EV先進国・中国は3分でBEVがフル充電になる！？ NIO（ニオ）のカセット式バッテリー交換の現場に遭遇 自動車ジャーナリスト金子浩久の「718ボクスター日乗」（第10回） | JBpress autograph
BEVの充電問題 EVについてニュースに上らない日がありません。単なるニュースにとどまらず、必ず賛否両論を伴っているところがEVの“存在としての新しさ”ゆえのことなのでしょう。 議論を伴う最大のものは、充電に関するものです。代表的なものを挙げてみましょう。 ・EVは自宅なり職場で夜中に充電するのが基本。そうすれば、毎朝、満充電の状態で出発することができる。出先での充電はあくまでも継ぎ足し。（集合住宅に住んでいる人のほとんどは自宅で充電できないので、EVは向いていない） ・日本の高速道路のサービスエリアや商業施設の駐車場などに用意されている急速充電器の数量も品質も、欧米や中国などに較べるとあまりにもお粗末。充電器の数自体が少ないし、充電性能も低い。（だから、急速充電器が欧米や中国なみに充実しなければEVは購入したくない） ・いくら“急速”充電器と言ったって、8割まで充電するのに数十分も要して
ソニー・ホンダのEV｢AFEELA｣開発の舞台裏。中国メーカー台頭に｢クルマ作り変わってきている｣と川西社長
バッテリーEV｢AFEELA｣を開発中のソニー・ホンダモビリティ（以下、ソニー・ホンダ）において、ソニー側から同社をけん引するキーパーソンが川西泉氏だ。 川西氏はソニー・ホンダの社長兼COOを務めており、技術側のトップでもある。 ソニーグループは｢モバイルからモビリティへ｣というキーワードを掲げている。ロボットやバッテリーEVなど、｢動き回るもの｣がこれからの社会を担う、という発想だ。 ソニー・ホンダのAFEELAは、自動車としてのモビリティを体現する存在だ。ソニー・ホンダはどんなBEVを作ろうとしているのだろうか？ 川西社長への単独インタビューでは、ジョイントベンチャーで挑む電気自動車をめぐる｢キーワード｣が見えてきた。 参考記事：ソニー・ホンダのEV｢AFEELA｣に鳴りはじめたカウントダウン。ホンダ出身・水野会長が語る｢自動車業界の危機感｣ 狙うのは、AIBOやスマホのように｢愛着を
5分でフル充電が可能に?! 電気自動車の充電時間を格段に減らしたまさかの方法がヤバすぎる！ - 自動車情報誌「ベストカー」
BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションの実証実験が開始された。およそ5分で交換できるという（IM Imagery＠Adobe Stock） エネオスなど3社は、BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションを開設しました。交換にかかる時間は約5分とされ、充電よりもはるかに効率的な方法と見られています。 ●片岡氏のコメント 鉛電池を積んでいる時代のBEVは、駆動用バッテリーを充電済みのものと交換し、満充電に近い状態にして走らせていた。日本EVクラブ主催のEV耐久レースでも、電欠状態が近くなると途中でバッテリーを載せ替えたものだ。 京都に開設したバッテリー全自動交換ステーションは、協賛するタクシー大手のエムケーホールディングスがステーション用地を提供し、バッテリーを交換できるようにリーフのタクシーも改造した。 バッテリー交換システムは、米スタートアッ
トヨタがBYDの技術を採用で大きな波紋！日本メーカーが中国テック企業に秋波を送る意味（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
トヨタがBYD TOYOTA EV TECHNOLOGY カンパニー、一汽トヨタ自動車、トヨタ知能電動車研究開発センターと共同開発した新型車、bZ3C（写真：トヨタ自動車） トヨタ自動車の決算発表会が2024年5月8日に行われ、電気自動車(BEV:バッテリー駆動のEV)やソフトウェアなどの成長領域への投資を2025年3月期に1兆7000億円と、前期比40％増とすることを発表した。 【写真】日本未導入！いま中国で発表されている最新BEVの姿 同社の宮崎洋一副社長は、「中国との比較で大きくビハインドしている(遅れている)部分がある事実を認めないといけない」と述べ、中国で需要が高まっているプラグインハイブリッド車(PHEV)事業を強化する方針を示した。 翌5月9日には、「トヨタがBYDの技術を採用するPHEVを投入する計画だ」と中国の地元メディア「財経」が報じ、中国自動車業界で大きな波紋を呼んで
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは | VAGUE(ヴァーグ) - (2)
