honto - 「honto with」サービス終了のお知らせ - hontoからのお知らせ一覧
いつもhontoサービスをご利用いただきありがとうございます。 ハイブリッド型総合書店サービス「honto」ではネット書店（本の通販ストア、電子書籍ストア）とリアル書店を連携したサービスを展開しておりますが、2024年5月31日をもちまして、書店の在庫を検索できるアプリ「honto with」の提供を終了することと致しました。 AppStore、GooglePlayにおける新規インストールは2024年5月17日に、アプリが提供するチェックインを含めた全てのサービスは2024年5月31日に終了させていただきます。 2014年12月のサービス開始以来、多くのお客様にご愛顧賜りましたこと、深く御礼申し上げます。 〈 honto with サービス終了に関するFAQ 〉 Ｑ：サービス終了後もアプリのhontoカード機能を利用できますか？ Ａ：2024年6月1日以降はご利用いただけません。LINEマ
丸善ジュンク堂書店のネット取り置き・通販サービスについて
2024年3月31日のhonto「本の通販ストア」サービス終了に伴い、丸善ジュンク堂書店では以下のようにネット取り置き・通販サービス等を提供する新たなウェブサイトの開発を予定しております。 ※honto「本の通販ストア」サービス終了についての詳細はこちらをご覧下さい ※hontoの店舗向けサービス終了についての詳細はこちらをご覧下さい 2024年5月下旬 事前予告ウェブサイトを公開し、会員登録の受付開始 事前登録会員向けのキャンペーンも予定しています 2024年7月上旬 店頭在庫のネット取り置きサービス開始 2024年秋以降 出版社在庫などのネット取り寄せサービス開始 ネット通販サービス開始 honto withに代わるスマートフォンアプリの提供開始 ※hontoポイントは引き続き丸善ジュンク堂書店の店頭でご利用頂けるほか、新たなウェブサイトでもご利用いただけるようにする予定です。 ※ho
本の通販 mibon｜未来屋書店の本と雑誌の通販サイト【ポイント貯まる】
平素より「mibon本の通販」をご利用いただき、誠にありがとうございます。 この度、「mibon本の通販」を大幅にリニューアルを行うこととなりました。 先般よりご案内させていただきましたとおり、リニューアル準備に伴い、「mibon本の通販」を以下のスケジュールのとおり、当面の間サービスを停止させていただきます。 多くの皆さまにご愛顧いただいている中、ご迷惑をおかけいたしますがご了承をお願い申し上げます。 2023年7月31日をもって「mibon本の通販」でのすべてのご注文受付を終了、8月迄にお手配が完了したご注文商品の発送を完了いたしました。 2023年8月31日をもって「mibon本の通販」のログイン機能を停止しております。 今後のスケジュールにつきましては決まり次第、未来屋書店公式サイト等でご案内させていただきます。 リニューアル準備期間の暫定サービスとして、全国書店ネットワーク「e-
honto - 「honto 本の通販ストア」サービス終了及び外部通販ストア連携開始のお知らせ - hontoからのお知らせ一覧
いつもhontoサービスをご利用いただきありがとうございます。 ハイブリッド型総合書店サービス「honto」ではネット書店（本の通販ストア、電子書籍ストア）とリアル書店を連携したサービスを展開しておりますが、2024年3月31日をもって「本の通販ストア」のサービスを終了することと致しました。 2012年5月のサービス開始以来、多くのお客様にご愛顧賜りましたこと、深く御礼申し上げます。 サービス終了後の2024年4月1日以降「honto」は電子書籍ストアのサービスは継続し、本の通販に関して「e-hon」との連携を開始致します。 紙の本をご購入される場合は、hontoサイトからe-honサイトへ誘導し、お客様のご購入をサポートして参ります。 また、丸善ジュンク堂書店オンラインサイトの立ち上げも計画しております。 リリース時期が決まり次第、改めてアナウンスさせて頂きます。 〈 honto 本の通
「町の本屋さん」をアマゾンから守れ！ フランスが配送“実質無料”禁止へ新法 | 書店は文化的産物だから | クーリエ・ジャポン
オンラインの大手書店の台頭などのため、日本でも「町の本屋さん」がどんどん減っているというニュースが報じられているが、そんな状況は諸外国でも同じようだ。 しかし、フランスでは個人が運営する独立系の書店を「文化的産物」と位置づけ、さらなる保護策を打ち出した、とこれまでの歴史を振り返りながら、米紙「ワシントン・ポスト」が報じている。 アマゾン配送料たった1セント フランスの新法は、とてもフランスらしい方法で、独立系書店を保護しようとしている。アマゾンなどの大手小売による割引を相殺するため、書籍配送に最低価格を義務付けるというものだ。 フランスでは、書店は必要不可欠な業種だ。少なくとも、フランスで3度目の新型コロナウイルスによるロックダウンが行われた際には、そうとされた。 文化的産物としての独立系書店の保護は、国家の優先事項でもある。1981年に制定された法律では、書籍は一定の価格で販売し、5％以
ネット購入で休業書店を支援 ポプラ社が「e-hon」加盟店向けに施策開始 - The Bunka News デジタル
