「終末の氷河」の下に押し寄せる海水、海面上昇を悪化させる可能性 新研究
比較的暖かい海水が下部に流れ込み、融解を促しているという南極のスウェイツ氷河/NASA/Reuters via CNN Newsource （ＣＮＮ） 南極西部のスウェイツ氷河では、氷河の下に数キロにわたって海水が押し寄せ、これまで考えられていたよりも融解しやすくなっていることが分かった。宇宙からのレーダーデータを使ってこの氷河をＸ線撮影した新しい研究によって明らかになった。 米国科学アカデミー紀要に２０日に発表された研究によると、塩分を含んだ比較的暖かい海水が流れ込むことで氷河の下で「活発な融解」が起こっており、地球全体の海面上昇の予測が過小評価されている可能性があるという。 スウェイツ氷河は、その崩壊が壊滅的な海面上昇を引き起こす可能性があることから「終末の氷河」の異名を持つ。米フロリダ州に匹敵する面積を持つ世界最大のこの氷河は、南極で最も脆弱（ぜいじゃく）で不安定な氷河でもあるとされ
街の中心部に野生環境を、各地で進む「都市の再野生化」
街の中に小規模な緑の空間を設けることで、自然を取り戻し、持続可能性を高めることができるという/IVN Natuureducatie （ＣＮＮ） 未来都市のイメージというと、天にも届く高層ビルや空飛ぶ車、持続可能性の問題を解決するハイテク技術を思い描きがちだ。 だが、これとは違うイメージがある。そこでは都市が建設される前の野生環境が復活し、長らく失われていた森や動物も勢ぞろいしている。こうした未来は「都市の再野生化運動」という形をとって、世界の大都市で実現に向けて動き始めている。 こうした最近の流れの先駆者に、植物学者の宮脇昭氏がいる。同氏は日本の植生を研究していた１９７０年代、重大な発見をした。ずいぶん前に耕作地から姿を消した古代原生林の生態系が、寺や墓地など放置された場所で存続し、繁栄していることに気づいたのだ。 宮脇氏は国内の小規模な場所で、その土地ゆかりの土壌や植物を使った日本の自然
世界中のサンゴ礁、２１００年までにほぼ全滅の恐れ 最大要因は気候変動
（ＣＮＮ） 地球上のサンゴ礁は、気候変動の影響で２１００年までにほぼ全滅してしまうかもしれない――。ハワイ大学マノア校の研究チームが、そんな暗い未来を予告した。 この発表は、同チームが海洋科学会議で１７日に行った。世界のサンゴ礁のおよそ７０～９０％は、海水の温暖化や酸性化、海洋汚染が原因で２０年以内に消滅すると予測している。 一部ではサンゴ礁の再生を目指す取り組みも進められているが、それでも地球上のサンゴ礁を救うことはできそうにないとした。 研究チームは酸性化、海水温度、人口密度、漁船の活動といった要素を考慮して、サンゴ礁の再生プロジェクトに適した場所を特定した。しかし世界の海洋について調査した結果、たどり着いたのが、「２１００年までに、サンゴの生息に適した環境はほとんどなくなるか、皆無になる」という結論だった。 同チームのシミュレーションによれば、現在サンゴ礁がある海の大部分は２０４５年
ロシア国庫、異例の潤沢ぶり 手持ち現金は侵略前の１３倍以上
（ＣＮＮ） フィンランドに拠点を置く独立系の調査団体は２５日までに、ロシアの国庫の現状に触れ、３年目に突入したウクライナ侵略の前の水準に比べ１３倍以上の現金を抱えるかつてない潤沢ぶりを示しているとの分析結果を公表した。 インドへの原油輸出が昨年、過去最高となる３７０億米ドルに達したことが主因とした。 ＣＮＮは同団体「エネルギー・クリーンエア研究センター」（ＣＲＥＡ）による分析結果を独占的に共有できる便宜を得た。 インドに流れたロシア産原油の一部はインド西部沿岸部に位置する製油所で石油製品に加工され、米国や他の諸国へ輸出されていた。これら諸国はロシア産原油を締め出す制裁措置に加わってもいた。 ロシア以外で精製された石油製品は制裁措置の対象外となっており、「抜け穴」との批判も出ている。 ＣＲＥＡによると、ロシア産原油を材料にしたインドによる精製品の買い手は昨年、１３億ドル相当の取引をしていた米
