トヨタが新型BEVの『bZ3C』と『bZ3X』を世界初公開…北京モーターショー2024 | レスポンス（Response.jp）
トヨタ自動車は4月25日、北京モーターショー2024で新型バッテリーEV（BEV）『bZ3C』と『bZ3X』を世界初公開した。 bZ3Cは、トヨタとBYD TOYOTA EV TECHNOLOGYカンパニー、一汽トヨタ自動車、IEM by TOYOTAが共同開発したクロスオーバーBEV。Z世代向けにアクティブで象徴的なスタイリングとパーソナルな空間を提供する。 一方、bZ3Xは、トヨタと広州汽車集団、広汽トヨタ自動車、IEM by TOYOTAが共同で開発したファミリー向けSUVタイプのBEV。「COZY HOME」をコンセプトに、大空間で快適な居住性を実現している。 両モデルとも、最新の運転支援システムとスマートコックピットを搭載し、安全で快適なドライブと新しい体験価値を提供する。 トヨタ副社長・Chief Technology Officerの中嶋裕樹氏は、プレスカンファレンスで「中国
トヨタ新型「ファミリーSUV」世界初公開！ 斬新サメ顔が超カッコイイ！ 白内装が豪華＆居住性がスゴイ！ オシャレな「超静音モデル」北京で発表
トヨタは2024年4月25日、中国・北京で開催されている「北京国際モーターショー2024」において、新型バッテリーEV「bZ3X」を世界初公開しました。 同時2車種BEVのうち「ファミリーSUV」 トヨタは2024年4月25日、中国・北京で開催されている「北京国際モーターショー2024」において、新型バッテリーEV「bZ3X」を世界初公開しました。 「bZ3X」は、大空間で快適な居住性を実現した、ファミリー向けSUVタイプのBEV。コンセプトは心地が良い動く家を意味する「COZY HOME」としています。 トヨタと広州汽車集団有限公司、広汽トヨタ自動車有限会社、IEM by TOYOTAの共同開発によって誕生しました。 同車のコンセプトモデルは2023年の「上海国際モーターショー」で公開されていました。今回初公開となったのは、量産化に向け、満を持してアップグレードを行ったモデルです。 発表
1225馬力の新「ハイパーカー」欧州初上陸！ 中国アイオン（AION）新型EV導入へ | AUTOCAR JAPAN
0-100km/h加速1.9秒 高性能EVモデル 中国の自動車ブランドであるアイオン（AION）は、電動ハイパーカーの「ハイパーSSR」を欧州で初公開した。 ハイパーSSRは広州汽車（GAC）傘下のアイオンが開発した新型EVで、最高出力1225ps、最大トルク1220kg-mというハイパフォーマンスを誇る。 アイオン・ハイパーSSR アイオン ボディサイズは全長4538mm、全幅1988mm、全高1238mmで、ロータス・エヴァイヤとほぼ同じ。車名の「SSR」は「スーパー・スポーツ・レース」の略称である。 アイオンによると、0-100km/h加速はわずか1.9秒、最高速度は250km/hに達するという。3基の電気モーターと74.68kWhバッテリーを搭載し、1回の充電での航続距離は506km（中国CLTCサイクル）とされる。 車両重量は公表されていないが、ボディやブレーキ、ホイールな
日本でも売れそうな三菱自動車「エクスパンダーHEV」
前回の「中国EVの攻勢にさらされるタイ自動車市場の実像」で予告した通り、今回は三菱自動車が2024年2月にタイで発売した新型3列シートミニバン「エクスパンダーHEV」について取り上げていきたい。前回も触れたのだが、エクスパンダーHEVのベースになったエクスパンダーは、2017年にインドネシアで発売され、その後ASEAN（東南アジア諸国連合）、中南米、中東などに販売地域を拡大してきた三菱自動車のグローバル車種である。タイでも、これまでエンジンモデルをインドネシアから輸入して販売してきた。 これに対して2024年2月に発売したエクスパンダーHEV、及びその多目的スポーツ車（SUV）版である「エクスパンダークロスHEV」は、部品の多くをインドネシアから輸入し、またモーターを含むパワートレーンとバッテリーは日本から輸入しているものの、タイの工場で現地生産する車種だ。発売以来、月販1000台以上と好
