電子書籍の市場規模、前年から2割増の3473億円に。利用サービスでは「Kindleストア」が僅差の1位【インプレス総研調べ】 | Web担当者Forum
インプレス総合研究所は、「電子書籍ビジネス調査報告書2020」を発表した。2019年度の電子書籍の市場規模、マンガアプリの広告市場規模、事業者の動向、ユーザーの利用状況などを調査し、業界構造・ビジネス構造を分析した内容だ。本記事ではいくつかのトピックを抜粋して紹介する。 なお電子書籍については、「書籍に近似した著作権管理のされたデジタルコンテンツ」と定義。市場規模は、購入金額（個々単位の販売、月額課金モデル、月額定額制の読み放題、マンガアプリの課金など）から算出している。 電子書籍の市場規模、前年から2割増の3,473億円。マンガアプリ広告は210億円まず、2019年度の「電子書籍の市場規模」は3,473億円、2018年度の2,826億円から647億円（22.9％）増と推計された。「漫画村」などの海賊版サイトが社会問題となったが、2017年～2018年に相次いで閉鎖されたことで、正規サイト
【終了】コミックの大規模な90％ポイント還元 - きんどう
おはようございます、きんどるどうでしょうです。 AmazonKindleで大規模なコミックポイント還元セールがはじまりましたのでお知らせします。 こちらは"eBookJapan創業17周年記念"セールに対抗したと思われるのですが……2週間くらい前のとくらべて対象が圧倒的に多いですね。ただ、こんなセールはご乱心としか言い様がないので長続きはしないかと……。先日は夕方前にはほぼ終了したので気になる方はお急ぎください。 対象作はどうもコミック1巻(もしくは0巻)などのようですが見つけ方は今のところ目視しかないので、コミック1巻一覧と主な出版社のリンクを用意しました。取り急ぎ、いま注目を集めている・人気作をピックアップしました。 → キャンペーンは終了しました 今回のセール元？： 【2017年版】eBookJapan創業17周年記念！ スペシャルサンクス：コミックリサーチ 【セール】kindleス
Amazonを訴えてみた｜佐藤秀峰
こんにちは、佐藤漫画製作所の佐藤秀峰です。 「海猿」や「ブラックジャックによろしく」という漫画を描いていました。 現在は「特攻の島」と「Stand by me 描クえもん」を執筆中。 ピークを過ぎた漫画家です。 最近は紙の本が売れなくなってきたので、電子書籍の販売に力を入れています。 Web漫画雑誌を発行したり、出版社を介さずに電子書籍ストアと契約して著作を販売したり、電書バトというサービスを展開し、漫画家さんからお預かりした作品を電子書籍ストアで販売するお手伝い（=電子書籍取次）をしています。 いわゆる漫画家のイメージとはちょっと違う仕事もしています。 ここ数年、取次業務のボリュームが大きくなっており、漫画を描く時間がなかなか取れないのが悩みです。 さて、2017年1月16日、佐藤漫画製作所は通販大手アマゾン・サービシズ・インターナショナル（以下:アマゾン社）に対して、訴訟を提起しました
メディア・パブ: 米国の電子書籍市場、上昇気流に乗る
電子書籍が上昇気流に乗り始めた。あくまで米国市場での話だが・・・。 米出版協会（AAP:Association of American Publishers）によると、2010年1月～11月の電子書籍売上高（厳密には、2010年大手出版社14社の電子書籍卸出荷額）は3億8670億円ドルに達し、12月分も加えた年間の電子書籍売上は4億5000万ドル近くまで上乗せできそうだ。以下のグラフでも明らかなように、2010年は電子書籍が本格離陸した年といえそう。電子書籍売上が全書籍売上の10%近くまで占めるようになってきている。 （2010年は予測値。） 米国の電子書籍市場の立ち上げを牽引してきたのは、やっぱりアマゾンのeリーダーKindleである。Kindleの初出荷は2007年11月19日であったが、一般の書籍ユーザーにも広く普及し始めたの2010年からでなかろうか。2010年の販売台数は710万
Amazon、デジタル雑誌・新聞の売り上げの7割を出版社に