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは 平均してみると、1回30分の急速充電で、4～5kWhしか充電できません。バッテリー残量が半分以上あると、さらに少なくなります。 バッテリー残量が70％を超えると2kWh以下となるのです。そのため満充電になることはなく、ほぼ上限8割ほどでの運用となっていました。また、メーターで見る電費は、だいたい8km／kWhだったので、4～5kWhの電力量は走行距離でいえば32km～40㎞に相当します。30分かけて、それしか充電できないのです。 そして急速充電にかかる費用が高いのも予想外でした。 10年前のBEV導入初期は、1回500円くらいだったと記憶しています。ところが、今は月額プラン＋利用料と言う料金体系です。日産のプランでは月額4400円（急速充電100分込み）で、それ以降
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは | VAGUE(ヴァーグ)
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは CAR & BIKE / COLUMN 2024-5-23 writer 鈴木ケンイチ 欧州車を中心に日本でもようやく浸透しつつあるEV（電気自動車）ですが、2010年に世界初の量産EVとして日産初代「リーフ」が誕生したように、元々EVは日本車が先行していたという事実もあります。当時に比べて急速充電器も多く設置されてきた2024年ですが、集合住宅に住む人がEV生活を楽しむことができるのでしょうか。実際にEVオーナーになったレポーターのホンネを聞いてみます。 走行距離4.4万㎞ 12年落ちの初代「リーフ」を買ってみた そもそもはとある編集者のひと言がきっかけでした。 「BEV（電気自動車）のことを語るなら、一度くらいはオーナーにならないとね」と、古くから付き合いのある
宅配車の次期“主力”か 日野の小型EVトラック「ウォークスルー仕様」に注目！ デメリットも使い方次第？ | 乗りものニュース
日野自動車が電気トラック「デュトロ Z EV」の低床ウォークスルー仕様をジャパントラックショー2024に展示しました。普通免許で運転できるだけでなく、配送業務を徹底的に追求した設計。ただ小型ゆえの課題も存在します。 デリバリー向けウォークスルーバンがEVに 日野自動車がパシフィコ横浜で2024年5月に開催された「ジャパントラックショー2024」に、BEV（バッテリー式電気自動車）の小型トラック「デュトロ Z EV」を出展しました。展示されたのは異なる架装がされた2タイプで、なかでもウォークスルーバン型は来場者の注目を集めていました。 「デュトロ Z EV」は日野自動車の小型・中型トラック「デュトロ」のEV仕様で、2022年より一般販売されています。電動化にあたってBEV用の新開発シャシーを用いているのが特徴で、バッテリーは荷台床下のフレーム内側に搭載、これにより従来の後輪駆動車では難しかっ
トヨタが「“超凄い”ハチロク」実車公開！ 6速MT搭載の“超静音”モデル！ 斬新2シーター化も実施の「新型ハチロク」登場に市販化望む声も
トヨタは、2024年4月中旬に幕張メッセで開催された自動車イベント「AUTOMOBILE COUNCIL 2024」で「AE86 BEV Concept」の実車を展示しました。これについてユーザーからさまざまな反響も寄せられています。 再登場の「AE86 BEV Concept」に反響多数！ トヨタは、2024年4月中旬に幕張メッセで開催された自動車イベント「AUTOMOBILE COUNCIL 2024」（オートモビルカウンシル2024）に出展。 展示ブースには東京オートサロン 2023で世界初公開され注目を集めた「AE86 BEV Concept」の姿もありました。これについてユーザーからの反響も集まっています。 オートモビルカウンシルは、2016年から開催されている「日本に自動車文化の創生を図ること」を目的とし、往年の名車と最新モデルが一同に会するイベントです。 今回トヨタの展示ブー
ノルウェーの自動車販売台数におけるEVシェアは91％／売れ行きトップはボルボEX30 - EVsmartブログ
日本の一般メディアでは「EV失速」などと伝えられる中、ノルウェーにおける4月の自動車販売台数における電気自動車のシェアは91％を記録。最も売れた車種はボルボEX30でした。アメリカのメディア『CleanTechnica』から全文翻訳でお届けします。 【元記事】EVs Take 91.0% Share In Norway — Volvo EX30 Grabs Top Spot by Dr. Maximilian Holland on 『Clean Technica』 ※冒頭写真は日本でも販売好調なボルボ『EX30』（関連記事）。 新車販売で90％以上の電気自動車シェアが継続 2024年4月、ノルウェーの自動車市場は「プラグイン充電可能な」EV（PHEVを含む）のシェアが91.0％で、前年同月の91.1％とほとんど変わらない結果となりました。BEVのみのシェアは89.4％で、前年同月の83.3
【EV補助金に激震！】BYDやヒョンデは大幅不利に。国産は姉妹モデルで大差が付くケースも（carview!） | 自動車情報サイト【新車・中古車】 - carview!