JR九州と住商、鉄道沿線を活用した系統用蓄電所、熊本市で完工 - ニュース - メガソーラービジネス : 日経BP
九州旅客鉄道株式会社（JR九州）、住友商事、住友商事九州（福岡市）が出資し設立したでんきの駅（福岡市）は3日21日、系統用蓄電池事業の第1号案件として熊本市で建設を進めてきた系統用蓄電所「でんきの駅川尻」を完工した。 鉄道沿線特有の土地形状に合わせた専用設計の「バッテリー・ステーション」システムを構築した。蓄電池は、住友商事と日産自動車の合弁会社であるフォーアールエナジー（横浜市）が提供するリユース（再使用＝中古）品のEV（電気自動車）用バッテリーを定置用にシステム化した「EVバッテリー・ステーション」を採用した。蓄電事業としての運用は、でんきの駅が担当する。 定格出力は1.5MW、実効容量は6.0MWh。リユースEVバッテリーを約350台分収納し、電池交換が可能。また、スケールアップ（高出力・大容量化）のための制御技術を導入した。今後、設備の本格稼働に向け各種試験を行った後、需給調整市場
全固体電池の量産化も見えた！ 日産の次世代バッテリー生産最前線を取材、不可能を可能にしたブレイクスルーを解説 | AUTOCAR JAPAN
車体の構造と生産方式の革新「次世代モジュラー生産」 建設中のパイロットライン見学の前に行われたのは、日産の現在進行中の技術開発の説明。 まずは、日産の執行役副社長である坂本秀行氏から、次世代EVの構造と生産方式の革新となる「次世代モジュラー生産」が説明された。 【日産の技術的ブレイクスルー】 次世代バッテリーのマザー工場 これは、床下に並べたバッテリーの上にシートなどの内装を取り付け、ボディは別工程でくみ上げる。最後にバッテリーと内装を装着した車両の下側と、上側のボディを合体させるというのだ。 従来のように、ボディを先に作り上げて、その後、作業員が中に入り込みながら部品を取り付けるのとは、まったく違う手順となる。 この工法の良いところは、露出しているバッテリーの上に内装部品を取り付けるため、労力が少ないという点にある。 また、メインラインが短くなり、細かな部品を先にくみ上げておくサブライン
トヨタや日産、BMWが実用化を進めるソリッドステートバッテリー（全固体電池）とは何なのか？そのメリットや短所、実現可能性は？
加えてこれまでの流れとは異なり、今後ガソリンエンジンが生き残る可能性も否定できない さて、EVの「救世主」と見られているのがソリッドステートバッテリー（全固体電池）。 現在各自動車メーカー、そしてバッテリーメーカーが全力を挙げての研究を行っていますが、いくつかの自動車メーカーは実用化を断念し「撤退」、そして複数のバッテリーメーカーも実現の困難さについて触れています。 直近だとCATL（Contemporary Amperex Technology Company Limited）の創設者兼最高経営責任者（CEO）、ロビン・ゼン博士が「全固体電池は安全ではなく、誰もが望んでいる万能の解決策ではない」という談話を発表していて、同社はソリッドステートバッテリーの開発を日夜続けており、しかし実現に至っていないという事実があるだけに、この話には「実に重みがある」と言って良いかと思います。 ソリッドス
インドネシアで現地勢と新市場争奪 二輪の王者・ホンダ、電動化でも先を走る
インドネシアの首都ジャカルタで2月に開かれた「インドネシア国際モーターショー2024」は、電動化一色の様相を呈していた。ベトナムの電気自動車（EV）新興ビンファストが初出展して市場参入を表明。比亜迪（BYD）や上汽通用五菱汽車（ウーリン）をはじめとする中国EVが存在感を示すと、韓国・現代自動車も新たなEVの現地生産計画を打ち出した。 電動化の波を一層強く感じたのは二輪車の展示会場だ。インドネシア現地勢がブースを連ね、各社のスタッフが運転シートを上げて中のバッテリーを見せながら自社製品をアピールする。インドネシア政府による電動二輪購入補助金適用後の低価格を前面に打ち出すメーカーも多い。一律定額700万ルピア（約6万7000円）の補助を受けると実質的な購入費用が600万ルピアと、補助額より安い電動バイクもあって驚かされた。 インドネシアの二輪最大手であるホンダの現地合弁会社アストラ・ホンダ・モ
