GM・現代・日産など EV販売減速でHVへ回帰 まずは利益確保目指す
この記事の3つのポイント EV販売の減速を受け、自動車大手がHVに回帰している EVに対して消費者も各国政府も動きが消極的だ まずHVで利益を上げ、その資金をEV開発につぎ込む 電気自動車（EV）販売の減速を受け、自動車会社がハイブリッド車（HV）に回帰する動きを見せている。消費者が充電への不安などからEV購入に消極的で、各国政府がエネルギー移行目標を先延ばししている。自動車各社は中国EVとの価格競争を避け、まずHVで利益を上げ、その資金を安価なEVの開発に注ぎ込む考えだ。 世界の主要自動車会社が、ハイブリッド技術への投資を拡大している。各社の経営幹部によれば、バッテリーだけで走る完全電気自動車（EV）に対して消費者が消極的になっているため、業界は急激なギアチェンジを余儀なくされているという。 金利の高止まりと不十分な充電インフラへの懸念が相まって、EVへの消費者の熱は冷めてきた。その結果
EVは普及せずとも日本のEV活用方法は海外よりも進んでいる！ 日本の電気自動車が当たり前のように装備する「外部給電機能」がもつ多大なるメリットとは
投稿日: 2024年5月27日 11:40 TEXT: 御堀直嗣 PHOTO: 日産／レクサス／テスラ／WEB CARTOP EVは普及せずとも日本のEV活用方法は海外よりも進んでいる！ 日本の電気自動車が当たり前のように装備する「外部給電機能」がもつ多大なるメリットとは (1/2ページ) この記事をまとめると■日本のEVやPHEVの特徴のひとつとして「蓄電池」としての役割がある ■海外ではEVを「単なる移動手段」としか考えていない ■一部海外メーカーでは日本の事情を加味して給電機能を備えるモデルを拡充してきた 日本車の給電機能は世界でも進んでいる 電気自動車（EV）は、移動できる蓄電池としての機能を備える。車載の駆動用バッテリーは、軽自動車の日産サクラや三菱ekクロスEVで20kWhある。登録車のアリアでは、容量の大きいB9で91kWh、トヨタのbZ4Xは71.4kWhある。ちなみに、住
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは | VAGUE(ヴァーグ) - (2)
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは 平均してみると、1回30分の急速充電で、4～5kWhしか充電できません。バッテリー残量が半分以上あると、さらに少なくなります。 バッテリー残量が70％を超えると2kWh以下となるのです。そのため満充電になることはなく、ほぼ上限8割ほどでの運用となっていました。また、メーターで見る電費は、だいたい8km／kWhだったので、4～5kWhの電力量は走行距離でいえば32km～40㎞に相当します。30分かけて、それしか充電できないのです。 そして急速充電にかかる費用が高いのも予想外でした。 10年前のBEV導入初期は、1回500円くらいだったと記憶しています。ところが、今は月額プラン＋利用料と言う料金体系です。日産のプランでは月額4400円（急速充電100分込み）で、それ以降
中国EV市場での苦戦で利益予想の大幅引き下げとなった日産…消費者意識の変化に取り残されていく日系自動車メーカーの行く末 - 記事詳細｜Infoseekニュース
中国EV市場での苦戦で利益予想の大幅引き下げとなった日産…消費者意識の変化に取り残されていく日系自動車メーカーの行く末 集英社オンライン / 2024年5月15日 8時0分 〈電気自動車トップ・テスラは中国勢との値引き合戦では勝ち目なしか？…バッテリーの開発市場で競争力を失った稀代のメーカーの現在地〉から続く 日産自動車が岐路に立たされている。主要マーケットと定めていた中国での販売不振が起きているのだ。かつて中国での新車販売台数においては、トヨタやホンダと肩を並べていたが、今では見る影もなくなっている。今、中国ではとにかくEVの値下げ合戦が取り沙汰されているのだが、事情はそれほど単純ではない。EV購入における消費者意識は、ガソリン車とはまったく異なるからだ。 【図を見る】日産自動車がゴーン体制からの転換が奏功した最新の業績 日産の中国新車販売台数は4年で半減という衝撃日産の2024年3月期
日産 次世代生産技術と全固体電池のブレークスルー解説 （Auto Prove） | 自動車情報・ニュース - carview!
