←社会学者の考える「ゲームの男女」 →実際のゲームの「男女」 これ何度貼ればいいんだろうな https://t.co/jfX1M1BBIa https://t.co/nfeBjYrfz0
無料ダイジェスト動画はこちらからご覧いただけます。 https://youtu.be/e3M0aefyWbQ ■ 【イベント概要】 ゲンロンカフェでは2021年7月、歴史学者の與那覇潤氏と近現代史研究者の辻田真佐憲氏を招き、東浩紀が聞き手となって「物語と実証の対立を超えて」と題したイベントを開催しました。 SNSやネットでは、過去の経緯を無視し、「いまここ」の正しさだけを意識した応酬が繰り返されています。そこでは右派も左派も実証(エビデンス)を振りかざしますが、いっこうに新しい物語は立ち上がってきません。そんな不毛な状況を乗り越えるためには、「新しい歴史教科書をつくる会」が生まれ、歴史修正主義と実証主義が同時に流行し、過去への視線が大きく変わった1990年代まで遡り、歴史学の語り全体を振り返る必要があるのではないか。そのような問題提起でイベントは終わりました。 このたびゲンロンカフェでは、
北村紗衣さま この度は多大なご迷惑をおかけして、まことに申し訳ありませんでした。 わたしが当該ツイートを書いたときには、自分のフォロワーへのサービス精神から、深刻なこの事件をある意味コミカルに単純化して、もって他山の石とすべしと投稿したつもりでしたが、あなたの名誉を毀損し感情を害する可能性があることに思い至らなかったのは何とも軽率なことでした。このような事はまったくわたしの本意ではないので、ここにお詫びするとともに、当該ツイートを削除させていただきます。 このたび発信者情報開示についての意見照会書が届いてから、『あなたに文学が何だか決める権利はない』を読ませて頂き、あなたがホメロスの『イリアス』を、過去の遺産としてではなく現代に生きる文学として語れる、日本でも稀有な研究者であることをはじめて知り、西洋古典に親しむ一人として、「パトロクロスが死んだのです」と聞かされたアキレウスの慟哭を描く詩
政府は来月1日に発足するデジタル庁の人事について、事務方トップの「デジタル監」に実業家の伊藤穰一氏を起用する方向で最終調整に入りました。 デジタル庁は国のデジタル改革を担う菅総理大臣の肝煎り(きもいり)の政策です。政府はその要のポストとなる事務方トップのデジタル監に多数のIT関連企業の起業に関わってきた伊藤氏を民間から起用する方向で最終調整に入りました。 政府関係者は「国際的な知見や経験が期待されている」としています。 伊藤氏は2011年にアメリカのマサチューセッツ工科大学メディアラボの所長に日本人で初めて就任しましたが、少女への性的虐待などの罪で起訴された実業家から資金提供を受けていた問題で辞任しています。 政府は来月1日の発足に向けて慎重に調整を進める方針です。
「正しさ」や「常識」をひっくり返すように見えた「本音」があふれかえった世の中で、どのように不平等・不公正が形成され人々の「翼」が傷つけられてきたのかを捉え返したい今日この頃です。なによりこんな世の中ですから、誰もがくたばらない世の… https://t.co/2pRyUhSJ6E
厚生労働省では、新型コロナウイルス感染症の感染予防の徹底と、医療従事者をはじめ感染者やその周囲の方々に対する差別・偏見をなくすために、SNS(交流サイト)を中心とした情報発信を本取組に賛同する組織、個人とともに推し進める「#広がれありがとうの輪」プロジェクトを12月4日(金)より開始いたします。 このプロジェクトでは、「感染予防の重要性」や「医療従事者をはじめ身近の人への感謝の想い」を、厚生労働省のほか賛同いただく組織、個人などそれぞれの持つSNS等で、共通ハッシュタグとなる「#広がれありがとうの輪」を用いて発信します。共感の輪を広め、責め合うのではなく励まし合うことで、感染症に強い社会の実現を目指します。 このような対話型情報発信企画を厚生労働省が実施するのは、今回が初めてとなります。 ■「#広がれありがとうの輪」プロジェクト 概要■ 1 名称:「#広がれありがとうの輪」プロジェクト 2