価格.com - 日産が全固体電池のパイロット生産ラインを公開 2028年の実用化へ向け研究を加速
日産自動車は2024年4月16日、2028年度の実用化を目指して研究開発を進めている全固体電池のパイロット生産ラインを、メディア向けに初公開した。 稼働は2025年3月の予定 全固体電池とは、電解質に液体ではなく固体を用いた電池であり、従来比で約2倍とされる高いエネルギー密度や、大きな充放電出力、優れた耐熱性、難燃性を実現できることから、さまざまな自動車メーカーや電池メーカーが未来の電気自動車（EV）のバッテリーとして期待を寄せている。 日産では2018年にこの電池の研究を開始し、2022年に試作生産設備を稼働（参照）。今回発表されたパイロットラインでの試作生産を経て、2026年に公道での走行試験を実施し、既述のとおり2028年度の実用化を目指している。 パイロットラインは日産横浜工場（神奈川県横浜市神奈川区宝町）内の、これまでエンジンや足まわりなどの製造を担っていた機械工場の建屋に開設さ
なぜ豊田章男会長は｢ガソリン車叩き｣に動じなかったのか…｢もっといいクルマをつくろうよ｣の本当の意味 「もがいている姿を書いてほしい」 (2ページ目)
【豊田】近頃（2018年当時）、EVのことをよく聞かれます。私はレースに行って、サーキット内のインタビューで「ガソリン臭いクルマが好き」なんて言っています。だから、豊田章男はBEVに対して反対しているんじゃないかと思われてしまう。でも、そんなことないんですよ。トヨタはバッテリーEVもハイブリッドもFCVもすべてやります（当時はまだマルチパスウェイという言葉は使っていなかった）。 それは、トヨタはお客さまが欲しいと思う車を作るのが仕事だからです。バッテリーEVだけに選択肢を絞るなんてことはできません。 野地さん、トヨタの現場をご覧になったと思いますが、トヨタ生産方式って、「必要なものを必要なだけ必要な時に」が原理原則です。 そして、「必要なもの」って政府や自動車会社が決めるものじゃないんです。お客さまが必要とする車をつくる。寒冷地や砂漠ではバッテリーEVでは心配だという人がいる。国によって場
中国製BEVの進出にEUが排除ともとれる動き！ 日本メーカーの静観は賢い選択
この記事をまとめると◾️中国製EVの販売台数が、EVカテゴリーで世界トップクラスになりつつある ◾️中国製EVは東南アジアや南米などに広く進出しており、さらにはヨーロッパでも廉価なEVとして消費者に受け入れられている ◾️中国製EVのヒットに対し、EUなどの一部の国と地域は反発を示している 中国製EVの躍進とそれをめぐる各国の対応 日本市場でも注目されているのが、中国BYD（比亜迪汽車）。2023年10月から12月期におけるBEV（バッテリー電気自動車）の世界販売台数で首位になっている、まさに世界的なBEVのトップブランドである。 日本ではまだまだこれからBYDの本格攻勢が始まろうとしているが、すでにタイではあっという間にBEV販売でトップシェアとなり、すでにインドネシア市場にも進出している。東南アジアだけではなく、南米などにも広く進出を果たした。つい最近では、メキシコに工場建設を模索して
日産が将来のEV生産に向け「ギガキャスト」導入を発表、加えて2028年に稼働する全固体電池（ソリッドステートバッテリー）パイロット生産設備を公開
