神戸駅前「毒キノコ」大量発生の謎 取材後に体験した「見事なオチ」
都心の芝生にひしめくキノコ 徹底管理が招いた悲しい状況 あとは掲載待ち！だったはずが… 関西地方の主要駅の一つ・JR神戸駅付近に、大量の毒キノコが生えている――。記者（27）はある日、そんなつぶやきをツイッター上で見かけました。人通りが多い都心に、一体なぜ？ 深まる謎に、いてもたってもいられなくなり、その理由を取材してみることにしたのですが……。待っていたのは、予想外の結末でした。（朝日新聞神戸総局・黒田早織） 都心の芝生にひしめくキノコ JR神戸駅前で巨大な毒キノコが生えているらしい――。 10月上旬、私はツイッター上でたまたまそんなつぶやきを見つけました。時々利用する駅なのに気が付かなかったなんて、記者として悔しい。そんな気持ちもあり、記事になるかどうかは別にして、まずは時間を見つけて現場に行ってみることにしました。 キノコが生えていたのは、同駅北口の正面にある赤れんが造りの花壇でした
「孤独のグルメ」久住先生が報酬・校正無しの取材を断った件で浮上した、『無償による真実性』という原則とそれに対する疑問の声
鯖@売文屋 @3BeBuYBfrspO4Lk 「取材相手の迎合を生む恐れがあるから対価は支払わない」「編集権を担保するため公開前の素材は第三者はもちろん取材相手にも見せない」は旧来からの新聞社の原則。だがリプや引リツを読むと、新聞社への非難の嵐だ。信頼性を担保するとされてきた二つの原則は、もはや時代錯誤で非常識なのだろうか。 twitter.com/qusumi/status/… 2022-09-16 21:27:34 ききかじり記者 @shirikajikisha 取材は無報酬が原則です。金銭の介在により、真実性が歪みかねないからです。非常識、というものがあり得るとすれば、無報酬原則を相手に押しつけてごねたり、秘したりといった場合です。取材側は基本、無報酬でお願いしますが、そこに納得がいかなければ断っていただいて全然OKなんです。 twitter.com/qusumi/status/…
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「西スポWEB OTTO！ アビスパにわか祭り」開催 5月6日の川崎戦otto! 2024-04-11 17:14:25
問われるモラル 安倍元首相銃撃事件の新聞号外が大量転売
安倍晋三元首相が奈良市での参院選の街頭演説中に銃撃され死亡した事件で、新聞各紙が事件を受けて発行した号外がフリマアプリやオークションサイトで大量に出品されている。約１万円と高額で転売されるケースもあり、会員制交流サイト（ＳＮＳ）上でも批判の声が上がっている。 新聞の号外は、突発的な事件や災害など社会的な関心が高いと判断されるニュースを迅速に伝えるために無料で配布される。事件を受け、全国紙、地方紙でも号外を発行した。 フリマアプリ「メルカリ」には、新聞各紙が事件を受けて発行した号外が１２日午前１１時時点で１００点以上も出品。１０００～２０００円で出品しているケースが目立ち、中には８０００円や９９９９円と高額な価格で落札されているケースもあった。号外の出品は、オークションサイト「ヤフオク！」でも確認された。 事件を迅速に伝えるための号外が大量に転売されている現状に、ツイッターでは「売る人も買う
著作権法に基づく許諾なしで新聞記事共有 政府の個人情報保護委 | 毎日新聞
政府の個人情報保護委員会は9日、個人情報やマイナンバーなどに関する新聞記事を、著作権法に基づく各社の許諾を得ずにコピーや関係者向けのイントラネットで共有していたと明らかにした。外部業者に事務を委託した2015年度から直近まで続いていたといい、過去にさかのぼり記事の使用料を支払うとしている。 同委員会によると、対象となるのは地方紙…
