーに表示されるのを制限することで、この自由のバランスを取っています」。 なお、これらのコンテンツをプロフィール画像やバナー画像など、人目に触れる機会の多い場所に掲載することは禁止されている。 コンテンツの定義や公開の条件については、「記事リンク」のヘルプページを参照されたい。 関連記事 Xでのテイラー・スウィフト偽AI画像拡散について米連邦政府が懸念表明 Microsoftは「Designer」のフィルターを強化 テイラー・スウィフトの偽ヌード画像がXで拡散されたことについて、米連邦政府が懸念を表明した。Xは画像を削除し、「Taylor Swift」の検索結果を表示させないようにした。画像生成には「Microsoft Designer」が使われたと
孤独・孤立対策メタバース「ぷらっとば～す」を公開した理由 内閣府に聞いた
内閣府 孤独・孤立対策推進室が開設した、孤独・孤立対策のためのメタバース「ぷらっとば～す」。同サービスを巡っては、メタバース上でのコミュニケーション禁止などの独特なルールが話題となり、SNSなどで物議を醸していた。なお、同サービスは5月31日をもって提供を終了している。 ぷらっとば～すは、5月の「孤独・孤立対策強化月間」の広報・啓発活動の一環として同推進室が開設したサービス。「気軽にきてみて。ゆる～くつながる場所」をコンセプトに、孤独や孤立で悩む人のための相談窓口や、サポーター養成講座などの各種ウェビナーの開催の他、自治体・NPOなどの取り組みを紹介。クラシックコンサートの生中継などのイベントもメタバース上で実施していた。 サービス開始時は大きな話題にならなかったものの、5月26日に社会学者の古市憲寿氏が運営に関する意見をXに投稿したところ広く拡散される事態に。古市氏は、ユーザー間のコミュ
全国交通系ICカードは止めます──熊本市のバス、市電が苦渋の決断 市長「同様の自治体が出てくるのでは」
熊本県内を運行する路線バスでは、12月中旬にも「Suica」などの全国交通系ICカードが使えなくなる。原因は、読み取り機器の更新費用が高価で見合わないこと。熊本市の大西一史市長は、同市が「交通系ICカードから離脱する全国初の自治体になった」と話す。 市内を運行する九州産交バスなど5社で構成する共同経営推進室は、決済手段としての全国交通系ICカードを停止し、代わりにクレジットカードなどのタッチ決済を2025年3月ごろまでに導入する方針を示した。QRコード決済の採用も検討中だが、これにより既存機器の更新に比べると更新コストは約半分に圧縮できるという。 市電も1年遅れの26年4月から、同様の決済方法に移行する。交通系ICカードは、JRとの乗り換えがスムーズで、観光客の需要もあり、23年度に実施した利用者アンケートでは全体の51％の人が使っていたという。 5月末の会見で大西市長は「交通事業者は苦渋
「もうAIって人間と区別つかないよね……」 米研究者らがGPT-4などでチューリングテスト 結果は？
判定者が使った戦略を分析すると、36％が雑談を通じて相手の人となりを探ろうとした。また、25％が感情や経験、ユーモアのセンスを尋ねるなど、社会的・感情的なアプローチを取っていた。論理的思考や一般知識を問うたのは13％にとどまった。 判定理由を分析した結果、43％が言語的スタイル（スペル、文法、語調など）に関するもので、24％が社会的・感情的要因（ユーモアのセンス、人格など）に関するものであった。知識や論理的思考に関する理由（知りすぎている、知らなさすぎているなど）は10％にとどまった。 AIだと判定した理由として「わざとらしい人格を演じている」「過度にくだけすぎている」「個性に欠けている」ことが挙げられた。逆に人間だと判定された主な理由は「人間らしく、くだけた言葉遣い」「もっともらしい受け答え」「スペルや文法の間違いを含むこと」などであった。以上の結果から、判定者は知性よりも言語的・社会的
本拠地騒動があった日ハム 移転後初年の調子は？