日産は次世代パワートレイン生産技術に関する説明と全固体電池のパイロット生産ラインの予定工場を公開した。 説明に先立ち、日産自動車の副社長坂本秀行氏から、2024-2026年の短期かつ近視眼的経営計画「The Arc」の中で、2021年7月に英国で発表した「EV36Zero」が極めて重要であり、次世代商品力の向上のためにもこの横浜工場での生産技術が重要になると語った。つまりAmbition2030へと繋がるキーテクノロジーというわけだ。 フェラーリ ニューフェラーリ12 Cilindriを北米で発表 【公式動画】 関連記事：日産 英国政府からの資金投資を受け、欧州販売モデルのEV化を加速 「EV36Zero」 関連記事：日産 新経営計画「The Arc」で北米・中国市場を巻き返せるか EV36Zeroはバッテリー工場と製品組み立て工場が隣接し、マイクログリッド（地域電力網）からの100％サス
【メディアに来て欲しくない？】 海外メディアに冷たい北京モーターショーでも見どころ沢山（2） | AUTOCAR JAPAN
【日本メーカー編 その1】 1.トヨタ トヨタは今回、2023年の上海モーターショーでお披露目したBEVコンセプトの市販モデルを公開した。 発表されたのはbZシリーズ最新となる「bZ3X」/「bZ3C」の2台で、前者は広州汽車との合弁「広汽トヨタ」が、後者はBYDと第一汽車との合弁「一汽トヨタ」が製造・販売を担当する。 日産エボ・コンセプト 加藤博人 bZ3Xはひと家族がゆったりと安心・安全をもって移動できることを念頭に置いて開発されており、快適に過ごせる車内空間に保守的な内装設計を特徴としている。一方でbZ3Cは流行に敏感な若者をターゲットに、クロスオーバークーペのスタイリングを採用した。 BEVなのでバッテリーを搭載する関係で車体はどうしても厚くなりがちだが、そこでタイヤの外径を大きくすることで比率を調整、スポーティーでスリークなシルエットが実現された。 2.ホンダ ホンダは中国
なぜホンダ初の量産EV｢ホンダe｣はたった3年で生産終了になったのか…｢欧州ジャーナリストの絶賛｣の裏側 開発ポリシーを貫けなかった
ホンダは同社初の量産EV「Honda e」の生産を今年1月に終了した。発売開始は2020年夏で、3年という異例の短さの生産終了だった。どこに問題があったのか。ジャーナリストの井元康一郎さんは「乗り心地や運動性能は卓越していたが、価格と航続性能の2点に関して初志貫徹できなかったことで存在意義の不明な商品になってしまった」という――。 ホンダ・日産のEV提携のウラで、「Honda e」が生産終了に 今年1月のCES（北米家電ショー）で次世代BEV（バッテリー式電気自動車）のコンセプトカー「Honda 0ゼロ」シリーズを公開、3月15日には日産自動車と電動化、知能化に関する提携の覚書を交わすなど、2040年脱エンジン宣言の実現化に躍起になっているホンダ。その陰で今年1月末、1台のBEV「Honda e」が生産終了となった。
なぜホンダ初の量産EV「ホンダe」はたった3年で生産終了になったのか…「欧州ジャーナリストの絶賛」の裏側（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
Honda eのフロントビュー。古き良き時代のユーロハッチバックを連想させる凝縮感の強いデザインだ - 写真＝筆者撮影 ホンダは同社初の量産EV「Honda e」の生産を今年1月に終了した。発売開始は2020年夏で、3年という異例の短さの生産終了だった。どこに問題があったのか。ジャーナリストの井元康一郎さんは「乗り心地や運動性能は卓越していたが、価格と航続性能の2点に関して初志貫徹できなかったことで存在意義の不明な商品になってしまった」という――。 【写真】Honda eのインフォメーションディスプレイ ■ホンダ・日産のEV提携のウラで、「Honda e」が生産終了に 今年1月のCES(北米家電ショー)で次世代BEV(バッテリー式電気自動車)のコンセプトカー「Honda 0(ゼロ)」シリーズを公開、3月15日には日産自動車と電動化、知能化に関する提携の覚書を交わすなど、2040年脱エンジン
