デジタル空間の情報との向き合い方を調べるため、読売新聞が日米韓3か国を対象にアンケート調査を実施した結果、米韓に比べ、日本は情報の事実確認をしない人が多く、ネットの仕組みに関する知識も乏しいことがわかった。日本人が偽情報にだまされやすい傾向にある実態が浮かんだ。 【図】一目でわかる…チャットGPTの仕組み
「日本の人口は世界の2%に過ぎないのに、世界の薬の約40%は日本人が使う」というツイートが流れている。これについてはすでにNATROMさんが日本の薬の使用量はケタ違いなのか?で論じておられるが,OECDのデータが新しくなっているので,データをCSV形式(oecd_pharma.csv)にして,グラフを描き直してみた。CSVファイルには2文字の国コード(ドメイン名に使われるもの)も加えた。 元データ:OECD iLibrary: Statistics / Health at a Glance / 2013 / Pharmaceutical expenditure pharma = read.csv("http://okumuralab.org/~okumura/stat/data/oecd_pharma.csv", comment.char="#") par(mgp=c(2,0.8,0))
②で扱ったNEJM論文(中国CCDC)に比べるとなぜか引用される機会の少ない、 ネイチャー掲載の最初の中国論文(上海復旦大学)をざっくり読んでみました。 【中国におけるヒト呼吸器疾患に関連する新型コロナウイルス】 実は中国では2020年1~2月に ①復旦大学ネイチャー論文 ②中国CCDC・NEJM論文 ③コウモリ・ネイチャー論文(タイトルにコウモリとあるのでそう呼んでいます) の3つがほぼ同時期に出ているのですが、①はネイチャーの論文受取日が2020年1月7日とこれ以上なく早いということ(②は提出日不明)、また国立感染症研究所もこの復旦大学ネイチャー論文のゲノムを「最初に発表された」としていることから⇩この論文を最初としてよいと思います。 後で述べますが、その後各国の研究所(日本の感染研も含め)はこの復旦大学ネイチャー論文のデータとほぼ一致したことをもって自国での「コロナ発見」としています
この左のグラフは人口レベルでのマスク着用の効果を示していて、PNASという雑誌に出た論文の推定値です。世界各国の着用率と実効再生産数(※)を元に、横軸は着用率、縦軸は着用率によって実効再生産数を何%下げていたか、3つのモデルで見ています。 ※一人の感染者あたりの二次感染者数の平均値。1を超えると感染拡大し始める。 100%着用していると、何もしていない時よりも3割ぐらい実効再生産数が落ちることが示されています。 日本では85%ぐらいの着用率だったので、2割強落ちてきたと考えられています。 政府が「マスクを外していいよ」と言っても日本の人は全員はずすわけではない。それでも屋内空間で外す人が若い人を中心に増えています。 着用率が4〜5割仮に落ちるとすると、実効再生産数は少なく見積もっても10%は下がります。これまで2割下げていた効果の約半分を日本では手放しつつあるのです。 日本の緩和のやり方、
データを通して見つめてみると、 世界には、 思いも寄らない事実があふれている。 目の前の日常さえ根底から覆すような、 数値化された「現実」。 なぜ、それは起こったのか? どう、これから変わっていくのか? 社会を取り巻く無数の問題と向き合い、 考え、伝える。 そこに、NIKKEIの使命はある。 世界はいま、米欧日などの「西側陣営」と「中国・ロシア陣営」、そして「中立パワー」と呼ばれる、どちらにもくみしない国家群の3極体制に移っています。国際社会での米国の指導力低下などを背景に台頭する、トルコやインドなど「中立パワー」の行動基準は、民主主義の価値よりも自国にとって損か得かです。ロシアによるウクライナ侵攻に対する各国の立場の違いは、世界秩序の縮図でもあります。
Japan Data 第1回目の緊急事態宣言の日、東京の新規感染は87人だった : 第1波と第3波をグラフで比較 健康・医療 政治・外交 文化 暮らし 社会 2021.01.07 最初の緊急事態宣言が発令された2020年4月7日の東京の新規感染者数は87人だった。あの頃、私たちは感染の恐怖におびえ、街は閑散として静まりかえり、通勤電車もガラガラだった。新型コロナウイルス感染症との戦いが1年近くになり、緊張感が薄れてはいないだろうか。2回目の緊急事態宣言前夜の21年1月7日、東京新規感染者は4月7日の31倍に当たる2447人だった。 (2021年4月までの感染者数の推移をグラフにした記事はこちら) 政府は、東京都と埼玉、千葉、神奈川3県を対象にした緊急事態宣言を発令する。期間は1月8日から2月7日までの1カ月間。感染リスクが高い飲食店に対する時短営業の要請が柱で、国民に対しても、午後8時以降
