リチウム電池の3倍超…信州大が単層CNT活用でエネ貯蔵 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
信州大学の金子克美特別特任教授と公立諏訪東京理科大学の内海重宜教授らの研究グループは単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）を使ったエネルギー貯蔵法を開発した。ＳＷＣＮＴとポリウレタン系材料の複合ロープをねじってエネルギーをためる。同じ重量のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の３倍以上のエネルギーを貯蔵できるとしている。 重量当たりのエネルギー密度と出力密度はＬｉＢと比べて約３倍、一般的な輪ゴムをねじった際の約１０００倍。またＬｉＢに対して軽量で爆発の危険が無く、マイナス６０度―プラス１００度Ｃの広い温度範囲で能力が変わらない。 電気エネルギーへの変換も容易で、人工心臓など体内デバイスのエネルギー源としての活用も期待できる。
どうする？ EVバッテリー リサイクルは難しい、でもリユースにも疑問
どうする？ EVバッテリー リサイクルは難しい、でもリユースにも疑問：「再利用」は分かりやすいアイデアだが（1/2 ページ） EV（電気自動車）における大きな課題の一つはバッテリーだ。リチウムイオンバッテリーのリサイクル技術が確立されていない中、“中間ステップ”としてリユースも提案されている。だが、リユースは本当に効果的なのだろうか。 バッテリー式電気自動車やハイブリッド車などに搭載されている大型バッテリーパックが消耗すると、当然の問題となるのがバッテリーをどうするかということだ。単に廃棄するのは、環境的な観点からはもちろん、バッテリーに含まれる物質（リチウムやコバルトなど）には限りがあり、見つけ出して抽出することがますます困難でコストが掛かるようになっているため、現実的な観点からも容認できない。 バッテリーにはさまざまな規格があるが、一般的には、容量が初期値の80％に低下すると、本来の用
全固体電池向け次世代電解質、パナソニックと中国勢が先陣争い
ハライド系材料とその結晶構造の例を示した。2020年7月に名古屋工業大学が焼成なしで作製したLiAlCl4の第1原理計算による結晶構造の推定結果（a）。Al原子、またはLi原子をCl原子が取り囲んで四面体や八面体になった構造が基本単位となっているのが特徴である。黄色の領域はLiイオンの伝導経路である。京都大学によるLi3InCl6の結晶構造の推定例（b）。空隙サイト（vacancy site）の存在がLiイオン伝導率を高めているもようだ。C2/mは結晶の空間群のタイプを指す（出所：（a）は名古屋工業大学大学院、（b）は京都大学大学院工学研究科 固体型電池システムデザイン産学共同講座） 「中国全固体電池産学研協同創新平台（China All-Solid-State Battery Collaborative Innovation Platform：CASIP）」の設立大会で基調講演に登壇した
アップル、iPhone 15の電池寿命を唐突に倍増「再テストの結果」再充電1000回でも80%残、EUの交換式バッテリー義務付け例外と一致 | テクノエッジ TechnoEdge
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 アップルは、iPhone 15シリーズに搭載するバッテリーの寿命(充電回数)が、再テストの結果これまでの想定より長寿命であることがわかったとして、iPhoneのサポートページを更新しました。 iPhone 15シリーズ（iPhone 15、iPhone 15 Plus、iPhone 15 Pro、iPhone 15 Pro Max）のバッテリー寿命は、これまでは充電回数にして500回とされていましたが、更新された充電可能回数は2倍の1000回になっています。 この「バッテリー寿命」とは一回の充電で何時間使えるかではなく、充電と放電(使用)を繰り返したとき、充電できる最大容量がどれほど残るかの目安。この場合は1
電気自動車の航続距離4倍へ、リチウム空気電池の耐久性向上 米国立研究所 - 日本経済新聞
米アルゴンヌ国立研究所などはリチウムイオン電池の4倍以上の容量を見込めるリチウム空気電池の耐久性を高め、実用水準となる1000回の充放電を達成した。電気自動車（EV）の航続距離を延ばせるほか、航空機やトラックの電動化に役立つ。2030年代前半の実用化を目指す。アルゴンヌ研と米イリノイ工科大学が試作したのは「夢の蓄電池」とも呼ばれるリチウム空気電池だ。理論的な容量は1キログラムあたり約3000ワ
コバルトフリーの新型リチウムイオン電池、東芝が開発に成功
東芝がコバルトフリーな5V級高電位正極材料を用いた新たなリチウムイオン二次電池を開発したと発表した。これまで高電位正極の課題だった、副反応として生じるガスを大幅に抑制できる技術によって実現したという。 東芝は2023年11月28日、コバルトフリーな5V級高電位正極材料を用いて、副反応として生じるガスを大幅に抑制できる新たなリチウムイオン二次電池を開発したと発表した。レアメタルであるコバルトを用いず、さらに近年の需要増加と共に価格が高騰しているニッケルの含有量も少ないため、コストだけでなく資源保全の観点でも優れた電池だという。 リチウムイオン電池の正極として、コバルトフリーかつニッケル含有量が少なく、スピネル型の高電位正極である「ニッケルマンガン酸化物（LNMO）」が注目されている。しかしLNMOは作動電位の高さゆえに電解液が酸化分解してガス化するため、電池が著しく膨れたり、寿命が短くなった
