このところ、連日、有名人の訃報が報道されている。個人的にも、昨年末に届いた喪中葉書は例年になく多かった。 わが国の超過死亡の推移を、国立感染症研究所(感染研)が報告しているが、2022年まで観察された超過死亡が、2023年には一転してみられなくなった(図1)。ところが、人口動態の速報値によると、2023年の年間死亡数は、1,590,503人で2022年の1,582,033人と比較して減ってはいない。
コロナ騒ぎ真っ盛りのうちに出たマールブルグがすぐ忘れられて、次は天然痘かと言われていたらフェイントでサル痘🐵緊急事態宣言が出て… それもいつしか消えて先日マールブルグ再登板、と思っていたら数日で話題から消え… そして次に出て来たのが鳥インフルです🐔 今回の舞台に選ばれたのはカンボジア👇 「高めよ」ってなんかすごいエラそうですよね💦 個人的にはどうやらこの鳥インフルが次の本命のような気がします(それで1ページ作りました) 理由はふたつあって、 ①マールブルグなどに比べ名前や「存在」がすでに認知されている ②昆虫食🦗推進の口実にもなり一石二鳥🐔🐔 ★2024/03/26追記 どうやらら本命ではなかったようです、日本では今はしかと人食いバクテリアw 追記終わり★ そんな鳥インフルウイルスですが、こちらももう開示請求は済んでいます☺️🐔 ⑨国立感染症研究所 2024/03/08
乳幼児を中心に発症し、全身の血管に炎症が起きる川崎病の患者数が、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)以降、3分の2に激減したことがNPO法人日本川崎病研究センターの調査で判明した。川崎病は1967年に故川崎富作氏が報告し、いまだ原因が分からない。患者数の変化から、病気の原因を解明する新たな切り口につなげようと、専門家が調査を進めている。 川崎病は、主に5歳未満の子どもがかかり、全身の血管に炎症が起きる。高熱や両目の充血のほか、イチゴのように舌が真っ赤になったり、全身に赤みを帯びた発疹が出たりする。 症状が重い場合には、患者の心臓に血液を送る「冠動脈」にこぶができ、心筋障害を起こす恐れがある。患者の約3%に何らかのこぶができ、後遺症を残すこともある。 国内では新型コロナの流行が始まる前の2019年までは患者数が増加傾向にあり、19年の患者数は約1万7000人に上った。発病率(0〜
新型コロナは日本全国どの都道府県でも新型コロナウイルスが存在するよう証明することはできず、国の感染症センターでも新型コロナウイルスの証明ができない。なぜなら新型コロナウイルスは存在しないからだ。存在しないものをさも恐ろしいウイルスであるかのようにでっち上げて府民を恐怖に陥れ、ありもしないウイルスに対するワクチンを接種しろという。吉村知事はテレビに出てまでコロナワクチンの接種を推奨している。ワクチン接種により副反応で重大な後遺症が残り、半身不随になったり、亡くなったひともたくさんいる。それを知っていても大阪府は府民に対して接種券を一斉送付するなどして圧力をかけている。今すぐワクチン接種を推奨することをやめるべきだ。
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、学校で行われてきた「黙食」(給食時に会話を控えること)について、学級閉鎖を抑える効果は非常に小さく、統計的に有意ではなかったという研究結果がこのほど、早稲田大学の高橋遼准教授らにより、経済産業研究所のウェブサイトで報告された。 2020年の新型コロナウイルス感染拡大による一斉休校後、学校では「黙食」が推奨されてきたが、感染リスクを下げる効果が実際にあるかは検証されてこなかった。高橋准教授は「エビデンスの確認されていない政策が2年半以上にわたって続けられ、子供たちにも影響が想定される中、きちんとした効果検証が必要だった」と語る。 今回の研究では、22年11月から23年2月にかけて、千葉県で黙食の見直しが進められていた時のデータを活用。見直しを進めていた公立小中学校(45校)と、継続していた小中学校(157校)の間で、学校・学級単位での学級閉鎖の発生状況を比
