実質賃金、９年ぶりの低下幅 ２．２％減、２年連続マイナス―２３年度：時事ドットコム
実質賃金、９年ぶりの低下幅 ２．２％減、２年連続マイナス―２３年度 時事通信 経済部2024年05月23日16時32分配信 【図解】名目賃金と実質賃金の増減率 厚生労働省が２３日発表した２０２３年度の毎月勤労統計調査（確報、従業員５人以上）によると、現金給与総額（名目賃金）に物価の変動を反映させた実質賃金は、前年度比２．２％減った。低下幅は消費税増税の影響で物価が上昇した１４年度（２．９％減）以来、９年ぶりの大きさとなった。 実質賃金プラス、遠のく恐れ 一段の円安、輸入物価押し上げ 実質賃金のマイナスは２年連続。給与の伸びは堅調に推移しているものの、円安や原油高を背景とする物価上昇に追い付いていない。 経済 社会 コメントをする 最終更新:2024年05月23日18時02分
企業の「強欲インフレ」だった？ 昨年度の物価上昇、賃上げに回らず：朝日新聞デジタル
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 --><!--株価検索 中⑤企画-->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">
政府は「非正規の賃上げ」を実現できるか？ 春闘の原理から考える（今野晴貴） - 個人 - Yahoo!ニュース
インフレが深刻化する中、賃上げの議論が活発化してきている。新年早々、首相も経団連会長も賃上げの必要を訴えている。ただし、報道を見ると賃上げの政府や経団連の賃上げ対策は、個別企業に対する「お願い」にとどまっているようである。 果たして、首相や経団連会長の賃上げの「お願い」は有効なのだろうか。とりわけ、相対的に立場が弱く賃金も低い非正規雇用労働者の賃上げは、こうした「お願い」によって実現可能なのだろうか。 参考：岸田文雄首相：「賃上げをなんとしても実現する」「インフレ率を超える賃上げの実現をお願いしたい」（TBS） 参考：経団連・十倉雅和会長「物価高に負けない賃上げを会員企業にお願いしている。これはもう企業の責務。」（ロイター通信） 安倍政権下の「官製春闘」でも賃金は上がらなかった 実は、首相による賃上げの「お願い」という方法は、すでに先例がある。安倍政権下の「官製春闘」だ。「春闘」は労働組合
そんな給料で働けるか、バーカ！
「急募！ ホールスタッフ募集 パート・アルバイト 時間／8:00~21:00 の間でシフト制 時給980円 高校生950円 日曜・祝日は50円アップ フリーター・学生歓迎 社員登用あり」 繁華街にあるカフェの入り口にでかでかと貼られている求人募集のチラシを見て、頭がクラクラした。 舐めとんのか、この店は。 な〜にが学生歓迎だ。今どき、時給1,000円以下で働く若い子がいるわけないだろう？ 地方なのだから、このくらいの時給と条件で十分だとでも思ったのだろうか。 むしろ、人口減と少子化が進んだ地方だからこそ若い労働者は奪い合いだというのに、分かってないな。 今どきこんな時給と条件で募集をかけて、応募があると本気で考えているならイタ過ぎる。 「この店って、もう色んな意味で完全に時代からズレてるんだよなぁ。まったく、いつまで平成を引きずっているんだか」 思わず、ひとり言がもれた。 チェーン店ではあ
実質賃金減、過去最長に 24カ月連続、リーマン期超え ｜ 共同通信
Published 2024/05/09 08:31 (JST) Updated 2024/05/09 08:47 (JST) 厚生労働省が9日公表した3月の毎月勤労統計調査（速報、従業員5人以上）によると、物価変動を考慮した1人当たりの実質賃金は前年同月から2.5％減った。マイナスは24カ月連続となり、リーマン・ショックなどにより景気が低迷していた時期を超え、過去最長を更新した。名目賃金に相当する現金給与総額は27カ月連続のプラスだが、0.6％増の30万1193円にとどまった。物価高騰に賃金上昇が追い付かない状況が2年に及び、家計悪化に歯止めがかかっていない。 2024年の春闘では大企業を中心に賃上げが相次いだ一方、財務省の調査では中堅・中小企業での5％以上の賃上げは2割強と限定的だった。早ければ4月分から反映され始める見通しで、実質賃金がプラスに転じるかどうかが焦点となる。 実質賃金の
実質賃金、過去最長の24カ月連続マイナス ３月は2.5％減（毎日新聞） - Yahoo!ニュース
