ソニーグループとホンダ EV開発や販売で提携・新会社設立へ | NHK
世界的にEV＝電気自動車の開発競争が激しくなる中、ソニーグループとホンダは、EVの開発や販売で提携すると発表しました。年内に両社で新会社を設立し、2025年に電気自動車の最初のモデルの販売開始を目指すとしています。 ソニーグループは、4年前からEVの開発を進め、ことし1月には、SUV＝多目的スポーツ車タイプの最新の試作車を公開し、EVの市場投入を本格的に検討することを明らかにしていました。 こうした中、ソニーグループは、ホンダとの間で、EVの開発や販売、それに関連するサービスの提供などで提携することで合意したと発表しました。 具体的には、年内に両社で新会社を設立し、ホンダが車体の開発や製造などの技術を提供する一方、ソニーはセンサーや通信などの技術を提供し、新時代の自動車やサービスの実現を目指すとしています。 そのうえで3年後の2025年に、EVの最初のモデルの販売を目指すとしています。 E
「30年ぶりの栄冠! ホンダF1 最後の戦い」 - BSスペシャル
BS1スペシャル「30年ぶりの栄冠! ホンダF1 最後の戦い」初回放送日：2022年1月2日 自動車メーカー、ホンダがＦ１の２０２１年シーズン、２２戦のレースを戦いぬき、ついにライバルを撃破、栄冠に輝いた。１番になるための技術者の熱き挑戦をドキュメント。 世界最高峰の自動車レース、Ｆ１。ホンダは最先端技術の開発と人材を育てるために、挑戦を続けてきた。しかし、２０２１年限りでＦ１から撤退する。技術者たちは「このままでは終われない」と、最後の戦いに挑んだ。そして、激戦の末、フェルスタッペン選手がドライバーズ部門で悲願のチャンピオンを獲得した。３０年ぶりの栄冠をどのようにして、実現したのか？、ホンダの技術者たちの挑戦と勝利の秘密を解き明かす。
ホンダ・GMが自動運転実証 相乗り事業、20年代半ばに - 日本経済新聞
ホンダは8日、米ゼネラル・モーターズ（GM）やGM子会社と連携し、自動運転の実証実験を9月中に国内で始めると発表した。結果を基に自動運転向けの高精度な地図を作り、2020年代半ばにもライドシェア（相乗り）事業などを立ち上げる。自動運転を利用した次世代移動サービス「MaaS（マース）」の動きが本格化してきた。9月中に栃木県内のホンダの研究所で、専用車両の走行実験に取り組む。その後、22年に宇都宮
「ホンダ 英の工場閉鎖の方針」の報道 ＥＵ離脱が背景か | NHKニュース
イギリスのテレビ局は、大手自動車メーカーのホンダがイギリス南部にある工場を2022年に閉鎖する方針を固めた、と伝えました。ホンダは今のところコメントしていませんが、複数の現地メディアはＥＵ＝ヨーロッパ連合からの離脱が背景にあるという見方を伝えています。 閉鎖の理由など詳しい情報は明らかになっていませんが、複数の現地メディアは、来月29日に迫ったＥＵ離脱による影響が見通せないことが背景にあるという見方を伝えています。 また、地元選出の下院議員はメディアの取材に対し「この工場での生産は終了し、日本に移管されることになると理解している。近く正式な発表があるはずだ」と話しています。 ホンダはＮＨＫの取材に対し、今のところコメントしていません。 ホンダの工場では去年、イギリスの自動車産業全体のおよそ10％にあたる16万台の乗用車を生産し、およそ3500人を雇用しています。 現地ではＥＵから離脱したあ
ホンダジェット 最多の16機受注 - 日本経済新聞
【シンガポール=谷繭子】ホンダは8日、フランスのプライベートジェット運航会社から小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」を16機受注したと発表した。受注数は過去最多で航空事業者向けの納入は初めて。受注は好調だが収益に貢献するのは道半ばだ。大型受注を弾みに黒字化を急ぐ。ホンダジェットを採用するのは欧州で「エアタクシー」と呼ばれる不定期航空サービスを手掛ける仏ウィジェット。エールフランスのファース
ホンダ、東南アの配車アプリ最大手に出資 二輪車市場に変化の波 - 日本経済新聞
ホンダが12日、東南アジアの配車アプリ最大手グラブに出資したと発表した。背景にあるのは二輪車市場に押し寄せる変化の波。東南ア各国では所得水準の向上で、「二輪車」から「四輪車」への需要シフトが起きつつある。加えてモノを所有せずに複数の利用者で共有する「シェアリングエコノミー」も台頭する。ホンダとグラブの提携は、二輪車業界が「作れば売れる時代」が終わりを迎えつつあることを示している。世界の二輪車需要は5.4%減
ホンダ社長交代も「院政の気配」。伊東氏のあだ名が「金庫番」、野中常務が「ゴマすりやくざ」 | 井上久男「ニュースの深層」 | 現代ビジネス [講談社]
ホンダは23日、6月の株主総会後の役員人事で伊東孝紳社長（61）が取締役相談役に退き、後任に八郷隆弘常務執行役員（55）が昇格する人事を内定したと発表した。6年ぶりの社長交代となる。 社内からは「伊東社長の判断ミスによって大規模リコールが起こり、その対応でエンジニアは忙殺され、今やブラック企業の顔負けの労務管理によって、体調と家庭が壊れる社員もいる」（中堅幹部）といった不満も渦巻くほか、社長ＯＢからは「伊東君は責任を取るべき」といった意見も出始めていた。こうした批判を受けて、伊東氏が事実上、引責辞任する形だ。しかし、この役員人事は、伊東氏が「院政」を敷くための巧妙な人事でもある。 伊東社長が「院政」を引きやすいトップ交代 ホンダはいま、経営危機の「入り口」に立っている。この円安の追い風によって、トヨタ自動車や富士重工業など日本の自動車メーカー5社は、2015年3月期決算で営業利益が過去最高
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トヨタとホンダの大量リコール、世界に広がる日本車の「安全神話崩壊」～日本叩きの懸念も
日本のコンパクトカーが「試練」に直面している。 2月12日、トヨタ自動車は2009年3月から14年2月までに生産した「3代目プリウス」で、ハイブリッドシステムに不具合があるとしてリコールを発表。対象は世界で190万台以上に上り、同車種のリコールとしては史上最大規模のもとなった。 そのプリウスのライバルとして知られる本田技研工業（ホンダ）のハイブリッド車（HV）、新型フィットもリコールが続いている。自動変速機の不具合が見つかり、ヴェゼルとともに計8万1353台のリコールを届け出た。リコールは昨年秋の発売以降3回目。プリウスに対抗するために採用した新しいハイブリッドシステムや変速機方式にホンダが不慣れだったなどの原因が囁かれているが、ホンダでこのような事態が起きるというのは前例がない。 日本の自動車産業を牽引する2台のリコールがこのタイミングで発表されたことで、国内だけではなく世界市場への悪影
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30年ぶり栄冠の立役者、山本雅史MDがホンダを退社「全身全霊でやりきった。ホンダ人生に終止符を打ついいタイミング」 | F1 | autosport web
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