Amazonは、一定の条件を満たした場合、Kindle向け新聞・雑誌の売り上げの70％を出版社に分配する。 米Amazonは11月8日、Kindle向けに雑誌・新聞のデジタル版を販売する出版者に、売り上げの70％を分配することを明らかにした。 この新たな分配条件は12月1日から適用され、出版社は売り上げから配信コストを引いた額の70％を受け取れる。これまでは、出版社の取り分は30％前後だったという。ただし70％を受け取るには、印刷版のコンテンツの95％がデジタル版に含まれていること、デジタル版を印刷版配達開始の3時間前までにAmazonにフィードすることなどの条件を満たす必要がある。 また、出版社がKindle Storeで雑誌、新聞などの定期刊行物を簡単に配信できるようにするツール「Kindle Publishing for Periodicals」のβ版もリリースした。
メディア・パブ: 英図書館所蔵の著作権切れ小説6万5000点，無料でキンドルで読むことが可能に
英国図書館所蔵の小説6万5000点以上が電子書籍化され，今春からダウンロードしてアマゾンのキンドルなどで読むことができるようになる。ダウンロードは無料である。 今回は著作権切れの19世紀の書籍（初版）が対象である。ディケンズ（Charles Dickens）,オーステン（ Jane Austen ），トーマス・ハーディ（Thomas Hardy）のような有名作家の小説が含まれる。また，英図書館しか所蔵していないユニークな書籍も多い。これらの紙版（ print-on-demand physical book）はアマゾン書店で購入できるようになる。そういえば，NASAが発行する書籍も，電子版が無料で，紙版が有料である（こちらで紹介）。 今回の電子書籍化プロジェクトは，マイクロソフトの資金支援で進められている。次は20世紀初頭の書籍を対象にしていく予定だ。2020年までには，5000万点の書籍の
asahi.com（朝日新聞社）：キンドルに英文ニュースを配信 朝日新聞社 - ビジネス・経済
朝日新聞社は８日から、米ネット通販最大手のアマゾン・ドット・コムが販売する電子書籍端末Ｋｉｎｄｌｅ（キンドル）向けに英文ニュースの配信を始めました。 キンドルは２００７年から米国で販売が始まり、昨年１０月から世界約１００カ国で販売されています。携帯電話回線を通じてインターネットにつながり、電子ブックや世界の新聞・雑誌を購読することができます。朝日新聞社では、世界の読者向けに朝日新聞紙面などから選んだ日本のニュースをキンドル読者にお届けします。ベースとなるアサヒコムの英文サイト「Ａｓａｈｉ Ｓｈｉｍｂｕｎ Ｅｎｇｌｉｓｈ Ｗｅｂ Ｅｄｉｔｉｏｎ」も装いを新たにしました。 キンドルは、アマゾンの米国のサイト（www.amazon.com）から購入できます。キンドル版朝日新聞（英語）の日本での購読料は、１カ月９．９９ドル（８９９円）、１部売り０．９９ドル（８９円）。
メディア・パブ: 米出版社マクミランがNYTに全面広告，｢書籍はアマゾン以外のどこの本屋でも買える｣
4日付けのNYタイムズ紙に，米大手出版社マクミラン（Macmillan）の全面広告が掲載されていた。アマゾンのネット書店（amazon.com)を標的にした広告のようだ。 [img credit: Galleycat] その中で，"Available at booksellers everywhere except Amazon."とのメッセージが掲げらているではないか。アマゾン以外のどこの書店からでも書籍は購入できますよとのことである。アマゾンの行動に対するマクミラン社の怒りがまだ収まっていないようである。 Kindleを武器に先行していたアマゾンが，電子書籍市場で主導権を握りつつある。ところがアップルが，先月末に発表したiPadで強力な対抗馬としてのし上がろうとしている。一方で出版社は，電子書籍の流通でアマゾンやアップルのようなＩＴ/ネット企業に主導権を握られ，価格決定権を奪われようと
毎日新聞社，電子書籍リーダー「Kindle」に英文ニュースを有料配信