政府の知的財産戦略本部 検証・評価・企画委員会は2018年10月30日、コンテンツ分野会合の第1回会議を開催した。同委員会のタスクフォース「インターネット上の海賊版対策に関する検討会議(以下、検討会議)」共同座長の中村伊知哉氏と村井純氏が、9回にわたる会議の検討状況を報告した。
漫画などの海賊版サイト対策のあり方を議論している政府の検討会議で24日、特定のサイトを見ることができないようにするため政府が打ち出したサイトブロッキング(接続遮断)について、総務省の職員が「ネット社会のあり方が監視の方向に進む」と否定的な発言をした。これに対し、一部の第三者委員が反発。会議を主催する事務局が「政府一丸となって対策をまとめたい」と弁明に追われた。 政府は4月に「漫画村」など海賊版3サイトを名指しし、接続遮断を容認する方針を表明した。遮断するためにはネットの利用者がどんなサイトを見ているのかすべてチェックする必要があるため、憲法で定められた通信の秘密を侵害するという意見がある。一方で、遮断以外に有効な対策はないとして立法化を目指す意見もあって激しく対立しており、検討会議の議論の行方に注目が集まっている。 24日に開かれた政府の知的財産戦略本部の検討会議の5回目の会合には、出版社
民進党の蓮舫代表は11日午後の党執行役員会で、自身が日本国籍と台湾籍の「二重国籍」だった問題について、「戸籍(謄本)を示し、近々説明する」と述べた。 党幹部が明らかにした。 二重国籍問題は昨年9月の代表選の最中に浮上。蓮舫氏は、父親の出身地である台湾籍の離脱手続きを済ませたとしたが、日本国籍の選択宣言の日付が記された戸籍謄本の公開には応じておらず、党内の一部から批判が出ていた。 民進党の11日の都議選総括に関する会議でも、出席議員から「二重国籍問題をはっきり説明すべきだ」との意見があり、選挙の敗北を受けて「執行部の刷新」を求める声も上がった。同党は25日に両院議員懇談会を開いて都議選の総括をまとめ、執行部の責任を判断する。
学校法人「加計(かけ)学園」の獣医学部新設をめぐる文書の管理が不適切だったとして、松野博一文部科学相は4日、戸谷(とだに)一夫・事務次官ら幹部3人に口頭で厳重注意をした。文科省は「共有すべきでない個人メモがフォルダーやメールで共有され、外部に流出したため」と説明するが、どの文書の扱いが処分対象となったかは明示していない。 ほかに厳重注意されたのは小松親次郎・文科審議官と常盤豊・高等教育局長。いずれも監督責任を問われた。文書を作成した専門教育課などの担当者は「法令違反をしたわけではない」として対象にしなかった。 管理が不適切とされたのは、国家戦略特区での獣医学部新設をめぐる一連の文書。文科省人事課は「共有すべきでない個人のメモを共有した。トータルとして適切でない面があった」と理由を説明するが、文書のどれが個人メモにあたるかについては、「お答えできない」と取材に答えた。 加計学園の問題をめぐっ
財務省は4日、佐川宣寿(のぶひさ)・理財局長(59)を5日付で国税庁長官とする人事を発表した。佐川氏は学校法人「森友学園」(大阪市)への国有地売却問題の国会答弁で事実確認や記録の提出を拒み続け、「真相解明を阻んでいる」と批判を浴びただけに、与野党から疑問の声があがっている。 国有地売却問題では、8億円の大幅値引きや安倍晋三首相の妻、昭恵氏の関与など数々の疑問が指摘された。佐川氏は連日のように答弁に立ったが、売却の経緯などの具体的な説明は避け、法令の説明などに終始する姿勢が目立った。 自由党の森ゆうこ氏は「首相を守るため、『ありえない』答弁を平然と繰り返して栄転された」と批判。与党の閣僚経験者も「事実に背を向けてでも、官邸の意向に従っていれば出世できるというあしき前例になる」と、起用した政府の姿勢を疑問視する。国会で向き合った共産党の宮本岳志氏は「場合によっては国民に記録提出を求める立場の国