上司に「1分話せ」と言われたら 会社の朝会で、上司との出張中に、取引先との雑談で――。ビジネスパーソンにとって「1分話せるトーク」が必要な場面は少なくない。本連載ではそんなビジネスの小ネタを紹介する。 北海道日本ハムファイターズの運営会社である北海道日本ハムファイターズ（北海道北広島市）は2003年設立（移転前の前身などまで含めると1946年創業）。同球団が、北海道を拠点とする初のプロ野球球団として移転してきた2004年から2022年までは、札幌ドームを本拠地としていました。2023年からはエスコンフィールドHOKKAIDO（以下エスコンフィールド）が新拠点となりました。 球場の規定違反騒動など、プロ野球関連のニュースで耳にすることが増えたエスコンフィールド。設備面では世界初の球場内温泉やサウナが設置されるなど、最新のボールパークらしいユニークさで注目されています。なお、命名権を取得してい
日本のアニメなどから収集したデータセット「Sakuga-42M」 国際研究チームが公開 「学術研究でのみ使用可能」【更新済み】
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高いAI分野の科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 【更新履歴：2024年5月24日 午後1時50分更新 同時刻時点で論文は取り下げられ、GitHubのリポジトリ非公開となったことを確認しました。 カナダのアルバータ大学や中国の四川音楽学院に所属する研究者らが発表した論文「Sakuga-42M Dataset: Scaling Up Cartoon Research」は、AIモデルのトレーニング用に作成したアニメ動画データセットを提案した研究報告である。 Sakuga-42Mは、GitHubにおいてリポジトリが公開されており、学術研究の目的でのみ使用可能。また、データセット内の画像やビデオの著
数学の超難問「幾何学的ラングランズ予想」を証明か？ 計1000ページ以上の証明論文を米研究者らが公開
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 この問題は「ラングランズ・プログラム」と呼ばれる大きな構想の一部である。ラングランズ・プログラムは、数学のいくつもの異なる分野の間に深い関連性があることを提案した考えで、そのアイデアは、1967年に数学者ロバート・ラングランズさんが別の数学者アンドレ・ヴェイユさんに宛てた手紙にさかのぼる。 そこでは「数論」と「調和解析」という明らかに異なる2つの数学の分野が実は深く関連しているというアイデアを提唱していた。しかし、ラングランズさんは実際にこれを証明することができず、自分が正しいかどうか確信が持てなかった。 ラングランズさんのアイデアを用いて、ある数学の
ライフル発射するロボット犬、米海兵隊が実演 “武器化”が進む自律型AI無人機 「操縦者に危険及ばない」
TWZによれば、Q-UGVはOnyxの電気光学・赤外線システムやAI対応のデジタルイメージングシステムなども搭載しており、無人機や人、車両などの目標を検知して照準を合わせられる。ただし標的を確認するとオペレーターに知らせ、攻撃を実行するかどうかは人間が判断するという。操作は世界中のどこからでも行うことができ、オペレーターに危険が及ぶ恐れはない。 そのため狭いトンネルの中など危険な戦闘が予想される場合や、地雷やブービートラップが仕掛けられた場所などでも、人間を危険にさらすことなく作戦の遂行が可能という。 人が入れない狭い場所に潜入したり、情報収集活動に利用したりもでき、危険を伴う作戦で軍用犬の代わりにロボット犬を利用できる場面も多いとしている。 こうしたAI対応の自律型無人機は武器化が進んでおり、いずれ実戦配備は避けられないだろうとTWZは予測する。 MARSOCはTWZに寄せたコメントで、
取引先ごとに“バーチャル口座”を用意──請求書管理「Bill One」が、銀行サービスを始めるワケ
取引先ごとに“バーチャル口座”を用意──請求書管理「Bill One」が、銀行サービスを始めるワケ（1/3 ページ） Sansanは5月21日に、請求書管理サービス「Bill One」の大型アップデートを発表した。これまでの請求書受領サービスに加え、請求書発行サービスと経費精算サービスをBill Oneブランドで展開する。 あわせて銀行代理業のライセンスを取得し、住信SBIネット銀行のBaaSプラットフォーム「NEOBANK」を活用した「Bill One Bank」を法人顧客向けに提供を開始する。Bill One Bankとは何か？ なぜSansanが銀行サービスを提供するのだろうか？ 取引先ごとにバーチャル口座を用意して入金消込を行う、Bill One発行 請求書発行サービス「Bill One発行」は単に請求書を発行できるだけのサービスではない。「7割の経理担当者が課題を感じている」（B
