タグ

日本とIoTに関するisrcのブックマーク (8)

  • 日本社会はロボットによる労働力不足解消の夢をみるか? - 急がば回れ、選ぶなら近道

    どちらかと言うと関係者向け。 とある事情でロボットとかCVとか、いろいろAI系(の一歩手前)に関わることになっている。業務系IT屋と今後のマーケットの視点で書いておく。最初に断っておくが自分はロボットに関しては素人なのよ。なので、だからむしろこれから書くことは間違っている可能性もある。単純に「外側から見た考え方の一つ」だと思ってもらっていい。そのつもりで書いておく。 前提はNCやFAと言った工作機械の延長のものではなく、あくまで人手の代替を行える水準のものを想定する。ま、極論いうと「劣化版「鉄腕アトム」」だ。 現状全般 一般に言われていることであるが、日は世界歴史上ないかつてないレベルの高齢化になっており、少子化対策の失敗からの労働力不足に思いっきり正面激突して半死半生である。こういう大惨事のさなかに、この労働力不足を真面目にロボットで補うという、まさかのSFチックなこれまた世界史上例の

    日本社会はロボットによる労働力不足解消の夢をみるか? - 急がば回れ、選ぶなら近道
    isrc
    isrc 2019/01/07
    小売流通業と介護産業/ハードウェアは高水準/業界の人と業務で必要なアプリケーションに大きな溝/AIという「ぼんやりとした希望的観測」が大体うまくいかない/ロボット様が働きやすい環境から作り直せ
  • 習近平政権とIoTが、半導体再編の震源

    習近平政権とIoTが、半導体再編の震源
    isrc
    isrc 2016/02/03
    パワー半導体では三菱電機や富士電機が強く、アナログ半導体やLEDでも存在感のあるメーカーは複数ある。やり方次第では、今からでも世界で十分戦えます。ただ問題は、日本勢の企業規模が小さいことです。
  • IoTプラットフォームで日本企業が存在感を出せない理由

    小西六写真工業(現コニカミノルタ)にて写真フィルムの開発に従事。その後MITマイクロシステムズ研究所、ボストン・コンサルティング・グループを経て、1991年にシリコンバレーに渡る。94年よりマッケンナ・グループのパートナーに就任。2002年にネットサービス・ベンチャーズを創業。2011年からは、先進VCに出資するNSVウルフ・キャピタルを立ち上げ、企業イノベーションを先導している。主な共著書に『ITの正体』『シリコンバレーの秘密』(インプレスR&D)、『日的経営を忘れた日企業へ』『成長を創造する経営』(ダイヤモンド社)。東京大学理学部卒業、同修士課程修了。米マサチューセッツ工科大学(MIT)工学修士。 校條浩 IoT産業革命 今までの20年は、ソフトウェア、ネットワーク、インターネットを中心に新産業を創出したアメリカが一人勝ちであった。これからの20年は、IoTが新産業創出のキーワード

    IoTプラットフォームで日本企業が存在感を出せない理由
    isrc
    isrc 2015/10/16
    IoTプラットフォームの普及争いで活動している企業はどれもソフトウェア系/IoTとは、“I”側のソフトウェア系の企業と“T”側のハードウェア系の企業が手をつなぐこと/リーダーシップを取るのはソフトウェア系
  • 「つながる工場」が開く、IoT 現場発で提案 - 日本経済新聞

    アマダやシチズンマシナリーなど加工機大手が製造現場発のIoT(モノのインターネット)を提案し始めた。「インダストリー4.0」など独米の動きに触発された形だ。日は個々の現場で取り組みが進んでいるが、系列を超えた動きはこれから。枠を超えて「つながる工場」とは――。「モノと情報をつなぎ、すべての工程を『見える化』しました」。アマダは5月中旬、神奈川県伊勢原市の社に取引先を招き、「V―ファクトリー

    「つながる工場」が開く、IoT 現場発で提案 - 日本経済新聞
  • IVI(Industrial Value Chain Initiative) | IoT

    IVIは「Industrial Value Chain Initiative」の頭文字をとったもので、2015年6月18日に、 IoTを活用し、企業の壁を越えたゆるやかな標準による新たな連携を実現することを目的に設立されたコンソーシアムです。日機械学会生産システム部門の「つながる工場」分科会が母体となっています。同団体には、IHI、NEC、オムロン、川崎重工業、神戸製作所、小島プレス工業、今野製作所、東芝、ニコン、パナソニック、日立製作所、富士通、マツダ、三菱電機、安川電機など30社以上が参加しています。 IVI設立の背景 あらゆるモノをインターネットでつなぐ「IoT」を製造業に活用し、大幅に生産効率を上げようとする試みが各国で活発になってきています。ドイツが第4次産業革命を意味する「インダストリー4.0」を掲げ、米国は「インダストリアル・インターネット・コンソーシアム(IIC)」、中国