絶滅した飛べない鳥「ドードー」、再生プロジェクトの期待と課題
３００年以上前に絶滅したドードー。バイオテクノロジー企業「コロッサル・バイオサイエンシズ」とモーリシャス野生生物財団（ＭＷＦ）のおかげでモーリシャス島に戻ってくるかもしれない/De Agostini Picture Library/Getty Images （ＣＮＮ） すでに絶滅した飛べない鳥ドードー。今、遺伝学者と保護活動家が手を組み、このドードーを復活させ、かつての生息地であるモーリシャスに戻す計画を進めている。 ケナガマンモスなど、すでに絶滅した種の「脱絶滅」を目指す米国のバイオテクノロジー・遺伝子工学企業、コロッサル・バイオサイエンシズは、モーリシャス野生生物財団（ＭＷＦ）と提携し、ドードーの生息に適した場所を探している。 ドードーは人間や人間が持ち込んだ動物による捕食により、１６８１年に絶滅した。しかしコロッサルとＭＷＦは、ドードーを復活させ、モーリシャスに戻すことにより、現地の
「血で書かれた」安全基準 全乗客の命を救ったＪＡＬの徹底意識、契機は４０年前の惨事
（ＣＮＮ） 東京の羽田空港で日本航空（ＪＡＬ）の旅客機と海上保安庁の航空機が衝突した事故は、映像を見る限り、無傷だった人がいたことが奇跡のようにさえ思えた。 ２日に起きた事故では海上保安庁の航空機に搭乗していた乗員６人のうち５人が死亡した。ＪＡＬの乗客乗員３７９人に死者はなかった。 事故に関する調査は続けられているが、炎に包まれた旅客機の搭乗者全員が避難できたのは、現代の旅客機の安全基準とＪＡＬの徹底した安全意識の組み合わせに尽きると専門家は指摘する。 「映像を見て、全員が脱出できたことに驚き、安堵（あんど）した」。こうした事故に詳しい英クランフィールド大学のグラハム・ブレイスウェイト教授はそう語る。 「しかし同航空について私が知っていることや、同社が安全対策と乗員の訓練にどれほど力を注いできたかを考えると、彼らがあれほど素晴らしい仕事をしたという事実は驚くにはあたらない」 ブレイスウェイ
米コロラド州最高裁、トランプ氏を大統領選の投票用紙から除外 修正１４条の「反乱者の禁止」理由に
（ＣＮＮ） 米西部コロラド州の最高裁判所は、２０２４年大統領選における同州の投票用紙からトランプ前大統領の名前を除外するとの判決を下した。合衆国憲法修正１４条の「反乱者の禁止」を理由に候補者として適格ではないと判断した。 判決に賛成の判事は４人、反対は３人だった。 トランプ氏に連邦最高裁への上訴の猶予を与えるため、判決は来年１月４日まで確定しない。 州最高裁の判決はコロラド州にしか適用されないが、大統領選に波乱を巻き起こすことになる。 州選挙当局によると、３月５日の共和党予備選の候補者名簿を確定する法令上の期限が１月５日。本件はそれまでに解決する必要があるという。 署名のない多数意見は「トランプ前大統領は単に反乱を扇動しただけではない」「議事堂の包囲が完全に進行している時でさえ、ペンス副大統領に憲法上の義務を遂行しないように要求し続け、上院議員に投票の集計を阻止する説得をするように呼びかけ
インターネットに猫ばかり氾濫する理由
（ＣＮＮ） 米誌ニューヨーカーで有名になった犬の漫画がある。パソコンの前に座った犬は「インターネットなら誰も犬だとは分からないよ」と仲間の犬にささやく。 だが犬には申し訳ないのだが、実際にはインターネットで犬だとばれても、誰も相手にしてくれない。なぜならウェブを支配するオタク連中は猫に夢中だから。 デジタル世界には猫があふれている。数に詳しい物理学教授のアーロン・サントスさんのブログによれば、２０１０年の時点でざっと数えただけで、インターネット上には約１３億枚の猫の写真があった。 当時に比べてインターネットのデータ量は５倍になった。つまり猫写真は６５億枚に増えている可能性がある。これは地球上の人口１人につきほぼ猫写真１枚に相当する。 キャットフード「フリスキー」のメーカー、ピュリナが、ウェブの全トラフィックのうち１５％は猫関連だと推定する理由もこれで説明がつく。 写真だけでなくビデオもある
