東京湾で「気象津波」観測 東大教授らが素粒子で解析 世界初 | 毎日新聞
東京湾アクアラインの海底トンネル。右側斜面に一定間隔でミュー粒子の検出器が設置されている＝田中宏幸・東京大教授提供 2021年9月末～10月初めに台風16号が日本列島沖合を北上した際、気圧の変化などで生じる「気象津波」が東京湾で起きていたことが、田中宏幸・東京大教授ら研究チームの解析で分かった。物質を通り抜ける素粒子（ミュー粒子）を用いて津波を観測したのは世界初という。気象津波では今年1月、トンガ沖の火山噴火で約8000キロ離れた日本に1メートル超の津波が及んだ原因として注目されている。 田中教授は「気象津波は世界中どこでも起き得る。各国の海底トンネルに観測機器を設置すればメカニズム解明につながるだろう」としている。
伊東・大室山 マグマの動き可視化 内部を宇宙線で透視 世界初｜あなたの静岡新聞
静岡大防災総合センターの小山真人教授（火山学）らの研究グループが、伊東市の大室山で宇宙線を使った山体の透視研究を行い、詳細な立体構造を明らかにすることに成功した。火山の内部を全方向から解析する研究は世界で初めて。今後、活火山の内部をリアルタイムで観測できるようになれば、的確な避難行動にもつながるため、科学者だけでなく防災関係者も研究の進展に期待を寄せる。 研究グループは大室山を囲むように１０カ所の観測点を設けて「原子核乾板」と呼ばれる特殊なフィルムを地中に設置した。フィルムは宇宙から降り注ぐ素粒子「ミューオン」を記録でき、名古屋大が独自開発した高速フィルムスキャン装置を用いて山体の内部をエックス線撮影のように解析した。過去に他の山で観測点を３カ所設けた事例はあったが、小山教授は今回の観測結果について「驚異的な解像度。火山学者の夢が一つかなった」と成果を強調する。 解析によると、山頂火口の真
News Up 「気象庁はとんでもない」学者激怒 桜島“火山弾”めぐる混乱 | NHKニュース
「今回の気象庁のコメントはとんでもないと思います」。 記者に届いた深夜のメールは、これまでにない怒りがにじむものだった。差出人は火山研究の第一人者で噴火予知連絡会の元会長、東京大学の藤井敏嗣名誉教授。怒りをあらわにしたのは、桜島で大きな噴石＝火山弾が集落近くに落下したことが判明したあとの気象庁の対応についてだ。何が温厚な火山学者を怒らせたのか。問題を探る中で見えてきたのは火山防災をめぐる科学の限界だった。 （鹿児島放送局記者 山本健人 津村浩司／社会部記者 老久保勇太）
世界中の海底地図作成へ 津波予測や資源開発などに活用：朝日新聞デジタル
日本財団は２０日、国際機関と連携し、世界中の海底地形図を２０３０年までに完成させると発表した。２０億円出資し、災害予測や資源の開発などに利用できるよう、ネットで公開するという。 同財団などが手がけるのは、ＧＥＢＣＯ（ジェブコ＝大洋水深総図）と呼ばれる地形図。国際水路機関（ＩＨＯ）などが１００年以上前から作っている。地形図は、津波や海底火山の災害予測や、鉱物・漁業資源の開発などに欠かせないが、高い精度の地形図は海洋全体の１５％にとどまっている。 周辺の海底の地形が複雑な日…
NEDO、火山地帯の地熱資源を活用する「超臨界地熱発電」の実現可能性を調査
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、温室効果ガス排出量を削減するポテンシャルが大きな新しい再生可能エネルギー源として期待される「超臨界地熱発電技術」について、実現可能性の調査に着手すると発表した。 これまでにNEDOは、深度5km程度に存在する約500℃の超臨界水を用いた地熱発電、超臨界地熱発電に関する先導研究を行ってきた。同研究を含む最近の研究成果から、一定の条件を満たす火山地帯の3～5kmの深部には、約500℃の超臨界水が存在すると推定される。超臨界地熱発電は、従来よりも高温高圧の地熱資源を活用する発電方式で、1発電所あたりの大出力化が期待される。 この「超臨界地熱発電技術」は、2016年4月の内閣府の総合科学技術・イノベーション会議において、革新技術のひとつとして「エネルギー・環境イノベーション戦略(NESTI2050)」の中で位置付けられている。このロードマップでは、
霞堤周辺の田畑に多数の穴、川の水が漏れ出す 宮崎：朝日新聞デジタル