とくにソリッドステートバッテリーの実用化が「可能になるかどうか」には注目が集まる さて、日産がトヨタに続きギガキャスト技術を導入する、と発表。 この「ギガキャスト」はテスラがモデルYの生産の際に導入し一躍注目を集めたもので、従来だと「何十個もの細かいパーツを鋳造し、それを溶接してクルマのフレームを組み立てていた」ものの、ギガキャストではそれら「一体化したパーツ」を一度に成形してしまうという技術です。 もちろん様々な課題はありますが、EVのように「まず製造コストを引き下げることが最優先」だとされるクルマにおいてはメリットのほうが大きく、よっていくつかの自動車メーカー（トヨタの他にフォルクスワーゲン、ヒョンデ、フォード）がこの生産方法の採用に踏み切っているわけですね。 参考までに、どんな「課題」があるのかというと、一度に大きなパーツを鋳造するため、そのための金型が大きく高価であり、そして広い面
テスラ、全世界で従業員の10％超を削減 販売低迷で
米電気自動車（EV）大手テスラは全世界の従業員の10％余りを削減する。ロイターが15日、社内メモを入手した。同社は販売低迷とEVの価格競争激化に対応を迫られている。 イーロン・マスク最高経営責任者（CEO）はX（旧Twitter）への投稿で「次の成長局面に向けて、約5年ごとに組織の再編と合理化を行う必要がある」と説明。 同社幹部のうちバッテリー開発責任者のドルー・バグリノ氏と公共政策担当副社長のローハン・パテル氏が退社すると発表。投資家の一部から懸念の声が上がった。 マスク氏は2022年に人員削減を発表したが、米当局への届け出によると、従業員数は21年終盤の10万人程度から23年終盤には14万人強に増えていた。 テスラ株の保有比率が高い上場投資信託（ETF）を運用するレックス・シェアーズのCEOは人員削減を戦略的動きと分析。一方、ランニング・ポイント・キャピタル・アドバイザーズのマイケル・
エンジンがないのにプラグがある！ HVやEVについてる「サービスプラグ」って何？
この記事をまとめると■HVやEVなどの電動車には「サービスプラグ」という安全装置が設置されている ■サービスプラグを外せば一時的に電流を遮断でき、整備時などに感電する事故を防ぐ ■知識のない素人が安易にサービスプラグに触れるのは御法度だ 整備のときの万が一を防止するのが「サービスプラグ」 電気自動車（EV）や、ハイブリッド車（HV）、あるいは燃料電池車（FCV）など、モーターを駆動に利用して走るクルマは、車載の駆動用バッテリーから高い電圧の電流を流し、モーター駆動する。その電圧は、数百ボルトに達する。 エンジン車に車載される補器用バッテリーは12ボルト（V）で、それほど高い電圧ではない。それでも、万一ショート（短絡）すれば、火花が散って衝撃を感じるほどだ。それが十数倍の駆動用バッテリーの高電圧ともなれば、命に関わるほどの感電を引き起こす懸念がある。そこで、EVなど電動車両の点検や整備を行う
トヨタが「“超凄い”ハチロク」実車公開！ 6速MT搭載の“超静音”モデル！ 斬新2シーター化も実施の「新型ハチロク」登場
トヨタは、幕張メッセ（千葉市美浜区）で開催の自動車イベント「AUTOMOBILE COUNCIL 2024」にブースを出展。この中に、「AE86 BEV Concept」がありましたが、どのようなモデルなのでしょうか。 超スゴイ“ハチロク”登場 トヨタは、2024年4月12日から14日まで幕張メッセ（千葉市美浜区）で開催の自動車イベント「AUTOMOBILE COUNCIL 2024」（オートモビルカウンシル2024）に出展。 同社のブースでは、架空の研究所「トヨタ クルマ文化研究所」として、トヨタ内での様々なヘリテージに関する取り組みと、そこにかける熱い思いを表現したといいます。 そんなブースの中に、「AE86 BEV Concept」がありました。 AE86 BEV Conceptは、「AE86（ハチロク）」という愛称で親しまれるトヨタ「カローラレビン」のBEV（バッテリーEV）モデル
ベンツ日本が投入、小回りがきく新型ＥＶ「ＥＱＡ」の性能 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