あれっくす @NStyles 86年ラピュタ「人生で最高に引退したい気分」 92年紅の豚「86年を上回る引退の意思」 97年もののけ姫「100年に1度の引退の決意」 04年ハウル「ここ数年で最高の辞めどき」 13年風立ちぬ「出来は上々で申し分の無い引退のチャンス」 2013-09-01 21:38:45
ノーベル文学賞の有力候補として注目される作家村上春樹さん(66)が、兵庫県立神戸高校(神戸市灘区)に在学中、フランスの作家ジョゼフ・ケッセル(1898~1979年)の著作に読みふけっていたことを示す、図書室の帯出者カード3枚が見つかった。同校で廃棄寸前になっていた蔵書を整理中に元教員が発見。世界的作家の早熟な読書体験の一端がうかがえる。(平松正子) 見つけたのは同校の校史編集に携わる元社会科教諭の永田實さん(69)。同校は昨年、1万冊を超す古い図書を県立図書館(明石市)に寄贈したが、今年に入って不要な数千冊が返却されていた。夏休み中の8月に永田さんらが整理していたところ、3冊の巻末から村上さんの名前が書かれたカードが出てきたという。 村上さんが借りたのはケッセル著、堀口大学訳「現代世界文学全集ケッセル『幸福の後に来るもの』」1、2巻(1955年、新潮社刊)。1巻を64年6月22~25日、2
日本の知識人の層の薄さは、メイロマ女史みたいな論理立てた文章で自分のいいたいことを表現できないような類の人間が大きな顔をできるところ。ふんいきでもっともらしいことをいっていれば済んじゃうところ。
JPO、電子書籍の問題表現で補助金返納 2014年6月19日21時8分 スポーツ報知 東日本大震災被災地での雇用創出などを掲げ、国の復興予算約9億5000万円を使って約6万5000冊の書籍を電子化した事業をめぐり、事業主体の日本出版インフラセンター(JPO)は19日、内容に問題のある本が含まれていたとして、相当する補助金を返納すると発表した。 JPOが性描写や暴力、差別表現などから問題があると判断した書籍5~10冊程度が対象で、合わせて数万円の見込み。近く経済産業省に文書で経緯を報告する。 JPOの永井祥一専務理事は「チェック機能をちゃんと持たずに電子化してしまった」と説明した。問題の書籍名は明らかにしていない。 この事業には400を超す出版社が参加。出版社が拠出した約8億7000万円と補助金を合わせた約18億2000万円で電子化を進めた。電子書籍の制作は東北の企業を中心に発注したといい
yuki @yukiful 世の中の恵まれない人々、どんなに努力しても問題が解決されない状況にある人々、苦しみあがいてる人々を救うためにソーシャルを使おうという大義はどこか遠くに消えたね。というか最初からそんなのなかったのね。と、ヨシナガ夫妻や家入さんを見て思ったよ。残念で悲しいよ 2012-09-28 19:33:19 家入 一真 / CAMPFIRE, Inc. @hbkr 幻想だよそんなの RT @yukiful: どんなに努力しても問題が解決されない状況にある人々、苦しみあがいてる人々を救うためにソーシャルを使おうという大義はどこか遠くに消えたね。というか最初からそんなのなかったのね。と、ヨシナガ夫妻や家入さんを見て思ったよ。残念で悲しいよ 2012-09-28 19:37:27
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