朝日新聞が赤字で｢社員の購読を自腹化｣の衝撃
社員ならばタダで読めていた『朝日新聞』が有料になる――。 朝日新聞社が社員に対する自社の新聞購読料の補助を廃止することが、東洋経済の取材で明らかになった。 同社ではこれまで、社員による朝日新聞の購読で発生する料金を、福利厚生の一環として会社が負担してきた。しかし、この制度が2021年4月以降のどこかで廃止される見込みだ。 ｢自ら購読することで部数を支える｣ 朝日新聞社は東洋経済の取材に対し、「購読料補助の廃止について従業員と労働組合に伝え、現在、理解を得るべく説明を行っている」と回答している。 2020年12月15日付の同社社内報によれば、制度廃止の理由は約2億円の支出削減に加え、社員が「自社の商品を自ら購読することで朝日新聞の購読部数を支えるとともに、有料で購読している一般読者の視点に立って朝日新聞の価値を考えるきっかけ」とすることだ。 業界を代表する企業の1つである朝日新聞社が、社員の
神戸新聞NEXT｜総合｜新聞社のネット記事って、英数字はなぜ全角？
ある有名婚活ブログについての記事を書き、２月上旬、神戸新聞の夕刊に掲載した。同時に電子版「神戸新聞ＮＥＸＴ」にアップしたところ、数多くあった反響の中に、記事の末尾で紹介したブログのアドレスが全角表記であることを面白がる書き込みが散見された。多くの新聞社が、自社サイトの記事で英数字を全角表記する傾向にあることは、ネット界隈ではよく知られた事実。例えば２０１４年には、朝日新聞がマララ・ユスフザイさんのノーベル平和賞受賞会見の全文を全角で掲載し、あまりの読みにくさで注目を集めるという「珍事」もあったほどだ。このご時世、なぜ新聞社は頑なに全角スタイルを崩さないのか。「ネクスト編集部」の担当者に理由を教えてもらった。（黒川裕生） まず大前提として、これは神戸新聞社のケースであり、他社はまた事情が異なるかもしれないことにはご留意いただきたい。 さて、私たち記者は基本的に、貸与されるノートパソコンの編集
実在した幻の「毎朝新聞」を読んでみたい
よく、映画やドラマ、マンガの中の架空の新聞社として「毎朝新聞」というのが出てくる。 おそらく、毎日新聞と朝日新聞を合体させて創り出された想像上の新聞のことで「現実に存在しない」ということが重要である。実在しない新聞社だからこそ、さまざまな作品で使われている。 しかし、毎朝新聞は徳島に実在していた。 日本でいちばん有名な架空の新聞 毎朝新聞は、具体的にどんなところに出てくるのだろうか。 ドラえもんなんかにもちょくちょく出とるだろ。とおもって家にあるてんとう虫コミックス版ドラえもん全45巻をざっとみてみたところ、明確に出ていたのは１つしかなかった。 「週刊特ダネ」と「毎朝新聞」は架空っぽいけど、「日の丸不動産」は実在しそう。（藤子・F・不二雄『ドラえもん 23巻』小学館・131ページ「異説クラブメンバーズバッジ」より） のび太たちが作った地底人の国をスネ夫がマスコミにバラそうとするシーンで取材
新聞部数が一年で222万部減…ついに「本当の危機」がやってきた（磯山 友幸） @moneygendai
ピークの4分の3 ネット上には新聞やテレビなど「マスコミ」をあげつらって「マスゴミ」呼ばわりする人がいる。論調が自分の主張と違うとか、趣味に合わないとか、理由はいろいろあるのだろうが、「ゴミ」と言うのはいかがなものか。ゴミ＝いらないもの、である。新聞は無くてもよいと言い切れるのか。 新聞を作っている新聞記者は、全員が全員とは言わないが、言論の自由や報道の自由が民主主義社会を支えているという自負をもっている。権力の暴走をチェックしたり、不正を暴くことは、ジャーナリズムの重要な仕事だ。日本では歴史的に、新聞がジャーナリズムを支えてきた。 だが今、その「新聞」が消滅の危機に直面している。毎年1月に日本新聞協会が発表している日本の新聞発行部数によると、2018年（10月時点、以下同じ）は3990万1576部と、2017年に比べて222万6613部も減少した。14年連続の減少で、遂に4000万部の大
