次世代Switchの現実味のある予測(2024年5月現在)
2017年3月にNintendo Switchが発売されて7年になる。発売からこれだけの年数を経ても売れ続けるゲームハードは非常に珍しく、おそらく最終的には1.5億台強を売り上げたニンテンドーDSを超えて任天堂史上最大のヒット商品となるだろう。だが、Switchが最新ハードとして活躍し続けることはなく、近い内に新型ハードが発表されるのは確実だ。 信頼性の高いもの、低いものも含め多くの憶測記事がでて、その真偽を問われるたびに任天堂は記事内容の否定を続けている。本記事もその憶測記事のひとつに過ぎないので話半分で読んでほしい。 新ハードの発売時期・価格・スペックについて、2024年5月時点における数々の記事や過去ハードに関する情報、市場動向などを基に可能な限り"正解"に近づくように推測してみた。 なお、理由は後述するが新ハードがSwitchとの互換性を持つことはほぼ間違いないと思われるので、任天
中国がアメリカに禁じられたはずのNVIDIA製AIチップをDell・Gigabyte・Supermicro製サーバーから取得していたことが明らかに
中国が高性能チップをAI搭載兵器やサイバー攻撃ツールなどに軍事転用することへの懸念から、アメリカ政府はNVIDIAなどの半導体メーカーに対し、中国への高性能チップ輸出を規制しています。しかし、中国国内の一部の研究機関や大学では、NVIDIA製チップが搭載されたDellやGigabyte、Supermicro製のサーバーを再販業者から仕入れることでこの規制を回避していることが指摘されています。 China acquired recently banned Nvidia chips in Super Micro, Dell servers, tenders show | Reuters https://www.reuters.com/world/china/china-acquired-recently-banned-nvidia-chips-super-micro-dell-servers-
TSMCが日本の補助金よりも欲した"2つの取引先"
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Intelの半導体製造部門が1兆円超の営業損失を出したことが明らかに
Intelが、2023年における同社のファウンドリ(半導体製造)部門の営業損失が69億5500万ドル(約1兆500億円)にのぼったことを明らかにしました。ファウンドリ部門の赤字は前年から大きく膨らんでおり、技術的リードを取り戻そうとするIntelにとって大きな打撃といえます。 Date of Report (Date of earliest event reported): April 2, 2024 - Intel Corporation (PDFファイル)https://www.intc.com/filings-reports/all-sec-filings/content/0000050863-24-000068/0000050863-24-000068.pdf Intel discloses $7 billion operating loss for chip-making uni
ラピダスから振り返る日本の国家プロジェクト
日本がラストチャンスとばかりに開始した「日の丸半導体」ラピダスに多大な公費が追加されていることが話題を集めている今日この頃。 心無い専門家たちからは必ず失敗するだの金ドブだの批判殺到中だが、本当に日本（経済産業省）主導の国家プロジェクトは今まで成功しなかったのだろうか？ この記事では主に経済産業省、旧・通商産業省が中心となって始めた国家プロジェクトを振り返る。 超LSI国家プロジェクト（1976年）結論:成功簡単に:半導体製造の基礎研究に成功 大規模集積回路（LSI）の研究、特に基礎研究に力を入れた国家プロジェクト。 当時、半導体弱小国であった日本で700億円以上の金を基礎研究に投資するのは挑戦的であったが、電子ビーム露光技術などの研究レベルのアイディアを実用・量産レベルに持ってくることに成功。 よく「日本は半導体生産はダメだが、生産機械はまだシェアがある」というが、この40年前の国家プロ
半導体の“台湾化”が米中対立に？ 「半導体戦争」の著者に聞く | NHK
「半導体は世界の経済だけでなく軍事バランスの行方も左右する」 アメリカでベストセラーとなったノンフィクション作品「半導体戦争」の著者で、国際歴史学者のクリス・ミラー氏はこう指摘し、ウクライナ情勢でも半導体は重要な役割を果たしていると言います。 どうして半導体が重要になっているのか？ なぜアメリカは中国に半導体の輸出規制をするのか？ そして日本はどうあるべきなのか？ミラー氏に話を聞きました。 （聞き手：アメリカ総局記者 江崎大輔） 「半導体戦争」の著者クリス・ミラー氏とは クリス・ミラー氏は、タフツ大学フレッチャースクールの准教授で、気鋭の国際歴史学者として注目されています。 「半導体戦争」は、100人を超える科学者や政府関係者などにインタビューをして書いた著作で、2022年にアメリカで刊行されてベストセラーとなりました。半導体の歴史を描きながら、現代に潜むリスクに鋭く切り込んだとして話題を
NVIDIA、GPUの供給が追いついていないと報じられる。一部製品は値上がり。AI需要を受けて | ニッチなPCゲーマーの環境構築Z
AI需要により、NVIDIA製GPUの供給が追いついていない模様です。中国語圏メディアのMydrivers.com (快科技)が報じました。 ここ数か月、AIはテクノロジー業界でホットな分野となっている。ChatGPTなどの生成AIは、GoogleやMicrosoftなど、多くの企業が研究開発に力を入れている。 その結果、NVIDIAの高性能GPUの需要が大幅に増加し、一部の製品は値上がりしたり在庫切れになっている。 ある代理店によると、NVIDIA A100が2022年12月から2023年4月の間で37.5％も値上がりしたという。同時に、納期にも影響が出ており、これまでは1か月ほどで納品できていたのが、今では3か月以上かかり、一部の新規注文は2023年12月まで納品できないかもしれないという。 NVIDIAは、この状況に対応するべく、急遽、TSMCに追加発注をしたとの情報もある。しかし、