厚生労働省は9日、3月分の毎月勤労統計調査（速報）を公表した。物価変動を加味した実質賃金は、前年同月より2・5％減り、24カ月連続のマイナスとなった。比較可能な1991年以降で、過去最長を記録した。 【図表】ソニー、日生、東京マリン…就活人気企業の男女の賃金格差調べてみた これまでの最長記録は、リーマン・ショックを挟んだ2007年9月から09年7月の23カ月間。実際に受け取る名目賃金が下がった前回と異なり、今回は名目賃金が伸びているものの物価の上昇に追いつかない状況が続く。今年の春闘の賃上げ率は33年ぶりの高水準となったが、給与の反映には数カ月の遅れが生じ、実質賃金への影響が出るのは先になる見通しだ。 名目賃金にあたる現金給与総額は前年同月比0・6％増の30万1193円で、22年1月以来、27カ月連続で前年を上回った。一方、原材料費の高騰や円安の影響で、食料品や日用品の価格は高止まりしてい
高賃金求め海外へ出稼ぎ、「ワーホリ」人気が示す若手人材の日本離れ
任期制自衛官として３年の勤務を終えた吉原智喜さん（25）は、海外で観光や勉強をしながら就労できるワーキングホリデー制度を利用して昨年オーストラリアに渡った。現在働いている食肉加工工場での手取り額は日本にいた時の３倍だ。 シドニーから南西に約200キロ、ウール産業が盛んなゴールバーンに住む吉原さんは、週５日、朝５時から１日９時間半働く。月の手取りは約50万円で、30万円貯金することもある。「日本食を食べたいとか友達や家族に会いたいとは思うが、 給料面では全然こっちが良い」と話す。 高水準の賃金に円安も相まって「海外出稼ぎ」の魅力が増し、若手人材の日本離れが進んでいる。オーストラリアの日本人向けワーキングホリデービザの発給件数は、昨年６月までの１年間で１万4398人と、統計をさかのぼれる2001年以降で最多となった。 英国やカナダでも新型コロナ感染拡大前の水準を回復。英国は、同制度を利用できる
歴史的賃上げのなか「就職氷河期世代だけ賃金が上がっていない」理由
（出所）厚労省 19年ぶりの伸びとなった2023年の一般労働者の所定内給与 連合が公表した今年の春闘の1次集計結果によれば、賃上げ率は平均で5.28％となり、33年ぶりの高い賃上げとなった。そして内訳を見ても、大企業で5.30％、中小企業で4.42％、非正規で6.75％と中小企業や非正規への波及も見られており、来年度の賃金上昇が期待されている。 事実、先々月公表された厚生労働省の賃金構造基本統計調査によれば、2023年の一般労働者の所定内給与は前年比＋2.1％となり、既に公表されていた毎月勤労統計ベースの同＋1.6を上回った。なお、賃金構造基本統計調査は約5万事業所を対象に労働者個人のレベルで賃金を調査するのに対し、毎月勤労統計の対象は約3.3万で事業所全体の人件費を従業員数で除して賃金を求める。このため、賃金構造基本統計調査の正確性が高いと考えられる。 そして、この結果は23年の春闘賃上
中小は価格転嫁できても賃上げできませーん。 - Everything you've ever Dreamed
僕は食品会社の営業部長だ。勤めているのが人員に余裕のない中小企業のため、本業の新規開発だけではなく既存クライアントとの交渉も任されている。今は、年度末ギリギリまで続いていた価格交渉を終えて落ち着いたところだ。「ウチも苦しいんだよ。値上げ？無理無理～従業員にも泣き寝入りしてもらっているんだから」と却下する一方で、春闘で組合にしれっと満額回答していた素晴らしい某大手企業のような例外を除けば、原材料等コストと人件費上昇分（見込み）を転嫁した価格で契約更改することができた。合格点をつけられる交渉だったのではないか。 僕の勤務する会社には定期昇給がない。中途で入った当初はあったが、会社上層部が今のメンバーになってから凍結されてしまった。実力主義を打ち出した彼らは、業績が向上すれば定期昇給は行うと説明してきた。コロナ時代の業績低迷に耐え、価格転嫁交渉がうまくいった今こそが定期昇給を行う千載一隅のチャン
連合発表「平均5％超の賃上げ」も9割の雇用者に関係ない…給与増なしでさらなる増税と物価高の懸念も | 女性自身