バイデン氏、現職なのに支持率でリード許す 米大統領選
（ＣＮＮ） 筆者も含め、選挙アナリストは石橋をたたいて渡りたくなるものだ。「おそらく」「かもしれない」といった物言いをして、先を読みすぎないよう気をつけている。ジョー・バイデン氏とドナルド・トランプ氏の一騎打ちが予想される２０２４年大統領選の世論調査を検証するとなれば、なおさらだ。 だが実際のところ、今現在トランプ氏は僅差（きんさ）ながらも確実にバイデン氏をリードしている。２期目をかけた選挙戦のこの時点で対立候補に後れを取っている現職大統領は、統計が始まって以来バイデン氏が２人目だ。 最近の全米世論調査を見てみよう。ＣＢＳニュースとユーガブ、ＣＮＮとＳＳＲＳ、ＦＯＸニュース、マーケット大学ロースクール、クイニピアック大学の五つの世論調査はいずれもＣＮＮの報道基準を満たす質の高い世論調査だ。 登録有権者または投票が予想される有権者からの支持率を見てみると、五つの世論調査ではいずれもトランプ氏
キツネ狩り団体、禁止法の制定で２５２年の歴史に幕 英スコットランド
新法の施行を受けて、英スコットランドのキツネ狩りの団体が２５２年にわたる歴史に幕を下ろす/Andrew Milligan/PA Images/Getty Images/FILE （ＣＮＮ） 英スコットランドで２５２年の歴史をもつキツネ狩りの団体が、狩猟に関する新法の制定を受けて活動を終了した。 １月に成立してこのほど施行された法律では、限られた場合を除き、犬の群れを使って野生の哺乳類の狩りをしたり殺したりすることを禁じている。 同法の制定を受け、１７００年代から活動してきたスコットランド西部のキツネ狩り団体は、最後の集会を開くと発表した。 「スコットランド西部でのささやかな狩りについて、騎手や支援者から絶大な支持が寄せられたことを光栄に思います」。同団体はフェイスブックにそう記し、キツネ狩りの際に横断した農場や土地の所有者にも謝意を表した。 最後に、「私たちの愛すべき猟犬たちに感謝します。
米国の自殺率、「５５歳以上の男性」で特に高い理由とは
２１年に自殺した米国の６５歳以上の男性のうち、少なくとも４分の３が銃を使っていた/Brandon Bell/Getty Images （ＣＮＮ） 米国の自殺率は５５歳以上の男性で特に高く、全体平均の２倍を超えていることが、米疾病対策センター（ＣＤＣ）の新たな報告書で明らかになった。 ＣＤＣが１５日に発表した報告書によると、米国の自殺率は２０１９年から２年連続で下がった後、２１年にまた上昇に転じた。 ２１年の自殺率を男女別、年代別にみると、５５歳の男性で人口１０万人当たり約３０人と、全体平均の約１４人を大きく上回っていた。 自殺のリスクが最も高かったグループは８５歳以上の男性で、１０万人当たりの自殺者数が５６人近くに上っていた。 米ロチェスター大学で精神医学を研究するイェーツ・コンウェル教授によると、自殺の主なリスク要因としては抑うつ、病気、障害、孤独、死に至る手段の５つが挙げられる。複数の
７月の猛暑、観測史上最高に ほぼ確実に「１２万年ぶりの暑さ」
村に迫る山火事を見守る住人ら＝２５日、ポルトガル・カスカイスのザンブジェイロ村/Patricia De Melo Moreira/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） 世界各地で異常な猛暑が続く今月は、観測史上、最も暑い月になる見通しだ。欧州連合（ＥＵ）のコペルニクス気候変動サービスと世界気象機関（ＷＭＯ）が２７日に発表した。世界の７月の平均気温が記録を大幅に更新するのは確実だとしている。 ７月の気温はこれまでの３週間で既に観測史上最高を記録。地球上で１２万年ぶりの暑さとなることはほぼ間違いないと専門家は指摘する。 １日～２３日の世界の平均気温は１６．９５度となり、７月の気温としては２０１９年に観測された過去最高の１６．６３度を大幅に上回った。
セーヌを「泳げる川」に １００年ぶりの五輪に向けて浄化作戦 仏
