長期水力エネルギー貯蔵システムを開発しているイギリスの企業RheEnergiseは2024年4月29日、水の2.5倍の密度を持つ流体を用いた、高密度水力貯蔵システム「HD Hydro」の実証機を建設すると発表した。この種のシステムの実証機建設は世界初のことだという。建設作業は間もなく開始され、9月には試運転が開始される予定だ。 長期エネルギー貯蔵技術のHD Hydroシステムは、低コストでエネルギー効率が高く、環境にも優しいのが特徴だ。水力発電は、高い所に貯めた水を低い所に流すときに生じる位置エネルギーを利用して電気を生み出す仕組みだが、このシステムでは水の代わりに、同社が開発した水より2.5倍密度が高い流体を使用する。それにより、スコットランドのハイランド地方やウェールズなど世界各地で稼働している従来の低密度水力発電システムと比較して、2.5倍のエネルギーを供給できる。 今回RheEne

既存のガソリンエンジン車に使えるカーボンニュートラルな燃料「CN燃料」の導入と普及に向けて、出光興産、ENEOS、トヨタ自動車、三菱重工業の4社が、導入シナリオや必要な制度などの検討を共同で進めることになった。自動車産業のCN化へのアプローチは各社ともに異なるが、この共同検討では4社が連携して「日本の自動車市場におけるCN燃料の導入シナリオやロードマップ、市場導入に必要となりうる諸制度について議論、検討」を行い、「日本におけるエネルギーセキュリティーなどの観点から、製造の実現可能性を調査」するとしている。 ちなみにCN燃料は、現在、2つの大きな系統がある。二酸化炭素とグリーン水素で作る合成燃料（e-fuel）と、植物由来のバイオ燃料だ。どちらも二酸化炭素排出量が実質ゼロのものをCN燃料と呼ぶ。そのうち、貯蔵や輸送にも便利な液体のものが自動車の燃料に適している。 合成燃料、バイオ燃料ともに各

ヤンマーパワーテクノロジー（大阪市北区、田尾知久社長）は２９日に開いた特機技術説明会で、メタノール燃料対応の舶用エンジンを２０２６年にも市場投入すると明らかにした。２４年秋ごろから、マレーシアのコタキナバルの研究施設で６気筒エンジンによる実機検証を開始し、２５年に尼崎工場（兵庫県尼崎市）でも実証を始める。またアンモニア燃料対応の舶用エンジンについても、２８年に多気筒エンジンの実機試験を開始し、需要動向を見て商品化を目指す。 ２６年に投入予定のメタノール燃料対応の舶用エンジンは、シリンダー径で１８０ミリメートルと２２０ミリメートルのエンジン。二元燃料に対応した中速４ストロークエンジンで、外航船の船内に電力を供給する補機関向けに展開する。価格は、同社が販売する液化天然ガス（ＬＮＧ）二元燃料エンジンと同程度を見込む。 また、１２気筒のシリンダー径１７５ミリメートルで高出力に対応する新型高速エンジ

豊田合成は次世代のパワー半導体とされる窒化ガリウム（ＧａＮ）パワー半導体について、高品質な製造技術の開発に着手する。２０２４年度末にＧａＮ結晶の大型育成炉を増設し、生産能力を現在比で最大１０倍程度に拡大。高品質で大口径のＧａＮ基板を安定して製造できる体制を確立する。高効率と高速スイッチングを実現できる同半導体は電動車用モーターやデータセンターなどでの利用が期待されており、同社は脱炭素社会の実現に貢献する。 ＧａＮ結晶の育成炉は豊田合成の美和技術センター（愛知県あま市）に１台増設し計２台体制にする。新たな育成炉は一度に複数枚の結晶の育成が可能。これにより量産化を見据えた結晶の品質検証やデバイスの性能検証を加速する。 同社と大阪大学は、ナトリウムとガリウムを混合した金属溶液に高圧で窒素を注入しＧａＮを合成する「Ｎａフラックス法」を活用し、大型ＧａＮ結晶の成長技術の確立に取り組んでいる。現在は６

コンビニやスーパーで見かけるスティック型の「豆腐バー」。昆布やバジル風味など味のバリエーションの豊かさや、片手で気軽に食べられるという斬新なアイデアが受け、2020年11月に発売以降、今年4月までに6400万本を販売したヒット商品だ。 開発したのは、スーパーでもお馴染みの豆腐の「大山阿夫利」や油揚げの「昔あげ」を手がける創業50余年のアサヒコ。豆腐バーの開発を先導した池田未央社長は今やメディアに引っ張りだこだが、本稿では改めてアサヒコが豆腐バーを開発できた理由を考えてみたい。 「業界初」の技術や発想が多い 1つ目の理由は、アサヒコが豆腐メーカーのパイオニアで高い技術力を持っていたことだ。同社の前身は1972年、埼玉県で西友が西武化学工業肥料部と協力し設立した朝日食品だ。スーパーが次々にできた時代で、品質が安定した豆腐を大量に卸す必要が生まれていた。 実は、朝日食品は業界初が多い。まず賞味期