バッテリー電気自動車（BEV）を購入する際、無視できないのが補助金の額。そしてその補助金は、新たに車種ごとに額が異なる新制度へと切り替わる。そこで4月以降に適用される、国による新たな補助金制度について詳しくみていきたい。 まずBEVを対象とする補助金には国が実施しているもの（CEV補助金）と、各自治体が実施しているものの2種類がある。このうち今年4月以降の補助額が明らかになったのは国による補助金だ。 具体的に4月以降、大きく変化するのが車種ごとの補助額の決め方。 これまでは外部給電機能の有無などでざっくり金額が決まっていたが、4月以降は「車両性能」「充電インフラ整備の状況」「整備人材の育成」に加え、「サイバーセキュリティーへの対応状況」なども勘案して項目ごとに点数が付けられる。 その合計点で85万円（軽BEVは55万円）から15万円まで細かく補助額が設定されることになった。 なお、3月まで
「ASEANで日本はEV出遅れ」はウソ 中国勢を待つ「現地生産」という義務
日本のメディアは「タイでEV出遅れ」と報じている。たしかに昨年のタイ自動車市場では7.5万台のBEV（バッテリー電気自動車＝いわゆる日本のメディアが言うEV）が売れ、その80％以上が中国車だった。中国OEM（自動車メーカー）２社がすでにタイに車両工場を持ち、さらに５〜６社が建設決定または検討中だ。これらは事実である。しかし、その背景にある事情は複雑だ。「中国から輸入したBEVの台数をタイ国内で生産しなければならない」という規定についてはほとんど報道されていない。 TEXT：牧野茂雄（MAKINO Shigeo）PHOTO：三菱自動車 2023年、タイで売れたBEVの８割は中国車 ３月下旬に開催された第44回バンコク国際モーターショーでは、中国のOEM８社とベトナム民族系のビンファストがBEVをずらりと並べた。日欧米のBEVより相当に割安であることから、各社のブースは賑わっていた。中国OEM
「ASEANで日本はEV出遅れ」はウソ 中国勢を待つ「現地生産」という義務（MotorFan） - Yahoo!ニュース
日本のメディアは「タイでEV出遅れ」と報じている。たしかに昨年のタイ自動車市場では7.5万台のBEV（バッテリー電気自動車＝いわゆる日本のメディアが言うEV）が売れ、その80％以上が中国車だった。中国OEM（自動車メーカー）２社がすでにタイに車両工場を持ち、さらに５～６社が建設決定または検討中だ。これらは事実である。しかし、その背景にある事情は複雑だ。「中国から輸入したBEVの台数をタイ国内で生産しなければならない」という規定についてはほとんど報道されていない。 TEXT：牧野茂雄（MAKINO Shigeo）PHOTO：三菱自動車 2023年、タイで売れたBEVの８割は中国車３月下旬に開催された第44回バンコク国際モーターショーでは、中国のOEM８社とベトナム民族系のビンファストがBEVをずらりと並べた。日欧米のBEVより相当に割安であることから、各社のブースは賑わっていた。中国OEM側
日産のEV戦略、巻き返しの秘策は？ 新たな経営計画「The Arc」を読み解く
世界初の量産BEV「リーフ」を2010年に販売したEVのパイオニア、日産自動車。ただ、その後の後継車種の販売が遅れ、世界各メーカーがBEVを販売していく中で後塵を拝し、シェアは低下。他の日本メーカーと同様にEVシフトの遅れが批判されていました。 日産自動車が3月25日に発表した新中期計画「The Arc」では、EV巻き返しに向けた具体的な戦略が示されました。日産1社だけでなく、「仲間」たちと共につくり上げるEV、そのあり方とは――。今後の成長を大きく左右する日産EV戦略を詳細に解説します。 日産の今回のEV戦略の肝は自社だけでなく、他社と共同しEVの開発を進めていく点です。新しいパワートレインであるEVの開発には莫大な研究開発費と設備投資がかかります。1社だけで、その費用をまかなおうとすると、コストが嵩み、利益を生み出すことができません。 日産は1999年より、欧州メーカールノーとアライア
集合住宅でのBEV生活を考える【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】
車の最新技術 更新日：2024.05.20 / 掲載日：2024.05.17 集合住宅でのBEV生活を考える【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 東京都は、2025年4月以降、新築マンションへの充電設備設置の義務化を決めた。適用が開始されるとひとまず駐車台数の2割に充電器の設置が義務付けられる。 筆者の長年の持論は、BEVやPHEVを維持するならば、自宅に普通充電器があることが前提である。なのでこれはひとまず朗報と言えるだろう。国や自治体にもよるが、充電インフラ補助金適用範囲の拡大も決まった。 「東京都マンションEV充電器情報ポータル」。2025年から都条例によって都内の新築マンションにEV充電器設置が義務となる。 とは言え、あくまでも東京に限り、今後新築マンションに徐々に設備整備が進んでいく話だ。誰もが新築マンションに入居するわけでもないし、そもそも都内在住でもない。なので