    IVI(Industrial Value Chain Initiative) | IoT
    isrc
    isrc 2015/06/22
    日本機械学会生産システム部門の「つながる工場」分科会が母体/日本は各国の活発な動きに比べると鈍く、出遅れてしまっている/IVIが目指すものは厳密な標準ではなく、ゆるやかな標準つまりリファレンスモデル
  • IoTブームの危うさ 日本半導体、ブーム便乗と壊滅を繰り返す元凶とは

    IoT(Internet of Things:モノとインターネットの融合)が世界的なブームである。新聞や雑誌では、毎日のようにIoTが取り上げられている。1月初めに米ラスベガスで開催された世界最大規模の家電見市CES(Consumer Electronics Show)でも、IoTとそれに関係するウエアラブル端末が溢れていたようである。 しかし、ブームには注意が必要である。かつて日半導体産業は、2000年に半導体メモリのDRAMから撤退した後、ブームとなったSOC(System on a Chip:1チップ上にすべての機能を集積した半導体チップ)に舵を切った。国家プロジェクト、コンソーシアム、合弁会社の設立など、日はどこもかしこもSOC一色となった。ところがその後、日のSOCは壊滅的状態となった。 現在の日のIoTやウエアラブル端末の動向には、SOCブームに踊らされていた時と同じ

    IoTブームの危うさ 日本半導体、ブーム便乗と壊滅を繰り返す元凶とは
    isrc
    isrc 2015/02/20
    必要なことはどんなシステムが将来有望な売れ筋になるのかを察知するマーケティングであり、それに基づいてシステムをアーキテクトする設計力。どれも日本は弱い上おろそかにしていた。だから日本のSOCは壊滅した
  • ITが社会の至る所のインフラに入り込む時代の勝者は?、グーグルに牛耳られないためにはどうすれば良いのか。 - 竹内研究室の日記

    日経テクノロジーにコラムを書きました。 「匠の技のものづくりもGoogleに飲み込まれるのか? 縦割りの打破が次の産業革命を主導するカギ」 最近、良く聞くのは日はもうITや半導体をやっても仕方ない、国としても投資しても仕方ないと。 それよりもいまだに競争力を持つ自動車などの製造業や社会インフラ事業に力を入れろと。 でも製造業でもインフラでもこれからはIT化が急速に進んでいきます。 現在のインターネットサービスを引っ張るアメリカ企業、グーグルやアマゾン、IBMなどに既存のIT分野で追い越すことはほとんど無理でしょう。もはや挽回がきかないくらいの差がついてしまいます。 だからこそ、社会インフラや製造業のような、IoT(Internet of Things)、CPS(Cyber Physical System)とも言われる、実空間に張り巡らされたセンサをサイバー空間で処理・解析する分野では日

    isrc
    isrc 2014/08/27
    問題は素晴らしい業界特有のノウハウがありながら、ITが弱い企業。あるいは、業界のニーズを満たすためには、ITの開発までも必要とするようなケース。このような場合には、事業会社とIT側が連携することが必要
  • 匠の技のものづくりもGoogleに飲み込まれるのか?

    ITや電機で苦戦している日ですが、自動車、精密機械、産業用ロボットなど、数多くの機械部品を複雑に組み合わせて一つの製品に作り上げる製造業、匠の技とでも言うべき、すり合わせ型のものづくりは依然として日が得意とするところです。 ものづくりの分野へのIT技術の適用としては、コンピュータ制御のロボットによる製造の自動化(オートメーション)が既に実現されています。現在は、ドイツが産官学を挙げて取り組むIndustry 4.0、米GE(General Electric)社が先導するインダストリアル・インターネットなど、IT技術をより一層、生産の場に利用する取組が活発化してきました。 将来の製造業の在り方として、様々なアイデアが提案されています。まず製造装置の間をインターネットで接続し、コンピュータが各装置を統合してコントロールする。何百もある製造工程で生み出される膨大なデータを機械学習を用いて解析

    匠の技のものづくりもGoogleに飲み込まれるのか?
    isrc
    isrc 2014/08/27
    個々の製造業に特殊なノウハウや、高い安全性や信頼性、運用などの人間系に係る部分とIT技術を組み合わせることで、日本の製造業を強化することが必要では
  • 1