日本銀行（以下、日銀）は3月19日、2016年2月に導入された「マイナス金利政策」の解除を決めた。あわせて長短金利の操作や、上場投資信託などの買い入れの廃止を決定。短期金利の利上げは2007年以来、17年ぶりのことだ。 大転換を後押ししたのは賃金アップだ。日本労働組合連合会（以下、連合）が3月15日に発表した2024年春闘の第1回集計では、平均賃上げ率は5.28％。実に33年ぶりの5％超だ。連合所属の中小企業も4.42％と好調だ。 「大手企業は賃上げを行う余力があっての結果ですが、中小企業は違います。賃上げどころではない企業が多く、賃上げした企業も人手の流出を防ぐため、厳しい財政のなか“苦し紛れ賃上げ”を断行しているのでしょう」 そう指摘するのは、エコノミストの斎藤満さん。大手企業は純利益が過去最高を更新し、内部留保も約570兆円と、資金が潤沢だ。 そのうえ、岸田文雄首相が旗を振る「賃上げ
「中小企業も賃上げを」の大合唱…でも現場では「きれいごと」と突き放す声 ６割がコスト増の「価格転嫁が不十分」と回答、大企業との賃金格差広がる（47NEWS） - Yahoo!ニュース
２０２４年春闘では、日本製鉄の１４・２％の賃上げをはじめ、トヨタ自動車や日立製作所など大手企業が軒並み給与アップを打ち出した。政府は賃上げの波が中小企業にも広がることを期待する。その鍵を握るのが、生産コストの上昇分を取引先が分担する「価格転嫁」の実現だ。 「カジノの様相」「若い頃とは比べものにならない」 投資の神様ウォーレン・バフェット氏、株高に警鐘 ２０２３年１１月、政府は価格転嫁を促す指針を公表し、労働組合と財界のトップを含めた政労使のいずれからも「価格転嫁の実現を」との大合唱が起きた。取材すると、変化の兆しは見られるが、「きれいごとだ」と突き放す見方や大企業との格差拡大を嘆く声も聞かれた。中小企業の従業員らが働く現場を歩いた。（共同通信＝小林まりえ、仲嶋芳浩） ▽原材料費２倍、生き残りに向け価格交渉 自動車や機械などの各産業はピラミッドの頂点に大企業が位置し、裾野に広がる多数の中小企
主要産業で相次ぐ満額回答 「好循環」実現へ機運高まる 春闘 | 毎日新聞
労使交渉の回答状況をボードに書き込む金属労協の職員＝東京都中央区で2024年3月13日午前11時8分、手塚耕一郎撮影 2024年春闘は13日、主要企業の集中回答日を迎え、自動車や鉄鋼、電機など主要産業では労働組合の賃上げ要求への満額回答が相次ぎ、要求を上回る回答もあった。大企業では約30年ぶりの高水準だった前年を上回る4％超の賃上げが実現する情勢で、物価高が続く中で「賃金と物価の好循環」実現への機運が高まった。デフレ脱却に向け、賃上げが中小企業に波及するかが今後の焦点となる。 トヨタ自動車は、最大で月額2万8440円の賃上げや基準内賃金7・6カ月分の年間一時金（ボーナス）といった過去最高水準の賃上げ要求に対し、4年連続で満額回答した。基本給を底上げするベースアップ（ベア）相当分も含まれるが、賃上げ率やベア相当分の数字は公表していない。 日産は、現行の人事制度を導入した04年度以降で過去最高
「社会保険料高すぎない？払えなくて潰れる会社とかあるんじゃないの？」って社会保険事務所の人に聞いたら冷徹な返答をされた
いっちー @icchi12345678 @MHTcode_Alex 事実ですよ。だって社保って要するに人件費ですから、人件費も支払えないビジネスって…。 例えば30年前から比べて 健康保険（介護除く） 8％ちょい→10％ 年金 14.5％→18.3％ で、30％弱の増加。 一方で最低賃金は 600円→960円 で60％増えてます。 賃金増やせないビジネスって終わってません？ 2024-03-05 20:31:53
経営者やけど、最低賃金1500円が目標っていわれてるけど、年収換算で288万円もするんだぞ。払えるわけないじゃん
中小企業の経営者やけど 最低賃金1500円とか話が出てるけどありえないと思うわ 最低賃金1500円を年収に換算したら 1500✖️8✖️21✖️12＝288万円もするんだぞ これに社会保険の企業負担が 厚生年金9.25%と健康保険の企業負担が4.8%、労災保険が0.3%、子供子育て拠出金が0.36%、雇用保険が0.9%があるから それを考慮したら1人雇うだけで333万円もかかるんだぞ 政府や組合は夢や非現実的なことを語る前に、現実を見るべきだわ
去年の実質賃金 前年比2.5％減 給与増も物価上昇に追いつかず | NHK