毎日新聞社は2009年10月7日，米Amazon.comの電子書籍リーダー「Kindle」向けに，毎日新聞の英文サイト「Mainichi Daily News」の記事を同日より有料配信すると発表した。日本の新聞社としては初の試みだという。 価格は，米国内で購読する場合は月額9ドル99セント（米ドル，1ドル88円換算で約879円，以下同じ），1日分の価格は75セント（約66円），日本を含め米国外で購読する場合は，月額13ドル99セント（約1231円），1日分の価格は99セント（約87円）である。 Kindleは通信料を払わずに携帯電話のデータ通信機能を使ってAmazon.comの電子書籍サイト「Kindle Store」から，電子書籍や電子新聞を購入・ダウンロードできる。Mainichi Daily NewsもKindle Storeから購入・ダウンロードできる。内容は読者が投稿する俳句をト
メディア・パブ: アマゾン“Kindle”の次の一手，広告付きの無料電子書籍を提供か？
米アマゾン（Amazon）が広告付きの電子書籍を画策しているようだ。 MediaPostによると，Amazonが広告付き電子書籍の特許を出願していたが，同社の特許“ON-DEMAND GENERATING E-BOOK CONTENT WITH ADVERTISING “がこのほど米国特許商標庁から発行された。 また同社からは，INCORPORATING ADVERTISING IN ON-DEMAND GENERATED CONTENT の特許も出ている。オンデマンド印刷コンテンツ（書籍）への広告組み込みも検討しているのだろう。 Amazonとしては，Kindle向け電子書籍を本格離陸させていくために，できる限り安く電子書籍を提供していきたい。紙の書籍よりもグンと安く電子書籍が購入でき，それも思い立った時に無線ですぐに入手できれば，Kindleで書籍を読もうとする人が増えるはず。 たとえ
メディア・パブ: アマゾンが主導権を握ろうとする電子書籍市場，グーグルが年末に参入
Googleは電子書籍市場に参入するつもりのようだ。 NYTimes.comによると，先週末ニューヨーク市で開かれた年次 BookExpo会議で，Googleは電子書籍市場に参入する意向をほのめかした。パブリッシャー（出版社）がデジタル版書籍を，Googleを介して消費者に直接販売できるようにしたいという。 電子書籍市場は，Amazonが電子書籍端末Kindleを武器に主導権を握りつつある。そこでGoogleが待ったをかけたいのだろう。Amazonは攻撃的な価格戦略で，Kindle対応の電子書籍の普及を図ろうとしている。書店で26ドルで販売されているようなハードカバーの書籍を，AmazonはKindle版を9.99ドル近辺で売るようなことをしている。これに対して，Goggleはデジタル版書籍の販売価格を，出版社が自由に設定できるようにする。このため，Amazonの価格戦略に不安を抱いている
メディア・パブ: 新聞紙を止めてKindleに配信すれば、経費が半減するって本当か？
（ソース： Life/Google archive：1962年のNYCの新聞ストライキ日に、米コロンビア大の学生が学生新聞を売っていた) "NEWSPAPERLESS"とは「新聞が消える」ことなのか？ 実際には、「新聞(newspaper）が消える（less）」でなくて、「newsを載せた紙が消える（paperless）」なのかもしれない。でも新聞紙にこだわってばかりいると、本当に新聞社（新聞紙社）が消えてしまうかもしれないが・・・。 そのNEWSPAPERLESSの流れの中で、新聞社の活路として一部の新聞関係者の間で期待が集まるのが「電子ペーパー」リーダーである。新聞コンテンツを紙にプリントして物理的に配達するのではなくて、デジタルの形でまるごとネットで配信し、Kindleのようなリーダーで閲覧してもらう方法である。新聞紙の印刷や配達が要らなくなるので、大幅な経費カットが期待できるかもし
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Amazon「Kindle 3G + Wi-Fi」試用レポート