「全国紙」でなくなる？ 産経の“感情の起伏”が激しかった「11月16日のこと」 | 文春オンライン
生き残りをかけた英断？ 産経新聞が2020年10月をめどに、販売網を首都圏と関西圏などに限定して縮小する方針を固めたという。販売エリアの縮小で販売収入は減るものの、それ以上に輸送コストが大幅に削減できる。それが今回の措置の狙いだと。 《中部地方を地盤とする中日新聞のような、東京・大阪を基盤とする文字通りのブロック紙になっていくのではないか。》という見立て。 記事を書いたファクタ出版の社長は「厳しい紙媒体の中で、生き残りをかけた英断では？」と解説してくれた。 実はこの話、ほかでも読んだ覚えがあった。 思い出した。2週間前の「週刊文春」だ。 《「来年は内定3人」「全国紙の看板を下ろす!? 産経新聞社長の正論」（11月15日号）》 「10月の臨時社員大会で社長が発表」「紙の全国紙からデジタルのハイブリッドに業態を変える」「それに伴い不採算地域で配達を停止する」と小さい記事だがしっかり書いていた。
新聞は時代遅れなの？：朝日新聞デジタル
●ＵＮＮ関西学生報道連盟 「新聞を読もう」と大学の講義や就活の現場でよく言われる。だが、「新聞は時代遅れ」「インターネットなどオンラインの情報で十分だ」という声が学生には根強い。実際、まわりでも新聞を毎日読む学生は少数派だ。学生に新聞は必要か――。私たち京阪神の９大学の学生新聞サークルが加盟する「ＵＮＮ関西学生報道連盟」は１１月末、大阪市の朝日新聞大阪本社アサコムホールでシンポジウムを開き、問いかけた。 「学生×新聞」と題したシンポジウムを前に、連盟内の学生に尋ねたところ、一般紙を毎日読んでいるのは５０人中１１人だった。学生新聞を編集する団体でそうなのだから、他は推して知るべしかもしれない。 新聞はやがて消えていくのか。基調講演をお願いした朝日新聞社の小野高道・デジタル担当補佐兼編集担当補佐は、「紙かオンラインか」という私たちの問いかけに、「両者はよく対立軸で語られるが、共存関係にある」と
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asahi.com（朝日新聞社）：「学校図書館に新聞を」 新聞協会、文科省に意見書 - 社会
印刷 日本新聞協会は、すべての学校の図書館に新聞を置くよう求める意見書を文部科学省に１３日提出した。 文科省の調査によると、公立学校の図書館に新聞が置かれている割合は、昨年５月１日時点で、小学校で約１７％、中学校で１５％、高校で９０％にとどまる。 意見書は、国際的な学力調査で新聞を読む頻度が高い生徒ほど読解力の得点が高い傾向が見られたことを指摘。新しい学習指導要領で新聞を活用する授業が増えていることからも「図書館への新聞配備は不可欠」と訴えた。司書教諭を増やすことや、教員への新聞活用研修の充実も求めた。 関連リンク〈ＭＹ ＴＯＷＮ山形〉震災報道の新聞、教材に 米沢の南原小、各紙を比較(5/12)
毎日新聞がツイッター使った新新聞「ＲＴ」創刊へ 紙名は「Ｒｅ Ｔｗｅｅｔ」から - MSN産経ニュース
