CSIRTとは何か？5分でわかる日本シーサート協議会に聞いた体制構築のポイント
情報セキュリティにおける脅威は年を追うごとに複雑化し、手口も巧妙化している。既存のファイアウォールやIDS/IPSといった不正侵入防止のためのシステムは、インシデントを未然に防ぐという発想で設置されているものだが、現実にはこれらを装備するだけで企業情報システムが完璧に守られるものではない。 近年はインシデントの種類が変化し、これらの防衛システムをすり抜けて実害を及ぼす事例が増えているのだ。この実例の1つとして挙げられるものが、2005年頃から蔓延したボットネットの存在だ。ボットネットは、マルウェアを利用してインターネット上のコンピュータを乗っ取り、遠隔操作されてしまうコンピュータ群のことだ。 ボットに関する解析と活動に関する調査、啓発活動などを行う「サイバークリーンセンター（CCC）」によると、2005年に2000万台のコンピュータを調査したところ、既に40～50万台のパソコンがボットに感
JPCERT コーディネーションセンター CSIRTマテリアル
このマテリアルは、組織的なインシデント対応体制である「組織内CSIRT」の構築を支援する目的で作成したものです。「組織内CSIRTの理解」で組織内CSIRTの必要性と全体的なイメージをつかみ、「組織内CSIRT構築の実践」と「組織内CSIRTの実作業 フォームと作成例」で実際に構築活動を行なえるように構成しました。さらに「参考資料」では組織内CSIRTの運用に役立つ資料を提供しています。
自社のDB破壊しCEOに身代金要求、freeeが本当にやったクラウド障害訓練の舞台裏 「従業員はトラウマに」
自社のクラウド環境に侵入され、データベースから経営に欠かせないデータを持ち出される。バックアップも消され、データを取り戻したければ、身代金を支払うよう要求される──企業にとって絶対に直面したくない事態の一つだ。しかしこのシチュエーションをあえて再現し、訓練という形で自社のCEOに身代金まで要求した企業がある。クラウド会計サービスを提供するfreeeだ。 freeeは2021年10月、標的型攻撃とランサムウェアを組み合わせたシナリオを基に全社的な訓練を実施。AWS上のDBからデータを盗み出し、バックアップを消した上で、自社のCEOに社内SNSを通して身代金を要求したという。訓練を主導したのは、製品やサービスのセキュリティ向上を目指す社内組織「PSIRT」だ。 訓練を実施した背景には、情報システム部などのIT部門だけでなく、経営層まで巻き込みたい考えがあったという。同社のPSIRTが取り組んだ
サイバー攻撃が激化する今、「CSIRT」を学び直す 有効な2つのドキュメントとは？
サイバー攻撃を受けた国内企業の報道を聞く機会が増えてきました。今、企業にとって最も困るのは、被害に遭ったことを自社からではなく、サイバー攻撃者から強制的に発信されることではないでしょうか。 これは「二重の脅迫」と呼ばれるタイプのサイバー攻撃です。二重の脅迫の流れをあらためて説明すると、サイバー攻撃者はメールやWebサイトなどを経由して標的にした組織の端末にマルウェアを感染させた後、内部ネットワークを偵察し、設定ミスや脆弱（ぜいじゃく）性を突いて重要データを外部に送信して暗号化します。標的になった企業は、このデータの復号と情報を明らかにしないことを条件に身代金を要求されるというわけです。 二重の脅迫では、サイバー攻撃者は情報の保持を証明するために、リークサイトと呼ばれる攻撃者側が用意したWebサイトにデータの一部を公開します。被害企業の中にはリークサイトにサンプルデータが公開されるまで、情報
CSIRTをめぐる5つの誤解
サイバー攻撃の複雑化、巧妙化にともなって、「インシデントは起きるものである」という事故前提の考えに基づいた対応体制、すなわちCSIRT（Computer Security Incident Response Team）への注目が高まっています。一方でさまざまな「誤解」も生まれているようです。この記事ではCSIRT構築の一助となるよう、よくある5つの誤解を解いていきます。 昨今のサイバー攻撃は複雑かつ巧妙であり、どんなに堅牢に防御しても、インシデントの発生を100％防ぐことは不可能です。そのため、企業や組織は「インシデントは起きるものである」という事故前提の考えに基づいた対応体制を用意する必要に迫られています。そのような情報セキュリティ対応体制の中核を担うのがCSIRT（シーサート：Computer Security Incident Response Team）です。 CSIRTへの関心は
自社に最適な CSIRT の在り方とは 第1回（全3回） | SBテクノロジー (SBT)
セキュリティコンサルティングを担当しております、伏見修一です。 今回から3回にわたって、最近ご相談の多い「CSIRT」について記事にしていきたいと思います。 1回目の今回は、CSIRT をこれから検討される方向けに、CSIRT の必要性と CSIRT の役割についてご紹介します。 CSIRT とは Computer Security Incident Response Team の略で、サイバーセキュリティに関する事故や障害に対処・対応するための機能及び体制を指します。 CSIRT の必要性 国内省庁からは、経済産業省「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver2.0」や、総務省「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン（第二版）」などで、セキュリティインシデント発生時および初動対応・再発防止策実施などのハンドリングを実施する専門組織として CSIRT が記載されてい
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CSIRT ⼈材の育成 | ⼀般社団法⼈ ⽇本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会
https://www.nic.ad.jp/ja/materials/iw/2020/proceedings/c25/c25-komura.pdf
ナショナルCSIRTの能力を改善するための「CSIRT成熟度フレームワーク」、新バージョンで更新された内容は？【海外セキュリティ】
CSIRT小説「側線」
TRANSITS Workshop NCA, Japan 開催
CSIRT人材の定義と確保(Ver.1.5)