利用時にCO2が排出されないクリーンなエネルギーとして注目される「水素」。2024年5月17日には「脱炭素成長型経済構造への円滑な移行の推進に関する法律(水素社会推進法)」が参議院本会議で可決され、成立するなど、日本社会全体として低炭素社会の実現に向けた取り組みを加速させようと着々を歩みが進みつつある。 そうした低炭素社会の実現に重要になってくるのが、実際に利用される水素やアンモニアなどの安全な運搬。中でも水素は気体での運搬は効率が悪いため、体積を気体の800分の1にできる液化(およそ-253℃が沸点であり、それ以下にすることで液体となる)して運ぶことで効率を高めることが求められている。しかし、これまで液体水素タンク内の正確な様子を把握するためには、水素の漏出を防ぎつつ、各種センサを内部に入れるための専用の気密端子が存在しておらず、安全な運搬の実現のためにもその実用化が待たれていた。 水素

アイテム 1 の 2 　５月２８日、トヨタ自動車は脱炭素社会の実現に向けた新型エンジンを開発すると発表した。写真は同日、都内で開かれたトヨタとＳＵＢＡＲＵ（スバル）、マツダの３社合同説明会で撮影（２０２４年　ロイター/Kim Kyung-Hoon） [1/2]　５月２８日、トヨタ自動車は脱炭素社会の実現に向けた新型エンジンを開発すると発表した。写真は同日、都内で開かれたトヨタとＳＵＢＡＲＵ（スバル）、マツダの３社合同説明会で撮影（２０２４年　ロイター/Kim Kyung-Hoon） ［東京　２８日　ロイター］ - トヨタ自動車(7203.T), opens new tab、は２８日、脱炭素社会の実現に向けた新型エンジンを開発すると発表した。従来のエンジンに比べ高効率・高出力を実現しつつ排気量を抑えて小型化、多様なカーボンニュートラル燃料にも対応させる。新型エンジンとモーターやバッテリーなど

「加速・減速時の音」が公開されました。 「同期リラクタンスモーター」を世界で初めて営業列車に本格導入 福岡市地下鉄は、空港線・箱崎線向けの新型車両4000系が本線試運転を行う映像を公式X（旧Twitter）で公開しました。 拡大画像 福岡市交通局の新型車両「4000系」（画像：福岡市交通局）。 4000系は川崎車両で製造され、2024年秋ごろから運転を開始する予定です。車体前面は直線的な「食パン顔」のデザインで、色は青空をイメージしたスカイブルーが採用されています。最終的に6両編成が18本製造される計画です。 技術面でも先進的な車両で、既存車両に比べて、電力使用量が20％低減される新型モーター「同期リラクタンスモーター」を世界で初めて営業列車に導入。また、カーブに合わせて車軸が可動する台車を採用し、走行安定性の向上や騒音の低減を図るとしています。今回公開された試運転の映像からは、加速・減速

イギリスのノッティンガム大学化学工学科の研究チームが、金属機械加工産業における廃棄物である切削屑の表面に、プラチナ（Pt）やコバルト（Co）の原子をスパッタリングで堆積させることで、水の電気分解用途の高効率な触媒を作製することに成功した。チタンやニッケル合金の切削屑の表面にある数10nmの溝や段差が、PtやCoのナノ粒子やナノフレークの形成に適しており、実用化されている触媒と比較して10分の1のPt量とCo量で、水の電気分解により効率100%で水素（H2）と酸素（O2）を製造できることを確認した。研究成果が、2024年4月16日にイギリス化学会の『Materials Chemistry A』誌に公開されている。 H2は熱や自動車などの動力を発生するのに使用できるクリーン燃料であり、燃焼によって生じる副産物は水蒸気だけだ。H2製造技術の多くは原料として化石燃料に依存しているが、水と電気からH

戸田建設は川金コアテック（埼玉県川口市）、光陽精機（茨城県筑西市）と共同で、巨大地震の発生時に建物の安全性確保に効果を発揮する「自己復元型トリガー機構付きオイルダンパー」を開発した。小地震から大地震まで建物の揺れを抑制する通常のオイルダンパーとは異なり、大地震で免震層に大きな変形が生じた際に機能する。現在建設中の戸田建設の新社屋「ＴＯＤＡ　ＢＵＩＬＤＩＮＧ」に実装している。 自己復元型トリガー機構は、意図的にダンパーが効かない領域（不感帯）を設けて中小地震に対する加速度を抑制することと、大地震が発生した時の安全性向上の両立を目的に開発した。オイルダンパーに同機構を接続することで、所定の変形が生じるまでダンパーは機能しない構造とし、中小地震の加速度増加を抑えられる。 一方、所定の変形を超える大地震の時は通常通りダンパーが機能するため、建物が大きく水平に揺れ擁壁と衝突するのを防止する。また、機