メルセデス・ベンツ日本（千葉市美浜区、上野金太郎社長）は１１日、電気自動車（ＥＶ）の新型「ＥＱＡ＝写真」を発売したと発表した。容量７０・５キロワット時の高電圧バッテリーに変更し、充電１回当たりの走行距離を５９１キロメートル（ＷＬＴＣモード）に伸長した。消費税込みの希望小売価格は７７１万円。 全長４４６５ミリ×全幅１８３５ミリ×全高１６１０ミリメートル。日本の道路環境でも取り回しのしやすいサイズで、スポーツ多目的車（ＳＵＶ）として日常の使い勝手の良さも備える。最高出力１９０馬力、最大トルク３８５ニュートンメートル。 車体へのモーターの搭載方法を工夫。モーターからの振動や騒音が車内に伝わりにくくすることで静粛性を高めた。６・０キロワットまでの交流普通充電と、１００キロワットまでの直流急速充電（ＣＨＡｄｅＭＯ規格）に対応する。 車外に電力を供給する機能も搭載した。停電時などに家庭に電気を送る予備
EV産業の「もしトラ」リスク 日本のトップ企業のしたたかな戦略 | 毎日新聞
11月の米大統領選では、電気自動車（EV）の普及支援策が争点の一つになっている。復権を目指す共和党のトランプ前大統領が、民主党のバイデン大統領が進めた支援策を「ひっくり返す」と宣言しているからだ。EV関連企業は「もしトラ」リスクにどう対応しようとしているのか。EVの電池を包むバッテリーパウチ（電池外装材）生産で世界シェアトップを誇る日本企業の「したたかな戦略」を探った。 2023年10月、東京都新宿区にある大日本印刷の本社で、米南部ノースカロライナ州のクーパー知事（民主党）は同社幹部らと向き合っていた。「州は進出企業を全面的にサポートする」。同社が検討していたバッテリーパウチ生産工場の新設に関して、知事は最後の一押しを図った。約1カ月半後に工場新設計画が正式発表され、知事も「クリーンエネルギー経済が発展している証しだ」と歓迎した。 大日本印刷はバッテリーパウチの製造で世界シェアの6～7割を
日産自動車、バッテリー式EV「アリヤ」小売価格を3万ドル台に引き下げ(日本、米国) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース
日産自動車は3月4日、米国における2024年型バッテリー式電気自動車（BEV）「アリヤ」のバッテリー容量63キロワット時（kWh）のエントリーレベル車「エンゲージ」のメーカー希望小売価格（MSRP）を3万9,590ドルに設定すると発表した。87kWhのロングレンジバッテリーを搭載するモデルも含めて、全体的に仕様により3,600～6,000ドルの引き下げとなる。 アリヤは、BEVとして日産が小型乗用車「リーフ」に次いで、2020年7月から米国で販売するスポーツ用多目的車（SUV）。生産地が日本であることから、インフレ削減法（IRA）の下で制定された最大7,500ドルの税額控除の対象とはなっておらず（2024年1月10日記事参照）、今回の値引きで価格競争力が増すことが期待される。北米日産のトリシャ・ユングEV戦略・変革担当シニア・ディレクターは「EV市場が発展・成長を続ける中、2024年モデル
修理が難しい「EV」「PHV」 この問題に対する部品メーカーの回答とは | Merkmal（メルクマール）
駆動系が電動化されたクルマでは、深刻な問題が浮上している。それは、バッテリー、インバーター、コントロールユニット、電動アクスルといった重要部品の修理が、ディーラー以外の独立系整備工場では困難であるということだ。 クルマとしてだけでなく、商品としても魅力的で市場競争力のあるバッテリー式電気自動車（BEV）が市販化されて10年以上が経過した。また、自動車市場に変革の波をもたらしたハイブリッド車（HV）を進化させプラグインハイブリッド車（PHV）も勢いを増している。 こうしたなか、これら駆動系が電動化されたクルマでは、深刻な問題が浮上している。それは、バッテリー、インバーター、コントロールユニット、電動アクスルといった重要部品の修理が、ディーラー以外の独立系整備工場では困難であるということだ。 この問題に関する極めて深刻な状況は、ほぼ1年前の2022年末に数字で明らかになった。そのきっかけとなっ
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HIOKI、1〜3月期の純利益26%減 EV市場減速で - 日本経済新聞