中国CATL董事「全固体電池に注力、世界のリーダーに」 - 日本経済新聞
車載電池の世界最大手、中国の寧徳時代新能源科技（CATL）で董事を務める潘健氏は8日、日経フォーラム第25回世界経営者会議で講演した。エネルギー密度と安全性を高められる全固体電池について「研究開発と大量生産に注力し、世界のリーダーになっていく」と強調した。CATLは車載電池の世界シェアで首位に立つ。今後は電池の高密度化に取り組み、電気自動車（EV）の航続距離を伸ばすだけでなく、「船舶や航空機の
シャープのフロー型亜鉛空気電池、エネルギー密度はリチウムイオン電池と同等
シャープは、「CEATEC 2023」（2023年10月17～20日、幕張メッセ）において、開発中のフロー型亜鉛空気電池を披露した。リチウムイオン電池と同程度のエネルギー密度を有するとともに大容量化が容易であり、水系電解液によって発火の可能性が極めて低く安全性が高いことなどから、再生可能エネルギーの蓄電用など定置型蓄電池として提案していく方針である。 正極に空気、負極に亜鉛（Zn）を用いる亜鉛空気電池は、補聴器向けなどの一次電池として利用されているが、充電が可能な二次電池は実用化できていない。これは、充電を繰り返すと電極部に針状結晶（デンドライト）が発生して電池構造を破壊し短絡を引き起こしてしまうためだ。 シャープが開発中のフロー型亜鉛空気電池は、充電反応である酸化亜鉛（ZnO）から亜鉛への化学変化を行う充電セルと、放電反応である亜鉛から酸化亜鉛への化学変化を行う放電セルの間で、亜鉛と酸化
トヨタと出光が「全固体電池」の量産化へ 協業することで合意 | NHK
トヨタ自動車と出光興産は、EV＝電気自動車の今の電池よりも性能が高い次世代の「全固体電池」の量産化に向け、協業することで合意したと発表しました。両社は量産化に向けた実証を共同で行うほか、将来の事業化に向けた検討を進めるとしています。 発表によりますと、トヨタ自動車と出光興産は、EV向けの次世代の「全固体電池」の分野で協業することで合意したということです。 両社は数十人規模の作業チームを新たにつくり、出光が千葉県内の施設で手がける「固体電解質」と呼ばれる部材の実証プラントを活用して量産化に向けた実証を行うほか、将来の本格的な量産と事業化に向けた検討を進めるとしています。 全固体電池は、今の電池よりも充電時間を短縮し走行距離を伸ばすことが期待され、トヨタは、早ければ2027年にEVでの全固体電池の実用化を目指しています。 日産自動車も2028年度までに、ホンダも2020年代後半に、それぞれ実用
EVの電池容量は10kWhでも足りる？ 走行中無線給電の公道実証を開始
東京大学大学院 新領域創成科学研究科の藤本・清水研究室は2023年10月3日、走行中の電動車に無線給電を行う実証実験を開始すると発表した。 柏の葉スマートシティー（千葉県柏市）の公道に送電コイルを設置し、2023年10月から2025年3月まで走行実証や社会受容性の確認を実施する。市販車を改造して受電コイルを搭載し、ナンバープレートを取得した車両を走らせる。 同研究室は、インホイールモーターと走行中給電を組み合わせた電動車の開発に取り組んできた。走りながら電力を得てモーターを駆動することでバッテリーの搭載量を抑えるとともに、インホイールモーターによって駆動系システム全体の軽量化を図る狙いがある。 現在もインホイールモーターの研究を継続しており、走行中の無線給電とインホイールモーターの組み合わせが「究極のシステム」（東京大学 教授の藤本博志氏）とみているが、今回は公道走行で車両のナンバープレー
米自動車ストライキ「EVシフト」争点に GMはコスト増を容認 - 日本経済新聞
【ニューヨーク=堀田隆文】全米自動車労組（UAW）と米ゼネラル・モーターズ（GM）など「ビッグ3」の労使交渉で「電気自動車（EV）シフト」への対応が争点に浮上してきた。UAWは6日、GMがEV向け電池工場の労働者を労働協約の対象にすると認めたと説明し、その見返りにストライキの拡大を見送った。自動車大手はEVシフトにあわせて生産体制を一新する方針だ。そこに従来と同じ労使の枠組みを持ち込めば企業の
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ホンダ、カナダに電気自動車新工場 電池含め1.7兆円投資 - 日本経済新聞
トヨタ、パナソニックHDとの共同出資電池会社を完全子会社化 - 日本経済新聞
極薄0.45ミリの曲がる電池 日本ガイシ、クレジットカードに内蔵も - 日本経済新聞
中国がＥＶ電池素材「黒鉛」を輸出規制…輸入の９割占める国内メーカー、対応急ぐ
半固体電池2025年にも供給、EVコスト4割減 伊藤忠商事が出資 - 日本経済新聞
AGC・出光興産、EV向け全固体電池の「肝」量産競う - 日本経済新聞
トヨタ自動車と組んだ出光興産、特許に見る全固体電池の実力 - 日本経済新聞
中国、電気自動車主要材料のグラファイト（黒鉛）を輸出規制 - 日本経済新聞
パナソニックHDが全固体電池、3分で充電可能
