自分のなかでも混乱を来していたので備忘録的に整理してみた。 角川書店富士見書房メディアワークス旧アスキー新アスキーエンターブレインメディアファクトリー 前史1945年に設立される。1972年に角川書店の子会社として設立される。 1977年に設立される。 1986 リクルートの子会社としてリクルート出版が設立される。 1987「角川文庫・青帯」創刊。 ベストロン・ピクチャーズの子会社としてベストロン映画が設立される。 1988 「富士見ファンタジア文庫」創刊。 1989青帯が「角川スニーカー文庫」に改名して独立創刊。 1990 アスキーの子会社に。 1991 角川書店へ吸収合併(事業部として存続)。 アスキーの子会社としてアストロアーツが設立される。 メディアファクトリーに社名変更。 1992スニーカー文庫から「角川ルビー文庫」が独立創刊。 角川書店から追放された角川歴彦によって設立される。
ゲーム機の復刻ブームとももに、レトロゲームの関連書籍も続々と登場ここ2年ほどの間に、80~90年代に登場した古いゲームを紹介した書籍やムックが相次いで発行されている。 その契機となったのは、任天堂がファミリーコンピュータを手のひらサイズにアレンジした、「ニンテンドークラシックミニ ファミリーコンピュータ」を2016年に発売し、人気商品となったことである。 翌年には「ニンテンドークラシックミニ スーパーファミコン」も発売され、現在までに全世界でのシリーズ累計出荷台数は1,000万台を突破した。(※筆者注:出荷台数は、任天堂の2019年3月期第2四半期の決算短信から引用) また、昨年7月にはSNKが「ネオジオミニ」を、12月にはSIEが「プレイステーションクラシック」を相次いで発売した。そして今年になってからは、セガゲームスが「メガドライブミニ(仮称)」の発売を決定し、一般ユーザーから収録希望
ジャンプ最強伝説継続中…直近四半期の実情専用の電子書籍・雑誌リーダーだけでなくパソコンやスマートフォン、タブレット型端末を用いたインターネット経由にて、漫画や文章を読む機会が多数得られるようになったことで、人々の読書欲はむしろ上昇の一途との解釈もある。一方で紙媒体による本は相対的な立ち位置の揺らぎを覚え、多分野でビジネスモデルの再定義・再構築を迫られる事態に陥っている。今回はその雑誌のうち、特にすき間時間のよき相棒といえる少年向けコミック誌について、日本雑誌協会が四半期ベースで発表している印刷証明付き部数(※)のうち、2019年2月に発表した、直近(四半)期分となる2018年10~12月分(2018年第4四半期、2018年Q4)を中心に実情を確認する。 まずは少年向けコミック誌の直近期、2018年10~12月の実情。「週刊少年ジャンプ」が群を抜いている状況は前期から変わらず。今記事における
021 こんばんは。順調にnoteを更新しているということは、「仕事はできないけど、そこそこ生きてはいる」くらいのステータスです。どうぞよろしくお願いします。 さて、このnoteのお題は掲題の件についてである。「正直みっともないからやめてほしい」という人も多かろう。でもいまのところこれしかないのである。そんなわけで、ご興味の向きはよろしくお願い申し上げます。 いったい、出版産業というのはかなり旧態依然とした──しかしこれが一挙に崩壊しない程度にはよくできた──システムで成り立っている。 このあたりは出版流通の本を一冊読めばわかるし、ググっても出てくるので割愛する。 ともあれ、出版業界は順調に右肩下がりを続けていて、この20年ほどで売上が約半分になった。 現在の業界規模は1兆7千億弱と思われるので、実に狭い村であることがわかる。また、このうちだいたい10%ほどが電子書籍の売上であり、さらにそ
権利者の許可なくインターネットに上げられたと知りながら、著作権を侵害している漫画や写真、論文などをダウンロードすることを全面的に違法とする法改正案を22日午前、自民党部会が了承した。市民の日常的なネット利用が萎縮することなどを懸念し、著作権の専門家などから異論が噴出。SNS上でも疑問の声が渦巻くなか、議論の舞台は国会に移る。なぜ、誰がこの法改正を望んだのか。 「(海賊版)対策として、やれることは何でもやってほしいというのが我々の要望するところだが、『悪質なものに対して』というのが大前提だ」 出版大手・講談社の野間省伸社長が21日、決算報告会でこの問題に言及した。法改正によって、表現の自由と作者の創作意欲が阻害されることがあってはならないとして「違法化のためのハードルはあればあるほど良いと思っている」と述べた。違法となる行為の範囲が広がりすぎることに懸念を示した形の発言だ。 だが、漫画の海賊
永井荷風や井上ひさしらが居を構えた「文学の街」千葉県市川市。その閑静な住宅街の一角に「志学社」はある。星海社にて『江戸しぐさの正体』や『マージナル・オペレーション』シリーズなどのヒット作を手掛けたフリー編集者の平林緑萌(ひらばやし・もえぎ)氏が、昨年10月に新たに立ち上げた出版社だ。出版不況が叫ばれて久しいなか、平林氏が市川に「小さな出版社」を作ったのはなぜか。その理由を尋ねた。 名著の復刊を目指して 太田出版では『QuickJapan』、星海社では主に書籍、とこれまで10年近く出版物の編集に携わってきました。本を作るノウハウは身に着けたし、ヒット作も手掛けてきた自負はありますが、30代も半ばに差し掛かったときに、この先10年、20年残るような書籍や、新たな出版の仕組みを作りたいと思うようになりました。出版不況の只中で、このまま本を作っているだけでは、いずれは出版社という船ごと沈没してしま