台風１６号の水害を軽減したとして注目された宮崎県延岡市北川町長井の北川の霞堤（かすみてい）で、川の水が堤防の地下を通じて周囲の田畑に漏れ出していたことが２４日、わかった。冠水した田畑の水が引いた後に多数の穴が見つかった。このまま放置すれば大雨時の漏水で堤防の地盤が沈み、堤防が決壊する可能性もあるといい、県は対策を検討する。 霞堤は切れ目のある堤防で、川の増水時にそこから水を田畑に逃がして洪水を避ける古来の治水技術。田畑は緩やかに冠水して緩やかに水が引くため、被害を抑制できる。今回、町内の被災率（全戸数に占める建物被害戸数の割合）は１％未満で、霞堤も被害軽減に一役買ったとされている。 だが、北川の霞堤の一部がある川坂地区では、水が引いた田畑から大小の穴が多数見つかった。川坂大橋に近い堤防沿いのダイコン畑では約７０平方メートル内に、すり鉢状に盛り上がった穴が４０個ほど確認された。田んぼでは縦横
東京新聞:時間の流れで標高を計測 東京と埼玉、１５メートルの差:社会(TOKYO Web)
重力が大きいところでは時間がゆっくり進むとするアインシュタインの相対性理論に基づき、東京都と埼玉県で標高の差によって生じる重力のわずかな違いのために時間の進み方が異なることを計測し、標高差を約１５メートルと算出できたと東京大などのチームが１５日付の英科学誌電子版に発表した。 香取秀俊東大教授が開発した１６０億年に１秒しかずれない「光格子時計」を使った成果で、実測の標高差と数センチしか違わなかった。時計を使って大地の測量が可能なことを、実用レベルで実証したのは初めて。
超精密時計で標高差を測定 東大、火山監視など期待 - 日本経済新聞
東京大の香取秀俊教授らは160億年の間に1秒しかずれないという超精密な時計を使い、2つの地点の標高差を突き止める手法を開発した。標高によって異なる重力から生じるわずかな時間の差を捉え、東京と埼玉の15メートルの標高差を算出した。今後、時計を各地に置けば、火山活動などを監視できるようになると期待している。超精密な「光格子時計」はレーザー光で空間をつくり、そこにストロンチウムの原子を閉じ込めて振動
数値シミュレーションで二酸化炭素の効率的な地中貯留を可能に - 九大など
九州大学(九大)は4月8日、安全で効率的な二酸化炭素(CO2)地中貯留を可能にする技術を開発したと発表した。 同成果は、九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所 辻健准教授、蒋飛学術研究員、米国ノートルダム大学 Kenneth Christensen教授らの研究グループによるもので、3月11日付けのオランダの科学誌「Advances in Water Resources」オンライン版に掲載された。 発電所などのCO2大規模排出源においてCO2を分離・回収し地中に貯留するプロジェクト「CCS:Carbon dioxide Capture and Storage)」は、海外においてすでに何件か実施されており、国内では北海道の苫小牧市で4月より実施される予定となっている。このCCSというアプローチは、近未来的にCO2を削減できる技術として注目されている一方で、日本周辺にはCO2を圧入・
犯行現場推定に一役、土砂ＤＢ開発…東京理科大 : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
東京理科大の中井泉教授（分析化学）らの研究グループは、犯行現場の推定や食品の産地偽装の解明などに応用できる全国の土砂データベースを開発した。 全国３０２４か所の土砂の特徴を分析・蓄積しており、捜査機関が遺留品の靴に付着した土砂などと照合することで、捜査対象の絞り込みを期待できるという。 土砂は、小さな鉱物が集まってできており、地域ごとに組成が異なる。とくに重い鉱物や元素は微量であるため、濃度などを調べると地域を特定できる。 研究グループは大型放射光施設「 ＳＰｒｉｎｇ （ スプリング ） ―８」（兵庫県）を使い、全国３０２４か所の河川堆積物に含まれる重鉱物２２種、重元素２０種の濃度や含有率を解析した。ためしに静岡県内の２か所で採取した試料をデータベースと照合したところ、それぞれ２３か所と１３７か所の地域の土砂と、特徴が似ているところまで絞り込めた。
メタンハイドレート埋蔵調査 隠岐周辺から初採取