史上最速でマジックが点灯したヤクルトが新型コロナの直撃を受けた。二軍調整中の石山泰稚らの感染が判明すると、一軍でも山田哲人らがPCR検査で陽性に。さらに高津臣吾監督や青木宣親、中村悠平ら主力を含めて陽性者が27人まで広がり、9日と10日の阪神戦は中止に追い込まれた。 【写真】チェックのジャケット姿の江本孟紀氏 「中継ぎ陣が全滅に近いので二軍から何人も引き上げざるをえず、東大出身の宮台康平も一軍に抜擢された。打線も4番の村上宗隆こそ残ったが、チームの今後は二軍から上がった選手の活躍次第だ」(スポーツ紙デスク) 新型コロナ対策として、NPBは週に一度の定期検査を実施してきた。6月の12球団代表者会議で2週間に一度に変更されたが、体調不良者が出ればすぐに検査し、陽性ならチーム内で緊急スクリーニング検査を行なう。無症状でも定期検査から感染が見つかり、緊急検査でさらに陽性者が増える厳しい検査体制だ。
厚生労働省は10万人あたりの新規陽性者数を「新型コロナワクチンを打ったか打っていないか」で分けて公表していますが、その中でワクチンを打っている人の一部が“未接種者扱い”になっていたことがわかりました。 【写真を見る】新型コロナワクチン打っても“未接種扱い”にしていた…厚労省「理由は不明だが意図的なものではない」 専門家の指摘を受けた厚労省は、突如データを修正。その結果、ワクチンを打っていない人の新規陽性者数が大幅に激減しました。この「結果」が示すこととは・・・? 「あるデータ」の扱いがおかしいと…名古屋大学の小島勢二名誉教授は、新型コロナワクチンに関する「あるデータ」の扱いがおかしいと、厚労省に指摘しました。 (名古屋大学・小島勢二名誉教授) 「海外の報告を見ると、オミクロン株にはワクチンの予防効果がかなり減ってしまったという話が1月の時点であった。ところが厚労省が出しているデータを見ると
国の統計で未接種と比べ、接種済の方が陽性になる割合が低いことが示されています。未接種者と接種者では感染対策意識に差があるので割り引く必要がありますが、県の高齢者施設の調査でも、3回目接種済の高齢者の方が感染割合が低く、行動に差が無い層であることを考えると予防効果は実証されています https://t.co/2emNjdf0o2 pic.twitter.com/Ps3TlThLpB — 熊谷俊人(千葉県知事) (@kumagai_chiba) April 25, 2022 ということなのですが…なんと!このデータが「インチキ」だったと、厚労省が正式に公表したのです。 厚労省は毎週、ワクチンに関するデータを公開するのですが、さる5月11日の発表から重大なデータ修正。 で、その結果がこちら。 出典:第83回(令和4年5月11日) 新型コロナウイルス感染症対策 アドバイザリーボード https:/
インフルが検査されていないかどうかの数字は出ていないのですが、 塩野義製薬のインフルエンザ関連の商品群は 2020-2021年度と2019-2020と比べて、89.1%減、 10分の1程度まで売り上げを下げています。 検査キットは… https://t.co/ZmlLUSFRQi
「新型コロナワクチンで超過死亡が急増中!」をフェイクとする記事のフェイク 〜 市民によるグラフ化では接種回数と死亡者数は見事に相関していた 新型コロナワクチンの影響で超過死亡が急増しているという説はフェイクだとする記事が出ました。『新型コロナの不安に答える』という本の著者で、免疫学者の宮坂昌之氏が解説されています。 元記事にあるグラフを示しつつ、2020年9月以降の死亡者数は確かに東日本大震災の年を上回っており、「ワクチンに反対する方は、これを、ワクチン接種に起因すると主張します。」と認めた上で、しかし同じ調査の死因の内訳から、老衰、自殺などワクチン接種と関係性が薄い増加要因がある、「がん」「脳卒中」「心不全」は増えているが、ワクチン接種がこれらのリスクを高めているという科学的なエビデンスはないと結論しています。 さらに、ワクチンの総接種回数と死亡者数を示すグラフから「ワクチン接種によって
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