（ＣＮＮ） 来年の夏、パリで１００年ぶりに開催される五輪に合わせ、同市内のセーヌ川を「泳げる川」としてよみがえらせる計画が進んでいる。 １９００年にパリで初の五輪が開催された時、水泳競技の会場はセーヌ川だった。当時は市民もこの川で泳いでいたが、２回目の開催となった１９２４年パリ五輪の前年、水質汚染のために遊泳が禁止されてしまった。 しかし２０１８年に始まった浄化作戦が功を奏し、市民の遊泳も１００年ぶりに解禁される見通しとなっている。 来年のパリ五輪では、開会式がスタジアムではなくセーヌ川で行われ、少なくとも６０万人が川岸から観覧する。その後トライアスロン、パラトライアスロンなど一部の水泳競技がここで開催される予定だ。 パリ市庁舎が今月１０日に出した声明には、五輪の競技を皮切りに水上レジャーが復活すると書かれていた。 １４億ユーロ（約２２００億円）の予算を投じた浄化作戦は、五輪の後押しで加速
大西洋の海洋循環、今世紀半ばにも停止か 「早ければ２０２５年」
（ＣＮＮ） 世界でこのまま温室効果ガスの排出が続けば、大西洋の海水が表層で北上し、深層で南下する南北循環（ＡＭＯＣ）は今世紀半ば、早ければ２０２５年にも停止する恐れがあるとの研究結果が報告された。 デンマーク・コペンハーゲン大学の物理気候学者、ピーター・ディトレフセン教授らが２５日、英科学誌ネイチャーに発表した。 ＡＭＯＣは地球規模のベルトコンベアーのように、熱帯の暖かい海水と塩分を北大西洋に運ぶ。北大西洋で冷えた海水は深層に沈み込み、再び南下する。 この循環は世界の気象パターンを維持する重要な役割を果たしているため、停止すれば欧米の極端な異常気象や海面上昇、熱帯の季節風の変化など、各地で重大な影響が出る事態が予想される。 科学者らは何年も前から、気候危機が加速するにつれてＡＭＯＣが不安定になり、流れの強さを左右する水温と塩分濃度のバランスが崩れる恐れがあると指摘してきた。 温暖化で氷が解
グーグル検索に対話型ＡＩ搭載、ＣＮＮが試用した結果は？
グーグルが、主力の検索サービスに対話型ＡＩ（人工知能）を取り入れる計画を実行に移した/Danil Shamkin/NurPhoto/Getty Images （ＣＮＮ） 米グーグルが、主力の検索サービスに対話型ＡＩ（人工知能）を取り入れる計画を実行に移した。同社の独占状態を脅かしかねないＡＩツールの相次ぐ台頭に追いつく狙いがある。 同社は１０日、グーグル検索の次の進化を導入すると発表。対話型ＡＩを使って「検索で答えが出せるとは思いもしなかった」質問に答え、ユーザーが望む情報をこれまでにない速さで入手する手助けをすると説明した。 グーグルの検索結果ページは目に見えて変化する。ユーザーが検索したい内容を入力すると、従来の検索結果に加えて、ＡＩで生成された結果が自動的にポップアップ表示される。 新しいグーグル検索はまず米国で立ち上げる予定で、グーグルアプリかデスクトップ向けブラウザーの「Ｃｈｒｏ
ゼレンスキー氏、習近平氏をウクライナに招待
ウクライナのゼレンスキー大統領と中国の習近平・国家主席/Ukrainian Presidential Press Service/Xinhua/Getty Images （ＣＮＮ） ウクライナのゼレンスキー大統領が中国の習近平（シーチンピン）国家主席を、ウクライナへ正式に招いた。ＡＰ通信が２９日に報じたインタビューで語った。 ゼレンスキー氏はこの中で、「私たちはここで習氏と会う用意がある。会談を希望する」と語った。「全面戦争」以前は同氏と接触があったものの、この１年以上は連絡を取っていないと述べた。 習氏はロシアのプーチン大統領と近い関係にあり、ロシアがウクライナ侵攻を始めてからさらに経済的、政治的なつながりを深めてきた。 習氏が今月ロシアを公式訪問し、両首脳は幅広い連携を確認したが、ウクライナ侵攻をめぐる突破口は開けていない。 ゼレンスキー氏はインタビューの中で、東部バフムートで続くロシ
オゾン層、数十年後には完全回復の見通し 国連報告書