「ケッコン」=経営統合は失敗だったのか?2月13日、コンテンツ業界が騒然となるリリースが飛び込んできた。KADOKAWAグループ(ホールディングカンパニー=カドカワ株式会社)が、特別損失を発表し、大規模な再編と人事異動を発表したのだ。 誰もが驚かされたのが、それまで組織図上は対等の関係にあった出版メディア事業を営むKADOKAWAの下にドワンゴが入り、「孫会社」となったことだ。これに伴い、これまでグループの代表を務めていた川上量生氏は取締役となり、ドワンゴの役員からも離れ顧問に就任することが発表された。既に指摘されているように単なる業績不振であれば、経営陣の入れ替えだけに留まるのが自然だが、人事だけでなく組織にも大鉈が振るわれた形だ。 2014年5月に発表されたKADOKAWA・ドワンゴの経営統合と川上量生氏の会長就任は、当時大人気だったゲーム「艦これ」のイベントになぞらえて、「ケッコン」
http://b.hatena.ne.jp/entry/s/togetter.com/li/1311328 漫画家が自分の漫画の宣伝をする時代になってきているというまとめを読んだ。 出版社のアカウントが宣伝してもバズらないから駄目らしい。 で、タイトルにあるインフルエンサーが必要なんじゃないかと思うんだけど、 漫画はこのマンガがすごい!やマンガ大賞なんかがあって出会いの場が設けられているけど、 それでもまだ足りないというかリテラシーが無いと情報を取捨選択するのが難しい気がする。 アニメやラノベはそれすらなくてまとめブログ頼みってのが情けないな・・・ 一億総批評家社会なんてことを誰かが言っていたけど、そうなるのは褒めることより貶すことの方が 簡単だし、自分の自尊心を傷つけないですむからだ。 面白さをきちんと語れる能力を持っている人は希少だ。そういう希少な人を出版社は有効に活用すべきだ。
コンビニエチェーンの「ローソン」が1月21日、全国のローソン(約1万4000店)の原則全店で、2019年8月末までに成人向け雑誌の取扱いを中止すると発表した。セブン-イレブンに続き、大手コンビニチェーンが成人向け雑誌から撤退することとなる(関連記事)。 ローソンの発表 これまで成人向け雑誌の取扱いは加盟店が判断していたが、本部として成人向け雑誌の推奨を取りやめるとのこと。なお、ローソン沖縄が運営する沖縄県の全店舗では2017年11月から既に成人向け雑誌の取扱いを中止しており、そこで顧客・加盟店の理解を得られたことから全国に拡大したとしている。 コンビニチェーンの成人向け雑誌取扱に関しては、2017年にミニストップが全国店舗での成人誌取扱い中止を発表(関連記事)した他、セブン-イレブンでも2019年8月末までに全店で成人誌の取り扱いを中止する方針を決めていた。 セブン-イレブン ジャパンのサ
セブン―イレブン・ジャパンが成人向け雑誌の販売を中止する方針を決めたことが21日、わかった。8月末までに全国の2万店超の全店で原則、販売をやめる。ローソンも同日、8月末までに成人誌販売をやめると発表した。女性や子どもが来店しやすくするほか、2020年の東京五輪・パラリンピックなどを控え、インバウンド(訪日外国人)のイメージ低下を防ぐ。【関連記事】ファミマとセイコーマートも 成人誌販売終了広がる
海賊サイト「漫画村」に端を発したインターネットの「ブロッキング」の是非の問題ですが、ここにきて、ブロッキングは見送る代わりに、既に処罰化された映画・音楽に続いて静止画についても「違法にアップロードされた静止画をそれと知りながらダウンロードする行為」を違法化ないしは処罰化する法改正が濃厚になってきました。 追記:共同通信の報道によれば、文化庁はインターネット上へ違法に配信されたと知りながら、有償の漫画や小説などをダウンロードする行為に2年以下の懲役または200万円以下の罰金を科す方針を固め、来年の通常国会に著作権法の改正案を提出するとのことです。 https://this.kiji.is/443706076120892513 広く犯罪化しておいて、普段は取り締まらないから大丈夫ですよという運用は、実はとても怖いものです。皆が日常的に行っていた/行わざるを得なかった行為が、ある日いきなり逮捕や
慶応大が2017年2月に博士号を授与したメディア学者・ジャーナリストの渡辺真由子氏の博士論文について、学内に調査委員会を立ち上げたことがわかった。朝日新聞の取材に対し大学が明らかにした。 慶応義塾広報室によると、調査対象になっているのは、渡辺氏が16年度に提出した博士論文「児童ポルノ規制の新たな展開」。これをもとに出版された著書の絶版・回収が決まったとの報道を受けて調査委員会を立ち上げ、博士号を出した大学院政策・メディア研究科を中心に調査を始めたという。 「重大な無断転載」があったとして先月、絶版・回収が発表されたのは「『創作子どもポルノ』と子どもの人権」。マンガ、アニメ、ゲームなどで実在しない子どもを性的に描く表現に対する規制を考えるとする内容で、今年4月に出版された。 版元の勁草(けいそう)書房によると、本のほぼ1章分に相当する範囲で、別の著者の論文から許可なく引き写したとみられる表現
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