JR九州と住商、鉄道沿線を活用した系統用蓄電所、熊本市で完工 - ニュース - メガソーラービジネス : 日経BP
九州旅客鉄道株式会社（JR九州）、住友商事、住友商事九州（福岡市）が出資し設立したでんきの駅（福岡市）は3日21日、系統用蓄電池事業の第1号案件として熊本市で建設を進めてきた系統用蓄電所「でんきの駅川尻」を完工した。 鉄道沿線特有の土地形状に合わせた専用設計の「バッテリー・ステーション」システムを構築した。蓄電池は、住友商事と日産自動車の合弁会社であるフォーアールエナジー（横浜市）が提供するリユース（再使用＝中古）品のEV（電気自動車）用バッテリーを定置用にシステム化した「EVバッテリー・ステーション」を採用した。蓄電事業としての運用は、でんきの駅が担当する。 定格出力は1.5MW、実効容量は6.0MWh。リユースEVバッテリーを約350台分収納し、電池交換が可能。また、スケールアップ（高出力・大容量化）のための制御技術を導入した。今後、設備の本格稼働に向け各種試験を行った後、需給調整市場
全固体電池の量産化も見えた！ 日産の次世代バッテリー生産最前線を取材、不可能を可能にしたブレイクスルーを解説 | AUTOCAR JAPAN
車体の構造と生産方式の革新「次世代モジュラー生産」 建設中のパイロットライン見学の前に行われたのは、日産の現在進行中の技術開発の説明。 まずは、日産の執行役副社長である坂本秀行氏から、次世代EVの構造と生産方式の革新となる「次世代モジュラー生産」が説明された。 【日産の技術的ブレイクスルー】 次世代バッテリーのマザー工場 これは、床下に並べたバッテリーの上にシートなどの内装を取り付け、ボディは別工程でくみ上げる。最後にバッテリーと内装を装着した車両の下側と、上側のボディを合体させるというのだ。 従来のように、ボディを先に作り上げて、その後、作業員が中に入り込みながら部品を取り付けるのとは、まったく違う手順となる。 この工法の良いところは、露出しているバッテリーの上に内装部品を取り付けるため、労力が少ないという点にある。 また、メインラインが短くなり、細かな部品を先にくみ上げておくサブライン
トヨタや日産、BMWが実用化を進めるソリッドステートバッテリー（全固体電池）とは何なのか？そのメリットや短所、実現可能性は？
加えてこれまでの流れとは異なり、今後ガソリンエンジンが生き残る可能性も否定できない さて、EVの「救世主」と見られているのがソリッドステートバッテリー（全固体電池）。 現在各自動車メーカー、そしてバッテリーメーカーが全力を挙げての研究を行っていますが、いくつかの自動車メーカーは実用化を断念し「撤退」、そして複数のバッテリーメーカーも実現の困難さについて触れています。 直近だとCATL（Contemporary Amperex Technology Company Limited）の創設者兼最高経営責任者（CEO）、ロビン・ゼン博士が「全固体電池は安全ではなく、誰もが望んでいる万能の解決策ではない」という談話を発表していて、同社はソリッドステートバッテリーの開発を日夜続けており、しかし実現に至っていないという事実があるだけに、この話には「実に重みがある」と言って良いかと思います。 ソリッドス
価格.com - 日産が全固体電池のパイロット生産ラインを公開 2028年の実用化へ向け研究を加速