（ＣＮＮ） 化学物質による破壊が指摘されてきた成層圏のオゾン層が、今後数十年で完全に回復するとの見通しが明らかになった。 国連の専門家委員会が９日、４年ごとに出している報告書の中で発表した。 オゾン層は太陽光に含まれる有害な紫外線を吸収して生物を守っているが、１９８０年代後半以降、冷蔵庫の冷媒やスプレーの噴射剤に使われる化合物「フロン」などによる破壊が問題視されてきた。 最新の報告書によると、フロンなどの全廃に向けて「モントリオール議定書」が発効した８９年以降、破壊物質は９９％削減された。 このまま対策が続けば、オゾン層は世界のほとんどの地域で２０４０年、北極では４５年、南極でも６６年には、１９８０年のレベルまで回復するという。 世界気象機関（ＷＭＯ）のターラス事務局長はこの結果を受け、「オゾン層への行動は気候行動の前例になる」と指摘。オゾン層破壊物質の排除に成功した例から、化石燃料から脱
タイ政府、大麻草１００万本を全土の世帯に無料配布
タイのアヌティン・チャーンビラクル保健相＝２月８日、タイ・ノンタブリ県/Sakchai Lalit/AP （ＣＮＮ） タイ政府は家庭での大麻栽培を認める新ルールの制定を記念して、６月に大麻草１００万本を全土の世帯に無料で配布する。保健相がフェイスブックへの投稿で明らかにした。 タイのアヌティン・チャーンビラクル保健相は８日の投稿で、大麻草を自家栽培の作物のように育ててもらいたいと表明した。 ６月９日に施行される新ルールに基づき、大麻草は地元自治体に届け出を済ませれば自宅で栽培できるようになる。ただし栽培できるのは医療用の大麻に限られ、免許がなければ商業目的で大麻を使用することはできない。 タイは大麻を換金作物として普及させる計画を推進しており、２０１８年には東南アジアの国として初めて、医療用大麻を合法化した。 大麻に関する自治体の条例も緩和されている。飲料メーカーや化粧品会社は昨年、消費者
アジア系に対するヘイトクライム、世界中に存在 新型コロナで一層悪化
ロンドン（ＣＮＮ） 米アトランタのマッサージ店が銃撃されてアジア系女性６人が殺害された事件は、米国内で台頭する、アジア系に対する暴力に脚光を浴びせた。 だが問題は米国だけにとどまらない。英国からオーストラリアに至るまで、欧米系諸国では新型コロナウイルスの流行に伴い、東アジア系や東南アジア系の住民に対するヘイトクライム（憎悪犯罪）が増えている。ＣＮＮの取材に応じたアジア系の少なくとも１１人が、列車の中で周りにいた人が離れたり、ののしられたり、身体的暴行を受けたりするといった人種差別や外国人嫌悪の被害に遭ったと訴えた。 この１年、欧米諸国の政治家は繰り返し中国と新型コロナウイルス流行との関係を強調し、中国批判の論調を強めていた。そうした状況の中で、東アジア系や東南アジア系住民が人種差別の標的にされる事件が増えている。 英ロンドン警視庁の統計によれば、２０２０年６月～９月に発生した東アジア系住民
「世界一辛い」トウガラシで脳血管にダメージ、男性入院 米
（ＣＮＮ） 米ニューヨークで開かれたトウガラシの大食い大会で、世界一辛いといわれる「キャロライナ・リーパー」というトウガラシを食べた挑戦者の男性が、直後に激しい頭痛を訴えて病院に運ばれた。神経科の専門医が９日の医学誌ＢＭＪに発表した症例報告で明らかにした。 患者は３４歳の男性で、頭と首の激しい痛みを訴えて病院の集中治療室に運ばれた。大会でキャロライナ・リーパーを食べた直後に後頭部に激痛が走り、頸部から頭部にかけてたちまち痛みが広がったという。 病院で検査した結果、脳出血や脳梗塞は起きていないことが判明。しかしＣＴ血管造影を使って脳内の血管を調べたところ、左側の内頸（ないけい）動脈など脳につながる４本の血管に大きな狭窄（きょうさく）が見つかり、トウガラシが原因と思われる可逆性脳血管攣縮（れんしゅく）症候群（ＲＣＶＳ）と診断された。 専門家によると、ＲＣＶＳは雷に打たれたような激しい頭痛を伴う
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