新型コロナウイルスの感染対策として「マスク着用」が当たり前の世の中になっていましたが、マスクを外したあとも、世界中で感染者数が増えていないことがわかりました。 日本では、2023年3月13日よりマスク着用は『個人の判断』が基本になり、5月8日より新型コロナウイルス感染症の感染症分類が5類へ移行されました。 最近では、暖かい気候も影響し、屋内、屋外に関わらず、少しずつマスクを外されている方も多く見受けられます。 しかしながら、マスクを取っても大丈夫?と気にされている方も多いのではないでしょうか。 さて、今回は日本および海外でのマスク事情並びに「マスクを取ったらどうなったか?」について調べてみましたので、ご紹介いたします。 目次[非表示] 1.ドイツ 1.1.マスクの習慣 1.2.マスク着用率と感染者数 1.3.マスクを取ったらどうなったか? 2.イギリス 2.1.マスクの習慣 2.2.マスク
2023年07月12日18:31 子宮頸がんワクチンの男子への接種しないよう呼び掛け 池田利恵氏らが中野区で カテゴリ社会国際関係 donnjinngannbohnn 全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長の池田利恵・日野市議らが9日、東京・中野区内で子宮頸がんワクチン(HPVヒトパピローマウイルス・ワクチン)の男子への接種をさせないよう呼び掛けた。子宮頸がんワクチンの男子への接種は定期接種化していないため1回の接種に5万円程度の実費が求められるが、同区は8月から1回当たり約1万7000円を上限に助成することを決めている。 子宮頸がんワクチンは2009年10月に女子への接種が承認され、13年4月に定期接種を開始。しかし、ひどい頭痛や全身の疼痛(とうつう)、不随意運動や歩行障害など重篤な副反応が全国各地で報告されたため、2カ月で中止された。 被害者女性からは、「ハンマーで殴られたような頭
エイズ発症後にHIVに感染したことが判明する「いきなりエイズ」の患者の割合が、沖縄県内で2022年に52.6%となり、2002年以来20年ぶりに50%台を超えた。県によると、全国平均は約30%で、沖縄は突出して高い。人口10万人あたりのエイズ患者報告数も全国で最も多く、感染が拡大している。県は「私は大丈夫? それ本当? 受けようHIV検査」を掲げ、6月から各保健所のHIV即日検査の日程を増やし、夜間・休日にも拡充していく。(デジタル編集部・篠原知恵) 【グラフ】HIV感染者・エイズ患者の届出数の推移 2022年のHIV感染者/エイズ患者の県内報告は19人で、このうち「いきなりエイズ」の患者は10人(52.6%)だった。2021年は38.5%。県によると、重症化し、救急搬送されて初めてエイズだと分かったケースもあった。 いきなりエイズの割合増加は、県内の各保健所が新型コロナウイルス関連業務の
2023年からの世界 ディストピアへようこそ 人類の覚醒と真実 健康の真実 資本主義の終焉 イギリスで体調不良による労働力の喪失や離職が、経済に影響が出る深刻なレベルに。ちなみに、急増したのはパンデミックが始まった2020年からではなく「なぜか」2022年から さて、その原因は イギリスの高級紙テレグラフが、英国の労働力の喪失が著しいことを伝えていました。 報道のタイトルは、「メンタルヘルスの病気休暇が英国経済にどのような影響を与えているか」というものです。 しかし、記事を読むとですね…。 たとえば……昨日、アメリカの乳幼児たちの壊滅的な言語発達の遅れについて以下の記事を書きましたけれど、「同じようなレトリックが使われている」記事でした。 [記事] アメリカの250万人の子どもの調査で、5歳以下の乳幼児の言語発達の遅れの壊滅的な状況が明らかに In Deep 2023年5月21日 この記事
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