日産自動車は2024年4月16日、2028年度の実用化を目指して研究開発を進めている全固体電池のパイロット生産ラインを、メディア向けに初公開した。 稼働は2025年3月の予定 全固体電池とは、電解質に液体ではなく固体を用いた電池であり、従来比で約2倍とされる高いエネルギー密度や、大きな充放電出力、優れた耐熱性、難燃性を実現できることから、さまざまな自動車メーカーや電池メーカーが未来の電気自動車（EV）のバッテリーとして期待を寄せている。 日産では2018年にこの電池の研究を開始し、2022年に試作生産設備を稼働（参照）。今回発表されたパイロットラインでの試作生産を経て、2026年に公道での走行試験を実施し、既述のとおり2028年度の実用化を目指している。 パイロットラインは日産横浜工場（神奈川県横浜市神奈川区宝町）内の、これまでエンジンや足まわりなどの製造を担っていた機械工場の建屋に開設さ
日産が将来のEV生産に向け「ギガキャスト」導入を発表、加えて2028年に稼働する全固体電池（ソリッドステートバッテリー）パイロット生産設備を公開
とくにソリッドステートバッテリーの実用化が「可能になるかどうか」には注目が集まる さて、日産がトヨタに続きギガキャスト技術を導入する、と発表。 この「ギガキャスト」はテスラがモデルYの生産の際に導入し一躍注目を集めたもので、従来だと「何十個もの細かいパーツを鋳造し、それを溶接してクルマのフレームを組み立てていた」ものの、ギガキャストではそれら「一体化したパーツ」を一度に成形してしまうという技術です。 もちろん様々な課題はありますが、EVのように「まず製造コストを引き下げることが最優先」だとされるクルマにおいてはメリットのほうが大きく、よっていくつかの自動車メーカー（トヨタの他にフォルクスワーゲン、ヒョンデ、フォード）がこの生産方法の採用に踏み切っているわけですね。 参考までに、どんな「課題」があるのかというと、一度に大きなパーツを鋳造するため、そのための金型が大きく高価であり、そして広い面
日産自動車、バッテリー式EV「アリヤ」小売価格を3万ドル台に引き下げ(日本、米国) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース
日産自動車は3月4日、米国における2024年型バッテリー式電気自動車（BEV）「アリヤ」のバッテリー容量63キロワット時（kWh）のエントリーレベル車「エンゲージ」のメーカー希望小売価格（MSRP）を3万9,590ドルに設定すると発表した。87kWhのロングレンジバッテリーを搭載するモデルも含めて、全体的に仕様により3,600～6,000ドルの引き下げとなる。 アリヤは、BEVとして日産が小型乗用車「リーフ」に次いで、2020年7月から米国で販売するスポーツ用多目的車（SUV）。生産地が日本であることから、インフレ削減法（IRA）の下で制定された最大7,500ドルの税額控除の対象とはなっておらず（2024年1月10日記事参照）、今回の値引きで価格競争力が増すことが期待される。北米日産のトリシャ・ユングEV戦略・変革担当シニア・ディレクターは「EV市場が発展・成長を続ける中、2024年モデル
EV用バッテリーシェアNo.1のCATLが「ソリッドステート（全固体）技術はEV業界が考える特効薬ではない」と衝撃発言。実現の難しさ、その危険性について言及
バッテリーキング「ソリッドステートバッテリーは安全ではない」 今回この発言を行ったのは"バッテリーキング"として知られる同社の創設者兼最高経営責任者（CEO）、ロビン・ゼン博士で、「ソリッドステートバッテリー（全固体電池）は広く信じられているほど実現可能ではない」。 全固体電池技術は、電気自動車 (EV) の次の主要なステップとして広く宣伝されており、重量の軽減、エネルギー密度の増加、生産コストの削減、充電速度の向上、航続距離の延長、そして何よりも「燃えない」EVを作ることが可能になるとされ、現在多くの自動車メーカーが我先にと実用化を急ぐ技術です。 ただし今回、ロビン・ゼン博士はフィナンシャル・タイムズ紙のインタビューにて以下のように語り、ナトリウムイオン電池がより良い代替品であると主張しているわけですね。 CATLは10年間（全固体電池）に投資してきたが、それにもかかわらず、まだ商業的に