毎日新聞社は７日、新たな日刊紙「ＭＡＩＮＩＣＨＩ ＲＴ」を６月１日に創刊すると発表した。インターネットの双方向性を生かし、ツイッターなどで読者の声を反映するという。月曜日を除く週６回発行で、購読料は月額１９８０円。発行部数は東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県で約５万部、駅などでの販売は行なわないという。 同社によると、タイトルの「ＲＴ」は、ツイッター上でのユーザーの「Ｔｗｅｅｔ」（ツイート、つぶやき）を引用して発信する「Ｒｅ Ｔｗｅｅｔ」から発想。タブロイド判２４ページで、同社のニュースサイト「毎日ｊｐ」でアクセス数が多いニュースを選び、関連記事や解説記事を加えて再構成するという。 同社の渋谷卓司・社長室広報担当は「新聞を読んだことのない２０、３０代の若い層に、新聞を身近に感じてもらうきっかけになれば」と話している。
新聞社が「無断リンク」を禁止する3つの理由
「日本経済新聞 電子版」のリンクポリシーで「リンクをお断りする」場合が列挙され、その中に「個別記事へのリンク」があり、「以上の項目に違反した場合は、損害賠償を請求することがあります」と記載されていることが話題になっている。日本経済新聞社に限らず、他のマスコミ、企業一般の中にも、無断リンクを禁止する旨の「リンクポリシー」があり、20世紀の頃から、Webや技術に詳しいユーザーにとっては格好の話題だ。 アスキー・メディアワークスのリンクポリシーには、「本サイトのトップページ、ならびに本サイト内の各コンテンツへのリンクは、ご自由にご利用ください。弊社の許諾等は必要ありません。」とあり、「あえてはっきり言いたい。馬鹿じゃないの？」とか「完全に時代遅れ」と言われる心配はなさそうだ。とはいえ、「すべての新聞社はリンク自由のリンクポリシーを策定すべし」とも思わない。 今回のコラムはその理由を書こう。日経新
日経を丸ごと読める「Web刊」、単体月額4000円で 「良質な情報はタダではない」
Web刊有料会員向けトップページ。本紙と同じ「日本経済新聞」の題字は、日経がWebに本腰であることを示している 日本経済新聞社は2月24日、無料・有料コンテンツを組み合わせた本格的なネット新聞「日本経済新聞 電子版」（愛称：Web刊）を3月23日に創刊すると発表した。1日から購読申込みを受け付ける。 「NIKKEI NET」をリニューアルする形で、一部の記事を無料で提供。有料会員になると、日経本紙に掲載される全記事を丸ごと読める。携帯電話からのアクセスや、設定したキーワードに関するニュースの自動ピックアップ、記事クリッピングなども有料会員向け機能として提供する。 料金は、本紙（全日版3568円、朝・夕刊セット4383円）を購読していればプラス月額1000円、Web版だけなら月額4000円。 喜多恒雄社長は「紙の新聞の部数に影響を与えないことを前提にした価格設定」と説明している。 「無料非会
【コラム】メディアの革命 (45) 日経電子版の創刊に見る"販売店"という呪縛 | ネット | マイコミジャーナル
電子新聞は成功できるのか メディアコンテンツを有料化する動きが日本でも本格化してきた。日本経済新聞社は、このほど3月に創刊する電子新聞の概要を発表した。 現在、同紙の新聞購読料(朝、夕刊セット)は月額4,300円。現行購読者が電子版を並行して契約すれば、プラス1,000円で提供するので合計月額5,300円。電子版単独の場合の購読料は月額4,000円である。課金は基本的にカード決済である。 この料金設定を高いと見るか、リーゾナブルと見るかは立場によって分かれるだろう。「現在、無料でサービスしているNIKKEI NETとどこが違うんだ」という不満の声も聞く。 日経側は、「携帯端末からもアクセスできるし、日経BPやQUICKの企業情報、さらに人事情報や過去の記事、データも検索できる」とデータ・ベースとしての利便性と充実度を強調する。しかし日経がメインの顧客層としてきた官公庁、金融・証券界は、すで
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