トヨタと出光が全固体電池で協業、量産技術の開発から事業化まで
全固体電池は2027〜2028年にバッテリーを主力動力源とする電気自動車（BEV）で実用化し、その後の量産を目指すとする。 より具体的には、両社から数十人を募ってタスクフォースとし、年間最大数百トン規模の硫化物系固体電解質を生産するパイロットプラントを出光興産の千葉事業所内に設けて、2027〜2028年を目標に量産技術を実証。同時に材料の安定調達のスキームを構築する。この2027〜2028年には台数は限定的ながら全固体電池搭載のBEVを発売するもようだ（図2）。
BYDはなぜ、新エネルギー車を「ガソリン車並み」の価格にできるのか？【連載】和田憲一郎のモビリティ千思万考（16） | Merkmal（メルクマール）
BYDは2024年2月、「ガソリン車より安い電気自動車」をスローガンに、新エネルギー車の低価格戦略を発表した。なぜBYDだけがこれほど車両価格を安くできるのか。 中国EV最大手の比亜迪（BYD）は、2024年2月に「ガソリン車よりも安い電気自動車」というスローガンを掲げ、新エネルギー車の低価格戦略を発表した。 2024年モデルにてバッテリー式電気自動車（BEV）「秦PLUS EV」が10万9800元（約230万円）から、プラグインハイブリッド車（PHEV）「秦 PLUS DM-i栄耀エディション」は7万9800元（約165万円）からである。この低価格戦略に対して、外資系や地場の自動車メーカーも、やむを得ず追随して価格を下げざるをえなくなった。 それにしても、自動車関係者であれば、なぜこれほど価格を下げることができたのだろうか、と疑問に思うであろう。特に新エネ車開発に携わっていた人ならばなお
中国BYD製EVで短期間に複数の火災報告、原因不明も過去には「使い方が悪い」と声明 - ライブドアニュース
グローバルでの展開を急速に進める 2022年7月21日に日本の乗用車市場参入を発表したの自動車メーカー『』 現在テスラに次ぐ世界第2位のEVメーカーであるとし、グローバル展開を急速に拡げているは、日本で販売する予定のバッテリーEVとしてコンパクトカーの『DORPHIN（ドルフィン、名は海豚）』、クロスオーバーSUVの『ATTO 3（アット 3、名は元 Plus）』、セダンの『SEAL（シール、名は海豹）』を発表しました。 2021年12月にはトヨタが開催した『今後のBEV戦略に関する説明会』においても協業するパートナー企業のひとつにの社名が挙がり、日本国内でもその存在感を強めています。 製の車両で火災相次ぐ 出典：autohome.com.cn グローバル展開を急速に拡げているですが、海外メディアはそのが製造する電気自動車について、短期間のうちに複数回の火災が発生していることを報じました。
アメリカでハイブリッド勢が大躍進。EV神話のメッキがはがれて…この後どうなる？（carview!） | 自動車情報サイト【新車・中古車】 - carview!
2024年5月8日、トヨタは決算発表をおこない、2023年度の営業利益が5兆3529億円となったことを明らかにしました。 この数字はトヨタとして過去最高益であることにくわえ、日本企業として初となる「5兆円超え」となりました。 トヨタは、北米をはじめとしたグローバルにおけるハイブリッド車（HV）の好調が、この業績をけん引したと説明しています。 また、5月10日には、ホンダも2023年度が過去最高益であったことを発表し、北米におけるHVの好調がその一因となったことを明らかにしています。 一方、HVの躍進の影で、北米や中国をはじめとするいくつかの市場でBEVの販売台数が鈍化しています。 こうした状況をうけて、インターネット上には「EVブームは終わった」「HVが最適解」といったコメントが多く見られますが、果たしてそれは事実と言えるのでしょうか？ （次のページに続く） ＞＞【言わんこっちゃない！】世
ボルボが2024年第1四半期の確報を発表。2025年にEV販売比率を50％、2030年に100％にすると言う目標を掲げつつも実際には69％もEV販売が下がり、構成比率は1/4程度に留まる
価格戦略やモデル展開、プロモーションなど様々な対応が望まれる状況ではあるが さて、ボルボは2030年までにラインアップ全てを電気自動車に移行するという野心的な計画を立てており、2025年までに世界販売の半分をEVにすることを目指していますが、2024年は米国における同社の電気自動車（BEVラインアップ）にとって最悪の年であることが判明し、その販売が69％も急落したことが明らかに。 今回ボルボが発表した内容だと、2023年第1四半期でのEV販売は4,138であったのに対し、2024年第1四半期だとわずか1,298台にとどまっています。※現時点ではボルボにおけるEV構成比率は1/4程度である ただしボルボ全体の販売台数を見てみると、2024年第1四半期の販売は前年同期の36,094代から41,555台へと15％増加しており、とくにPHEVモデルが55％増加（10,124台）したことは注目に値し
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