経済産業省資源エネルギー庁は２２日、隠岐諸島周辺（鳥取県など）と新潟県上越沖の計３カ所で実施した調査により、海底の地中から次世代エネルギー資源「メタンハイドレート」を採取したと発表した。隠岐周辺での採取は初めて。今春から夏をめどに、専門家の評価を踏まえ商業利用が可能な量が埋蔵されているかどうかを判断する。 サンプル調査では、メタンハイドレートが存在する可能性がある地層に、深さ約５０～１００メートルのパイプを突き刺し、海底の埋蔵状況を調べた。隠岐周辺の１カ所、上越沖の２カ所で計約３０のサンプルを採取した結果、海底面から１０～９０メートルの深さで、厚さ１０センチ～数メートルの柱状や直径１センチ未満～数センチの粒状のメタンハイドレートが見つかった。 また音波探査により隠岐周辺▽上越沖▽秋田・山形沖▽日高沖▽北海道周辺沖－の海底で、メタンハイドレートが存在する可能性がある地層が新たに７７１カ所見つ
宇宙から資源を高精度探査、センサー実用化へ : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
宇宙から地中の石油やレアアース（希土類）などの鉱物資源を探査できる高精度センサー「ハイパースペクトルセンサー」を実用化するため、政府は２０１８年度にも国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）で実証実験を始める。 将来は人工衛星に搭載して油田や鉱脈を調査し、資源権益の獲得につなげる。 地上にある物質は、地表に降り注ぐ太陽光を反射して可視光線や目に見えない赤外線などを出している。物質ごとに反射する光の波長や「反射率」には特徴があり、それらを解析することにより、まずは地上にどのような岩石が表れているかが把握できる。さらに、岩石の分布状況を分析すると、地中に埋まっている鉱物資源を推定できるという仕組みだ。 日米は１９９９年から共同開発したセンサーを人工衛星に搭載し、資源探査に活用している。しかし、精度が十分でなく、「見逃している鉱床がたくさんある」（経済産業省）という。耐用年数を１０年以上過ぎ、部品の故障な
観測範囲４倍…地球観測衛星、新型機開発へ : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
文部科学省は２０１６年度、自然災害時に地形の変化などを宇宙から広い地域で観測する「先進レーダー衛星」の開発に着手する。 同じ役割を持つ現在の地球観測衛星「だいち２号」の後継機で、より高性能のレーダーを搭載する計画だ。 新衛星は、２０年度に新しい国産大型ロケット「Ｈ３」の初号機で打ち上げる予定だ。１６年度当初予算案に開発費１億円を盛り込んだ。 新衛星は、だいち２号と同じくレーダーを使い、夜間にも地表の撮影ができ、雲や雨に邪魔されずに観測できる。新衛星は、地表にある３メートルの大きさの物を見分けられる精度で、幅１００～２００キロ・メートルにわたる地形を一度に観測する性能を目指す。 だいち２号の観測幅は現在５０キロ・メートルで、新衛星が実現すれば約４倍の性能になる。開発は宇宙航空研究開発機構（ ＪＡＸＡ （ ジャクサ ） ）が担う。総事業費は約３２０億円が見込まれている。
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１０階建て建物、揺らしてみた 世界初の耐震性実験：朝日新聞デジタル
１０階建ての建物（高さ２７・４５メートル）を揺らして耐震性を調べる実験が１１日、防災科学技術研究所の「Ｅディフェンス」（兵庫県三木市）であった。研究所によると、この高さの鉄筋コンクリートの建物を実際に揺らす実験は世界初という。 重さ約１千トンのテスト用の建物を台に載せ、阪神・淡路大震災の震度６強を観測したのと同じ揺れを、約４０秒間加えた。建物はしなり、１０階部分が１階床に対して最大５０センチずれた。室内の棚は転倒した。中層階にある柱や梁（はり）の接合部にひび割れが集中したが、倒壊するほどの損傷ではなかった。 実験は現行の耐震基準で建てられた集合住宅などが、耐震性にどの程度の余裕があるか調べるために行った。研究所の福山国夫客員研究員は「継続して使うには補修が必要だが、今回の結果は現行基準の安全性を示している」と話した。（佐藤建仁）
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南太平洋にレアメタル粒子、深海に広く存在 - 日本経済新聞
ＪＡＸＡ：「いぶき２号」搭載 Ｈ２Ａロケット打ち上げ | 毎日新聞
自然災害：５万件、地図に…国内の過去約１６００年間 | 毎日新聞
海底5500メートルに希少金属 南鳥島沖合で確認 - 共同通信 47NEWS
超小型衛星つなぎアジア見守り 北大・東北大など観測網 - 日本経済新聞