アメリカ空軍がこのたび新型爆撃機B-21「レイダー」の試験中の様子を公開しました。公開された画像はごくわずかですが、画像とともに試験を担当する部隊の名称なども明らかになりました。 最先端の第６世代爆撃機、飛行中の様子が明らかに アメリカ空軍は2024年5月23日、開発中の次世代爆撃機B-21「レイダー」の新たな画像として飛行中の様子を公開しました。 B-21はアメリカ空軍が現在、開発を進めている次世代ステルス戦略爆撃機で、開発・生産を担当しているのはノースロップ・グラマンです。外見上は現用のステルス爆撃機B-2「スピリット」に近似した水平翼や垂直尾翼のない全翼機です。 しかし、レーダーに映りにくい高いステルス性を持っているのはもちろんのこと、さまざまなプラットフォームとの連携が可能なネットワーク化などにも対応しており、その革新的な能力から開発元などでは「世界初の第6世代軍用機」という名称で

ＴＤＫは、電子機器の誤動作の原因となる「ノイズ」を抑制するシートを開発し、量産を始めたと発表した。独自のメッキ処理技術などを用いることで、同社従来品のフェライトシートと比べ厚さを約８０％減の０・００６ミリメートルとした。電子機器の小型化が進む中、シートを設置しやすくする。サンプル価格は消費税抜きで１枚当たり４５００円。日本国内で生産する。１２月までは月産１０００枚、２０２５年からは同１万枚に増産する計画。 車内のディスプレーや無線充電器のほか、スマートフォンをはじめとする電子機器の内部に貼り付けて使う。アキレス（東京都新宿区）と共同開発したナノ分散ポリピロール液と、ＴＤＫのメッキ処理技術を組み合わせたことでシートを薄くすることに成功した。 また新開発したノイズ抑制シートには、ノイズの吸収のしやすさを示す「透磁率」が大きいパーマロイ合金を採用したことで、低周波から高周波までの幅広い帯域でノイ

現場での “再現性” カギ 大手電機メーカー２社が独自技術を農業に応用する。パナソニックホールディングス（ＨＤ）は、葉に散布すると農作物の収穫量を増やす効果がある成長刺激剤について、２０２４年度内の実用化を目指す。微生物を利用し、製造時に二酸化炭素（ＣＯ２）を利用する点から脱炭素への貢献も可能とみる。シャープは空気浄化技術を国内の植物工場に提案する。農業は環境負荷が大きく、他業界の技術を活用する余地がある。農作業の現場で再現性を担保できるかが課題だ。（大阪・森下晃行） パナソニックＨＤの成長刺激剤「ノビテク」はシアノバクテリアを原料とする。水とＣＯ２から光合成を行い、葉緑体の起源とされている微生物だ。 遺伝子改変により細胞外膜が剥がれ落ちる特性を持たせたシアノバクテリアを培養。細胞外に漏れ出た光合成時の代謝物や、膜脂質などを抽出したものが成長刺激剤になる。 水に希釈して野菜に散布する実証実

太陽誘電は１回の充電で最大１０００キロメートルを走行できる回生電動アシストシステム「フェリモ＝写真」を開発した。 システムにはニデックが開発した高効率な電動アシスト自転車向けモーターを搭載。回生電動アシストシステムは、ブレーキの減速時や下り坂での速度抑制時にモーターで発電してバッテリーに充電するため、省エネルギーに貢献できる。

スズキが「ジャパントラックショー2024」に出展。不動の人気を誇る軽トラックとは別に、ある「次世代モビリティ」も打ち出していました。もちろん仕事使いを想定した“新四輪車”、結構使えそうです。 荷物が運べるお一人様用軽トラ？ 最近、新たな車両区分である特定小型原動機付自転車、いわゆる「特定小型原付」が作られたことで、電動キックボードや小型の電動バイクなどといった1人乗りの新モビリティーも爆発的に利用者を増やしています。これらは運転免許が不要（16歳未満は運転不可）なため、若者を中心に人気を博している状況です。 そのようななか、自動車メーカーのスズキが特定原付に区分されるまったく新しい電動モビリティー「SUZU-CARGO（スズカーゴ）」を提案しています。同車が5月9日からパシフィコ横浜で開催された「ジャパントラックショー2024」に参考出品されていたため、見てきました。 拡大画像 「ジャパン

JR東海とENEOS，日立製作所は，水素動力車両を導入するために必要な水素サプライチェーンを連携して構築することについて，基本合意書を3社で締結したと発表した． JR東海が目指している水素動力車両の運行には，安定的かつ大量の水素供給が必要となる．そのため，水素動力車両の開発だけでなく，製造した水素の輸送・貯蔵，車両への充填，搭載・利用といった一連の水素サプライチェーンを構築する必要があるとしている．このうち，水素を輸送し貯蔵する際に用いる水素キャリアの候補には，液化水素やメチルシクロヘキサン（MCH）などがあるが，それぞれの特徴や技術的課題を踏まえて，水素キャリアを選択することが必要となる． 今後3社は，液化水素やMCHを含むさまざまな水素キャリアを対象として，鉄道に最適な水素サプライチェーンのあり方を検討していくとしている．なお，鉄道車両上でMCHから水素を取り出す国内外で事例のない技術