米、韓国半導体メーカーの中国生産品に技術的上限設ける公算＝高官
２月２４日、米商務省の高官は、中国に対する先端半導体の技術や製造装置の輸出規制に関連し、韓国企業が中国で製造する半導体の技術水準に上限を設ける可能性が高いとの見方を示した。写真は１７日撮影（２０２３年 ロイター/Florence Lo） [ソウル ２４日 ロイター] - 米商務省の高官は、中国に対する先端半導体の技術や製造装置の輸出規制に関連し、韓国企業が中国で製造する半導体の技術水準に上限を設ける可能性が高いとの見方を示した。 韓国のサムスン電子とＳＫハイニックスが中国で製造する半導体に関し、米国は１年間、輸出規制の適用除外とすることを決めている。新規制は中国の先端半導体製造施設に米国から製品を輸出する際、許可取得を義務付けるもので、中国の技術的および軍事的発展を遅らせる狙いがある。
PS5の一部モデルがJoshin webで“ネット一般販売”中。どんどん買いやすくなるPS5 - AUTOMATON
家電量販店のジョーシンは、webショップにてPS5の一般販売を開始した。本稿執筆時点で、『グランツーリスモ7』同梱のデジタル・エディションとディスクドライブ内蔵モデルが1人1点限定、取り寄せ対応で注文を受け付けており、いずれも約5日でのお届け予定。 発売以来、品薄が続いているPS5だが、昨年末ごろからは買取価格の下落が確認されていた（関連記事）。同じ頃からGEOやヨドバシカメラなど、大手小売店でPS5が一般販売されているという報告がSNSにも寄せられており、このたび、Joshin webショップでも抽選なしの一般販売がおこなわれている。これもSIEが増産体制に入った成果と思われる。 なお、本稿の執筆を開始した段階では、PS5の『Horizon Forbidden West』同梱のデジタル・エディションが注文可能だったが、執筆中に完売。一度注文が再開されてふたたび完売となった。『グランツーリ
PCテクノロジートレンド 2023 - プロセス編 (1)
2023年の幕開けに、パーソナルコンピュータのハードウェア技術の動向を占う「PCテクノロジートレンド」をお届けする。まずは業界のあらゆる活動に大きな影響を及ぼす半導体プロセスの動向について紹介したい。 ◆関連記事リンク (本稿) PCテクノロジートレンド 2023 - プロセス編 (2023年1月2日掲載) PCテクノロジートレンド 2023 - CPU編 (2023年1月3日掲載) PCテクノロジートレンド 2023 - GPU編 (2023年1月4日掲載) PCテクノロジートレンド 2023 - Memory編 (2023年1月5日掲載) PCテクノロジートレンド 2023 - Flash Storage編 (2023年1月6日掲載) PCテクノロジートレンド 2023 - チップセット編 Photo01: 今年は唯一大原家に残ったまめちよことまめっち特集。我が家に来たのは2012年7
「安かろう悪かろう」から「安いけどイイモノだ」に。MediaTekのスマホ向けSoCがSnapdragonを追い越しつつある理由（笠原一輝） | テクノエッジ TechnoEdge
PCのライターとしてキャリアをスタートし、今はPC、スマホ、自動車の半導体などを中心に取材して幅広い媒体でニュース記事や解説記事などを執筆している。 MediaTekと言えば、多くのコンシューマユーザーにとっては「お安いスマートフォン」に搭載されている安価なArm SoCを提供する2番手、3番手の半導体メーカーというイメージではないだろうか。だが、既にそれは過去の話になりつつある。 実はMediaTekは、プレミアムAndroidスマートフォン向けSoCのイメージが強いQualcommに匹敵するようなSoCをリリースしている。今の時点では中国市場限定だが、ゲーミング向けのような高性能Androidスマートフォンにも採用されている。 また、元々普及価格帯のスマートフォン向けに強かった事情もあり、ここ数年のコロナ禍でのデジタル市場拡大という後押しを受けてシェアを拡大し、iPhoneも含めたスマ
リーマン・ショック級のメモリ不況の到来 ～その陰にIntelの不調アリ
半導体不況を蹴散らしたビッグニュース 2021年のコロナ特需は終わりを迎え、半導体業界は不況に突入し始めた……と思っていたら、そんな不況を吹っ飛ばすビッグニュースが2022年11月10日（木）以降に日本列島を駆け巡った。 同日夜7時のNHKニュースが、トヨタ自動車、デンソー、ソニーグループ、NTT、NEC、ソフトバンク、キオクシア、三菱UFJ銀行の8社が出資する半導体の新会社「Rapidus（ラピダス）」が設立され、5年後の2027年に2nmプロセスノードの先端ロジック半導体を量産すると報じたのだ（図1）。 筆者はこのニュースにのけぞり、これはもはや暴挙を通り越して笑うしかないと思った。それはどう考えても“Mission Impossible”だからだ。 まず、誰が2nmのロジック半導体を設計し、誰がプロセス開発を行い、誰が量産するのか？ 出資会社の中には半導体メーカーが2社含まれている。
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NVIDIA時価総額、Amazonに並ぶ AI追い風に270兆円 - 日本経済新聞
【大原雄介の半導体業界こぼれ話】 CPU処理性能向上の歴史というか、苦闘の歴史
【大原雄介の半導体業界こぼれ話】 【番外編】海外取材終了のお知らせ
岸田文雄首相、半導体投資を要請 米台韓の大手幹部と会談 - 日本経済新聞
【福田昭のセミコン業界最前線】 【インテル・トリニティの生涯】ロバート・ノイス:ノーベル賞を「2度も」獲り損なった男
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【福田昭のセミコン業界最前線】 2022年の半導体市場、不況の中Qualcomm、Broadcom、AMDが大きく躍進
【福田昭のセミコン業界最前線】 微増に終わった2022年の世界半導体市場、暗いトンネルの出口を探る展開へ