市の備品をメルカリで販売 マンホールのふたなど売れる 横須賀市
横須賀市が4月下旬から、市役所などで使っていた備品を「メルカリShops」に出品し始めた。5月21日までに、4000円のマンホールのふた（35kg、現地引き取りのみ）2種類が完売するなど、独自の商品が人気を集めているようだ。 備品などの再利用と、障害のある人の一般就労を支援する狙い。知的障害や精神障害のある有期職員が出品作業の一部を担っている。 これまで、マンホールのふた2種類（各4000円）、学校の椅子と机のセット（4000円、現地引き取りのみ）、市のキャラクター「スカリン」のぬいぐるみ（2000円）など、出品された半数以上が売れている。 関連記事 2012年度「官公庁オークション」落札総額36億円 1万平方メートルの宅地や屋形船も ヤフーは「官公庁オークション」の2012年度の落札結果を公表した。総出品数は2万9137件、落札総額は36億3025万6106円となった。 メルカリ転売目的
Googleオフィスに警察、社員50人超を解雇 抗議デモ対応が見せつけた“IT界の巨人”の変貌ぶりとは
これに対し、今回のデモを組織した団体「No Tech For Apartheid」は「自分たちの労働がアパルトヘイトや大虐殺の原動力となることは望まない」と訴える。Googleに対してイスラエル政府との契約の中止を求めるのは、発端となったプロジェクト・ニンバスの契約を「ガザのパレスチナ人を虐殺するイスラエルへの支援」と見なしていることによるものだ。 社員の解雇について同団体は「言語道断の報復行為」「Googleが自社の社員よりも、虐殺行為をしているイスラエル政府および軍との12億ドルの契約の方を大切にしていることが、これではっきりした」と反発した。 また抗議デモは平和的に行われ、Google社内で器物を損壊したり、同僚を妨害したりもしていないと主張。社員の解雇はGoogleのいう「開かれた文化」の虚偽をさらけ出したと訴え、解雇は不当だったとし全米労働関係委員会（NLRB）に不服を申し立てて
「ここは日本なのか」 サンリオピューロランド運営の社長、インバウンド殺到の”いま”を語る
好調な業績を押し上げているのがインバウンド観光客だ。コロナ禍以前から続くクールジャパン施策や、歴史的な円安の後押しもあり、2023年度のサンリオピューロランドへの訪日客は前年比400％に増加。2024年3月の期末決算では最高益を更新した。 背景にあるのは、北米とアジアに注力する、サンリオグループのマーケティング戦略だ。小巻氏によれば、米国や中国・韓国・香港・台湾など、世界各地での商品・サービスの展開がテーマパークの来場にも好影響をもたらしているという。コロナ禍以前は中国からの観光客が最も多かったが、現在の国・地域別来場者数は1位が米国、2位以降が韓国、中国、台湾と続いている。 成功の裏に「脱・キティちゃん一強」戦略 さらに、多様なキャラクターを押し出すマーケティングも功を奏した。海外でも展開するサンリオキャラクター大賞を見ると、従来まではハローキティが上位を占めていたが、2023年度の結果
患者や看護師、医師が全員AI 病院のシミュレーション技術、中国の研究チームが提案
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高いAI分野の科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 中国の清華大学に所属する研究者らが発表した論文「Agent Hospital: A Simulacrum of Hospital with Evolvable Medical Agents」は、大規模言語モデル（LLM）を用いて、患者、看護師、医師などの役割を持つ自律的なエージェントによって構成した病院のシミュレーション環境を提案した研究報告である。 （関連記事：25人のAIが一緒に暮らしたら、自我は芽生えるか？ ゲームの中で検証 バレンタインなど勝手に企画） 病気の発症から治療、回復までの一連のプロセスを忠実に再現しており、トリアージ、受付
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