アメリカ就職に失敗したはなし - 怠惰を求めて勤勉に行き着く
前口上 アメリカで就職できなかった。華々しい成功譚は見かけるが、夢と散った話はあまり表に出てこない。 なんというか「三振したバッターが相手ピッチャーのことを語る」みたいでまるっきり時間の無駄かもしれないが、もしかしたら参考になる人もいるかも知れないし、実際に就職した人に「お前のアプローチはまったく的外れだ」と言われるかも知れない。僕も何が悪かったのか教えてもらいたい気持ちもあるし、迷ったがこのエントリを公開する。 ちなみにめっっっっちゃ長いので、要点だけ知りたい人は、アメリカで就職するにはとにかく 就労ビザ＞技術力＞学歴＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞（越えられない壁）＞英語力 だというのだけお伝えできればと思う。 アメリカで働くために英語を頑張るぐらいなら、それより大学（院）に入り直してコンピュータサイエンスの学位をとり*1、同時に技術力を磨くほうがよほど近道だと感じた。 それから、現職の同僚は
富士通を退職した話
少し前に新卒で入社した富士通株式会社を退職した 理由は簡単に言ってしまえば自分の目指すキャリアパスとのミスマッチ。 おそらく人事部の書類にも、今頃そんな感じのことが書かれているんだと思う。 ただ、それだけで済ませてしまっては腹の虫が治まらないので、 なぜ好き好んでそんな会社に入社して、短期間で退職するはめになったのかを書こうと思う。 入社する前は大学の情報系学部に通い、大学院まで進学して専門分野の研究にそれなりに熱意をもって取り組んでいた。 それもあって、同じ分野の研究を企業として行なっている同社に入社しようと考えた。 内定の前後にいくつかの職種のマッチングを行う機会はあり、自分の希望についてはしっかりと主張したつもりだったけれど、 入社して1週間後に告げられた自分の配属先は、山奥の工場でメインフレームを主とするシステムの開発・保守を行う関連会社への出向だった。 当然この決定に対して人事に
みずほ情報総研：次期勘定系システム再構築プロジェクト
2013年7月、みずほ銀行とみずほコーポレート銀行が合併し、新しい「みずほ銀行」としてスタートしました。1つの銀行として活動していくにあたり、併存している各システムを統合し、これまで以上に機動的な体制をつくるため、本プロジェクトが立ち上がりました。ここでは、＜みずほ＞の根幹ともいえる勘定系システムの再構築の第1段階として行われたシステム開発のプロジェクトを紹介します。 本プロジェクトは、みずほ銀行の入出金や資金決済、口座管理等の基幹業務を担う次期勘定系システムを再構築する一大プロジェクトです。数千人が開発に携わる極めて大規模な案件で、＜みずほ＞の経営戦略としても非常に重要な意味を持っています。みずほ銀行で扱われている現在の勘定系システムは、20年以上も運用が続けられており、時代と技術の変化を経て、メンテナビリティ(保守のしやすさ)が劣化してきました。例えば、20年前にはインターネットバンキ
就職面接でプログラムの解読を求められた！ | POSTD
長文ですが、よかったら読んでください。 就職面接でプログラムの解読を求められました。そして、就職が決まりました。 皆さん、こんにちは。新しいブログを開設したので、私は今とても張り切っています。週に何度か記事を投稿するつもりです。 タイトルを見れば大体の話の内容は分かると思いますが、これから書くのは、トルコのアンカラで受けた就職面接の話です。 私が応募した職は「ソフトウェアセキュリティエンジニア」でした。面接中、面接官たちは非常に専門性が低い質問をしてきましたが、分かることもあれば分からないこともありました。 その後、その企業からメールが届き、保護および暗号化されたバイナリファイルが添付されていました（「解読してみろ」ということでしょう）。 帰宅後にファイルをダウンロードすると、ファイルを開くために聞かれたのはパスワードだけでした。面接官が私に課した課題は、そのパスワードを探すことでした。
ドワンゴ就職受験料、厚労省が中止求め行政指導 （読売新聞） - Yahoo!ニュース
来春卒業予定の大学生らの採用を巡り、大手ＩＴ企業「ドワンゴ」（東京）が入社希望者から受験料を徴収する制度を導入した問題で、厚生労働省東京労働局が「新卒者の就職活動が制約される恐れがある」として、職業安定法に基づき、次の２０１６年春卒の採用から自主的に徴収をやめるよう行政指導をしていたことがわかった。 同社は「対応は今後、検討する」と説明している。 ドワンゴは、インターネットで応募手続きが簡単になり就職希望者が殺到しているため、「本気で働きたい人に絞り込む」目的で受験料制度を導入した。受験料は、運営する「ニコニコ動画」の語呂合わせなどで２５２５円に設定。交通費などが多くかかる地方在住者は免除し、東京、神奈川、千葉、埼玉の１都３県の学生に限って徴収するという。 同社などによると、行政指導があったのは２月中旬。厚労省は「受験料制度が他社にも広がれば、お金がない学生の就職活動が制約される恐れ
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