去年1年間の働く人1人当たりの実質賃金は前の年と比べて2.5％減少しました。現金給与の総額は増えたものの物価上昇に追いつかず、実質賃金は2年連続でマイナスとなりました。 厚生労働省は従業員5人以上の事業所3万あまりを対象に「毎月勤労統計調査」を行っていて、6日、去年1年分の速報値を公表しました。 それによりますと、基本給や残業代、ボーナスなどを合わせた働く人1人当たりの現金給与の総額は月の平均で32万9859円となり、前の年に比べて1.2％増え、3年連続でプラスになりました。 内訳では、フルタイムが43万6849円、パートタイムが10万4570円で、いずれも統計を取り始めた平成5年以降最も高くなりました。 しかし、物価の上昇率が3.8％と42年ぶりの高い水準となり、物価変動を反映した実質賃金は前の年に比べ2.5％減少しました。 実質賃金が前の年を下回るのは2年連続です。 去年12月分の速報
ブクマカ「賃金を上げられない経営者は無能！」
経営者「従業員の賃金を上げる為に主力製品を値上げしよう！」 ブクマカ「安易に値上げに走る経営者は無能！ この守銭奴め！」 甘さが売りの高級品種に注力している果物農家も、ぼったくりだと叩かれる模様 ※追記 なんでこんな愚痴が伸びてるんだろうなｗ やっぱ三行しかないからか？
連合 最低賃金 2035年までに時給1600円超えを 政府目標上回る | NHK
労働団体の連合は企業が労働者に最低限、支払わなければならない最低賃金について、2035年までに時給1600円を超える水準まで段階的に引き上げる目標を掲げる方針を固めたことがわかりました。 賃上げの機運が高まる中、政府の目標を上回る水準を掲げ、格差是正につなげたい考えです。 最低賃金について連合は2006年以降、「だれでもどこでも時給1000円」をスローガンに掲げて厚生労働省の審議会で国や企業側と議論を続け、ことし初めて全国平均の時給は1000円を超えました。 このため連合は新たな目標の検討を進めてきましたが、12年後の2035年までに時給1600円を超える水準まで段階的に引き上げる目標を掲げる方針を固めたことがわかりました。 EU＝ヨーロッパ連合の基準を参考に引き上げるもので、政府がことし8月に表明した2030年代半ばまでに全国平均を時給1500円に引き上げるとする目標を上回ります。 連合
10月の実質賃金2.3%減 19カ月連続でマイナス - 日本経済新聞
厚生労働省が8日発表した10月の毎月勤労統計調査（速報、従業員5人以上の事業所）によると、1人あたりの賃金は物価を考慮した実質で前年同月比2.3%減った。マイナスは19カ月連続。物価高に賃金上昇が追いつかない状況が続く。実質賃金のマイナス幅は9月の2.4%減から0.1ポイント縮小した。10月からは2023年度の最低賃金額が適用されたものの、物価上昇率との開きはなお大きい。実質賃金を算出する際
賃金考：低い賃金に声上げぬ日本の労働者 終身雇用が生む従順さ | 毎日新聞
バブル崩壊後、約30年にわたりほとんど賃金が増えていない日本。その要因の一つとして、日本の雇用制度や賃金体系の問題を挙げる声は多い。労働市場や労使関係などに詳しい中村天江・連合総研主幹研究員に聞いた。 人手不足でも上がらぬ賃金 ――日本の賃金はこの30年増えていません。 ◆経済協力開発機構（OECD）のデータによると、アメリカや英国、カナダなど主要国はこの間、軒並み賃金が増加していますが、日本はほとんど増えず横ばいです。1990年代後半から2000年代前半にかけて多くの企業が存続の危機に直面し、人件費の見直しやリストラを進め賃金を抑制したのが要因です。低賃金で働く非正規雇用も増えました。人件費の抑制やリストラは、企業にとってはやむを得ない面もあったかもしれません。しかし、何らかのタイミングで見直すべきだったと考えています。 新型コロナウイルスの感染拡大が始まる前の19年時点で、ハローワーク
大阪市で一人暮らし、いくら必要？ 若者は月24万円 大阪労連調査 | 毎日新聞
若者が一人暮らしをするのに必要な費用についての調査結果を発表する全大阪労働組合総連合（大阪労連）の菅義人議長（左）ら＝大阪市北区で2022年2月4日午後3時29分、野口由紀撮影 大阪市内で若者が普通に一人暮らしをするには月約24万円が必要――。こんな調査結果を全大阪労働組合総連合（大阪労連）が4日、発表した。月24万円を稼ぐには時給で1600円あまりが必要となり、最低賃金とは大きな隔たりがある。大阪労連は「最低賃金は普通に暮らせる水準まで引き上げるべきだ」と訴えている。 大阪労連は2021年2～8月、加盟組織の労働者を対象に生活実態や所有物を調査。約9500人が回答し、今回は府内在住か通勤する単身の若者（10～30代）634人のデータを分析した。7割以上の人がしていたり、所有し…
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
