日本版Huluはそこまで衝撃的じゃない (1/6)
連載「動画サイトってどうなの？ 儲かるの？」では、動画配信サービスを追ってきた。業界の動きは長らく止まっていたが、ここに来てふたたび熱量を増している。先月、アニメ番組を配信するバンダイチャンネルが月額1000円での定額見放題サービスを開始した。そして今月2日、米国で定評あるTV番組配信サービス「Hulu」（フールー）が、やはり定額サービス（月額1480円）で日本進出を果たした。 今回はその“日本版Hulu”のビジネスモデルについて考えてみたい。 バンダイチャンネルもHuluも、特にシリーズ作品を連続して視聴する場合、レンタルビデオや従来の都度課金型のサービスに比べても明らかに割安。ユーザーへのインパクトは十分だ。Twitterでの反応などを見るに好意的に受け止められている。特にHuluは9月いっぱい期間限定で無料ということもあり、試用しているユーザーが相当数いるようだ。定額サービスがここに
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
タブレットがAVコンテンツの“窓”になる
ことテレビに関しては、海外と日本では製品の動向がまったく異なる。もともと、テレビには各地域ごとに放送を中心としたコンテンツの楽しまれ方に違いがあるからだ。その国の事情に合わせて進化するテレビについて考えてみよう。 先週は「IFA 2011」での発表を出発点に話を進めたが、テレビに関しては海外と日本では製品の動向がまったく異なる。もともと、テレビには各地域ごとに放送を中心としたコンテンツの楽しまれ方に違いがあるからだ。 例えば欧州は、多数の国が地続きのため、言語の面でも自国と隣国の言語を解する人も多い。このため、”隣の国のテレビが見える”価値が高く、インターネットによる番組配信が拡がりやすかった、と現地メーカーの担当者に伺ったことがある。インターネットを使えば、自国民以外の顧客にもリーチできる。このためか、欧州のインターネット番組視聴機能は、米国よりも早いタイミングで”常識”になっていた。
（続）スティーブ・ジョブズはどこにでもいる
アップルの創業者スティーブ・ジョブズが、CEOを辞任すると発表した。ジョブズといえば数々のヒット商品を生み出してきたが、彼になるためのキーワードは何だろうか。またジョブズ引退によって、日本が学ぶべきことがあるのかもしれない。それは……。 「遠藤諭の『コンテンツ消費とデジタル』論」とは？ アスキー総合研究所所長の遠藤諭氏が、コンテンツ消費とデジタルについてお届けします。本やディスクなど、中身とパッケージが不可分の時代と異なり、ネット時代にはコンテンツは物理的な重さを持たない「0（ゼロ）グラム」なのです。 本記事は、アスキー総合研究所の所長コラム「0（ゼロ）グラムへようこそ」に2011年9月14日に掲載されたコラムを転載したものです。遠藤氏の最新コラムはアスキー総合研究所で読むことができます。 ストーリーは、娘を女優にするために、田舎からビバリー・ヒルズに引っ越してきた親子を軸に進んでいく。自
日本レコード協会が「動画サイトは CD/DVD への支出にマイナス」との報告書を発表。 | スラド IT
日本レコード協会の「動画サイトの利用実態調査検討委員会」が、動画サイトに関する報告書を公表した (プレスリリース、マイコミジャーナルの記事より) 。 調査対象は 13 〜 69 歳で、Web および郵送でのアンケートを実施。その結果、インターネットユーザーの 7 割が動画サイトを利用しているという実態が明らかになった。また、多くのユーザーが動画サイトから動画をダウンロードしていることも分かったという。興味深いのは「購買行動の変化」で、全体としては動画サイトからのダウンロードによって音楽 CD/DVD の購入やレンタル、有料配信サービスへの支出が減ったという傾向があり、特に CD/DVD などにあまり支出していない層に対してはダウンロードによって音楽関連への支出が大きく減る影響が見られたそうだ。 以前、経済産業研究所が「YouTube でのアニメの私的配信は DVD 売り上げを増加させる」と
ジブリは決して続編を作らない有名ゲームスタジオのようなもの――スタジオジブリに入社したドワンゴの川上量生氏が見た，国内最高峰のコンテンツ制作の現場とは
ジブリは決して続編を作らない有名ゲームスタジオのようなもの――スタジオジブリに入社したドワンゴの川上量生氏が見た，国内最高峰のコンテンツ制作の現場とは 副編集長：TAITAI カメラマン：田井中純平 1234→ 川上量生氏といえば，あのニコニコ動画を運営するドワンゴ（正確には，運営は子会社のニワンゴ）の代表取締役会長として知られる人物である。 スタジオジブリの鈴木敏夫プロデューサーが書いた川上量生氏の似顔絵 以前，4Gamerでもインタビューをしたことがある同氏だが，その明瞭かつ論理的な思考力と，どこか捉えどころのない考え方は非常にユニーク。「なるほど。この人にして，ニコニコ動画あり」と思わせるほど，その発想は独創的だ。 そんな川上氏だが，なんとドワンゴの代表取締役会長という肩書きを持ちながらも，あの宮崎 駿＆鈴木敏夫らが率いるスタジオジブリに“カバン持ち”として入社したのだという。 着メ
コンテンツを「所有する」時代の終わり | スラド IT
近年話題になっている「クラウド」だが、これは私たちの生活を一変させるのではないか、との問いかけが本家/.記事で述べられている。元ネタはPCMag.comの記事だ。 AmazonやSONY、Googleなどが「クラウドベース」のコンテンツストリーミング/オンデマンド配信サービスを相次いで発表している。いままでは音楽や映画などのメディアを物理的に所持したり、自分の持つ端末上に保存することが「所有」することであったが、クラウドベースサービスの普及とともにこの概念は変わっていく可能性がある。 いままでは歌1曲やアルバム1枚、映画1本を物理的に手に入れるためにその対価を支払っていた。AmazonやiTunes Storeなどのオンライン配信サービスでもこれは変わらないが、近年は24symbols（欧州でサブスクリプション型の電子書籍配信サービスを運営している）のようなサービスも登場した。今から10年