日産がゴツすぎる「超本格SUV」を実車公開！ ワイドボディ＆極太タイヤの「爆タフ仕様」が凄い！ 謎の「キズだらけボディ」の理由とは
正真正銘、最強の「日産SUV」が実車公開 日産は2024年3月16日から3月31日まで、横浜市西区の「日産グローバル本社ギャラリー（以下、グローバルギャラリー）」にて、電動SUV「アリア」の特別展示を行いました。 同車は、北極から南極まで走行するという世界初のチャレンジを成功させた、記念すべきモデルだといいます。 今回展示されたアリアは、日産とパートナーシップを締結している英国の探検家であるクリス・ラムゼイ夫妻の協力によって実現した、世界初の冒険において実際に使用された車両です。 電気自動車（EV）アリアの「e-4ORCE（4WD）」仕様をベースに、遠征中の過酷な走行にも対応できるよう日産自らカスタマイズを実施。 拡大されたホイールアーチやそこに収まる39インチタイヤ、特製のサスペンションなど大胆な改造が目を引きますが、バッテリーやパワートレインは市販モデルに搭載されるものがそのまま使用さ
「GT-R」級のパワフルさ!? 日産「新型“超”スポーツSUV」登場！ 新型「アリア NISMO」3つのスゴさとは
日産の新型クロスオーバーBEV「アリア NISMO（ニスモ）」は、電動NISMOモデルのフラッグシップとして2024年6月に発売されます。ベース車のアリアに対しどういった点が変更されたのでしょうか。その詳細を解説します。 「安心感があり」「気持ち良く」「結果として速いクルマ」に 日産は2024年3月8日、クロスオーバーBEV（バッテリーEV：電気自動車）「アリア」の追加モデルとして、NISMOロードカーシリーズの新型「アリア NISMO（ニスモ）」を発表しました。 「風格と電撃のクロスオーバー」をコンセプトに、専用の内外装を与えるとともに、NISMOが電動駆動4輪制御システム「e-4ORCE（イーフォース）」や足回り、加速性能などの専用チューニングを実施しています。 大小さまざまなラインナップが揃うNISMOロードカーは、そのサイズやカテゴリーに関わらず「より速く、気持ち良く、安心して走れ
日産とホンダが連携、注目は軽EV
編集部の宇野です。 今週のテーマは「企業連携」です。 2024年3月15日、日産自動車とホンダは自動車の電動化・知能化に向け、戦略的パートナーシップの検討を開始する覚書を締結したと発表しました。具体的な項目としては自動車車載ソフトウエアプラットフォーム、電池やeアクスル（電動車向けの駆動ユニット）といったバッテリー電気自動車（BEV）に関するコアコンポーネント、商品の相互補完などが挙げられています。 この協業に関して、コンサルタントやアナリストの方々が「協業の端緒・本命は軽EV」と指摘されている報道などをいくつか見かけました。軽EVはスコープ3対策に向けた物流分野での商用車としても高い関心を集めており、一般乗用車市場も含めて日本市場での需要が見込めるうえに強みを生かしたグローバル展開もあり得るというもの。 日産自動車とホンダの軽EV、物流用商用車――。どこかで見た組み合わせだなと思って記憶
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中国自動車最大手、上海汽車が「2026年に全固体電池を搭載したEVを発売」と発表。実現できればトヨタを出し抜き業界最速、10月からは半固体電池の生産開始も
LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？