DVDをクラウドに置き換える--ハリウッドが期待する新規格「UltraViolet」
DVDに続く新しいデジタルフォーマットをコンシューマーにとって魅力あるものにするため、大手映画スタジオの一部の関係者は、フォーマットのアップグレードによってDVDライブラリが過去の遺物になってしまうのを避けたいと考えている。 「UltraViolet」（UV）という名称の新しいテクノロジ標準が、2011年夏に登場する見込みだ。ハリウッドはこのUVによって、人々が映画の収集に再び興味を持つようになり、停滞しているハリウッドのホームビデオ分野が再生することを期待している。UVを作成したのは、Disneyを除くすべての大手映画スタジオと、MicrosoftやNokia、ソニー、Comcast、Netflixなど映画業界と提携する多くの企業で構成されるコンソーシアムだ。UVのマネージャーが1月に述べたところによると、同テクノロジを利用することで、自分が所有する映画やテレビ番組をさまざまなデバイスや
Sonyの無制限音楽ストリーミングサービスはSpotifyの驚異となるか？【@Kohtan】 | TechWave（テックウェーブ）
@Kohtan スウェーデン発でヨーロッパで圧倒的な人気を誇る無制限音楽ストリーミングサービスSpotifyが米国への進出を試みようとしていることは以下の記事で紹介した。 ナップスター創設者の力で音楽ストリーミングのSpotifyついに米国進出か？（北欧Tech） そんなSpotifyが狙う米国市場にSonyが「Music Unlimited by Qriocity」という名の無制限音楽ストリーミングサービスを２月１７日にリリースした。このサービスは、昨年１２月より、Spotifyの主要マーケットであるヨーロッパで先行リリースされており、今回、米国・ニュージーランド・オーストラリアの３カ国で提供開始されたことにより、合計９カ国でサー ビスが提供されていることになる。 今回はこのSonyの新しいサービスQriocityをすでに欧州で高い人気を誇るサービスであるSpotifyと比較することで、
「誰にもコピーされなければ、作品は広がらない」
- おもしろさは誰のものか：「コピーされ、2次創作されてこそ売れる時代」――伊藤穣一氏に聞く著作権のこれから (½) - ITmedia News (via to) (via tsupo) (via gkojax) (via yaruo) (via twinleaves) (via otsune) (via tumblarity0) ほとんどのアーティストは「作品を人に見てもらいたい」と思っている。今のネットワークだと、誰もコピーしなければ、作品を知られることは難しいと思う。 メディアにとって、プロモーションコストが無限に高くなり、お金があっても有名になれなくなった。その一方で、アーティストが自分でプロモーションして自分で売ることができる時代。流通コストも、ネットを使えば無料だ。有名にさえなってしまえば、アーティストは自分で直接販売できる。 「インテリが書いてやくざが売る」とも言われるが、
経済産業研究所、「YouTubeでのアニメの私的配信はDVD売り上げを増加させる」という論文を公開 | スラド YRO
TorrentFreakで取り上げられているが、日本の経済産業研究所の田中辰雄氏が、「ネット上の著作権保護強化は必要か－アニメ動画配信を事例として」という論文を公開している。 興味深いのが、「YouTubeを典型例として私的コピーによる著作権者の収益減少は限定的であり、場合によっては著作権者の収入を増やすこともある」という分析だ。 論文では、2007年10月～2008年6月までの9ヶ月間に放映が開始されたテレビアニメを対象に、YouTubeおよびWinnyによる私的コピー数がDVDの売り上げやレンタル回数にどう影響するかを分析している。さまざまな分析が行われているが、分かりやすい傾向としては「YouTubeに違法アップロードされたファイルを放置してもDVD売り上げ、レンタル回数ともに減る傾向はなく、むしろDVD販売を増やす効果がある」「テレビ放映後にYouTubeにアップロードされたファイ
デジタル専用レコーダーは補償金の対象か SARVH・東芝訴訟、判決言い渡しへ
デジタル放送専用レコーダーと私的録画補償金をめぐるSARVH・東芝訴訟の判決が12月27日に言い渡される。争点は「デジタル専用機は補償金の対象か「メーカーには補償金支払いに協力する法的義務はあるのか」だ。 デジタル放送専用レコーダーの私的録画補償金をめぐって、支払いを拒否した東芝に対し私的録画補償金管理協会（SARVH）が賠償を求めた裁判の判決が12月27日、東京地裁で言い渡される。権利者側は判決を前に、「どちらが勝っても最高裁まで争うことになるだろう。判決がどうあれ、補償金問題は根本に立ち返って改めて議論すべき」と話している。 訴訟は、東芝が販売したデジタル放送専用レコーダー（アナログチューナー非搭載）分の私的録画補償金が未払いだとして、SARVHが損害賠償を求めて2009年11月10日に提訴した。SARVHは当初、09年3月まで半年間の販売分に当たる約3265万円の支払いを求めていたが
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'11年ビデオソフト市場は「ヘビー層が縮小」。JVA調査
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月額1,480円の映像配信「Hulu」が日本参入。1日開始
国内の有料音楽配信、2010年売上は859億9000万円～前年下回る 
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Togetter - 「「 CDが売れなくなった」のは何故か」
オリコン、BD/DVD市場の2010年年間レポート発表