ポプラ社は緊急事態宣言下で休業に追い込まれている書店への支援策として、４月22日からトーハンのＥＣサービス「e-hon」の加盟書店を対象に、ネットで販売した同社商品の売り上げの20％を還元する取り組みをスタートした。他の出版社にも参加を呼びかけ、ＥＣサイトを運営する書店にも同様の提案をしており、業界全体に広げることを目指している。 「e-hon」は利用者が商品を購入する場合、加盟書店から選んだ「Ｍｙ書店」での受け取りを利用すると送料・手数料無料で受け取れるサービス。現在、全国の約３０００書店が「Ｍｙ書店」として加盟している。 ポプラ社の支援策は、４月１日から緊急事態宣言の期間とされる５月６日までに「e-hon」で購入された同社商品の売り上げに対して、登録された「Ｍｙ書店」に本体価格の20％を報奨金として還元するもの。宣言期間が延長された場合は施策の実施期間も延ばす。 加盟店が店舗を休業して
【新文化】 - システムYAMATO、来春にネット書店開設へ
来春をめどに、出版社約200社の出版物を取り扱うネット書店「NOA-BOOK SERVICE」を開設する。同社のクラウド型販売管理システムを導入する倉庫会社、12社が請け負う出版社を横串にする。倉庫から読者へ直送する通販サイト。 読者の代金回収は、サイトを運営するブックエスエスが行う。出版社には月末締めで、翌々月末日に支払う。ブックエスエスに出荷する出版社の出し正味は「既存取次会社との通常正味」を前提に、話合いにより決めるという。
データで思い込みを排除しろ--急成長オンライン書店のビッグデータ活用法
創業13年のオーストラリアのオンライン書店Booktopiaは、常にデータを貴重な資産だと考えてきた。しかし創業後の数年間は、手元にあるデータをほとんど活用できていなかった。 しかしこの10年間は、利用できるリソースも増え、同社はようやく「Emarsys」「HotJar」「Google Analytics」「Optimizely」などのツールを使うことで、知見の発見や意思決定、収益の増加などにデータを生かせるようになってきたという。 データを活用するアプローチはBooktopiaの成長に寄与しており、2004年には1日当たりの売り上げが10豪ドルだった小さなプロジェクトが、前会計年度には年間売上高1億ドル超を生み出す事業にまでなった。 2400万人のサイト訪問者を惹きつけ、毎年400万件の書籍、DVD、雑誌、文具を販売する同社は、個人に合わせた検索や、購入体験の最適化にデータを利用しており
ＴＲＣブックポータル 【TRCブックポータル運営終了のお知らせ】
【TRCブックポータル運営終了のお知らせ】 お客様各位 平素よりTRCブックポータルをご利用いただき 誠にありがとうございます。 さて、TRCブックポータルは、これまで皆様のあたたかいご支援のもと事業をつづけてまいりましたが、 このたび、諸般の理由により、２０１６年３月をもちまして運営を終了させていただくこととなりました。 これまで賜りましたご芳情に、謹んで御礼を申し上げます。 つきましては、運営終了までのスケジュールをご案内いたします。 2016年2月5日:書評投稿受付終了 2016年3月15日:ご注文受付終了 2016年3月25日:サイトクローズ ※順次各種サービスの停止を予定しております。停止日時は随時本ページにてご案内させていただきます。 末筆ながら、皆様の末永いご多幸を心よりお祈り申し上げまして、 ごあいさつとさせていただきます。 株式会社図書館流通センター
客注対応を強化し、１都７県における即日到着を実現 | ニュースリリース | 株式会社トーハン
客注対応を強化し、１都７県における即日到着を実現 ～オンライン書店「e-hon」で当日7時までに注文すると当日の自宅配送が可能に～ 株式会社トーハンは、客注強化策の一環としてオンライン書店「e-hon」を通して３月より即日配送サービスを開始いたします。対象エリアは１都７県で、当日午前7時までに発注のあった自宅配送希望商品について即日配送を行います。 トーハンは、これまでも出版流通に対する責任を担う企業として読者サービスの向上を追求し、書店店頭での客注強化にも注力してきました。「ブックライナー」を利用した書店注文については、2013年6月には翌日店着保証サービスを2014年9月には日曜・祝日の書店到着を実現させ、また店頭で入手困難だった定期雑誌のバックナンバーの在庫を拡充するなど、客注サービスの向上を図ってきました。 これらの客注強化策の一環として3月より１都7県への即日配送サービスを開始し
【新文化】 - トーハン、1都7県で即日配送へ
3月からe-honを通じて即日配送サービスを開始する。対象エリアは東京、千葉、神奈川、埼玉、茨城、栃木、群馬、山梨の1都7県。e-hon会員が午前7時までに発注すると、当日中に自宅など指定された場所に届く。書店の作業はないが、数％のマージンが支払われる仕組みだ。桶川SCMセンターに在庫する書籍、雑誌、CD、DVDなど80万点、1800万冊のなかから抜き取り、ヤマト運輸の協力により客注サービスを強化する。 トーハンの川上浩明専務は「大手ネット書店のユーザーを取り込み、書店の収益に繋げたい」と話している。
ネット書店の支払い方法や配送から考える、アマゾン帝国の優位性と揺るぎない地位！？ - 積読書店員のつくりかた
みなさま本やコミックや雑誌はどこで買いますか？ 私は、もっぱらネット書店の利用が絶賛増加傾向にございまして……紙書籍：電子書籍の購入比率が、１：２を超えているのではないかと秘かに心配している、いちおう書店員でございます。 さて、私もヘビーユーザーへの階段を上りつつ*1の、今回は業界ネタの中でも、以前から申し上げたかった「ネット書店」をテーマに取り上げます。現状を比較しつつ、ネット書店に必要なことを考える記事となっています。28日の記事公開から、さらにリンクを一部追加しました。 まずは事例として、先月から「ネット注文→リアル店舗受取」のO２Oへと重い腰を上げた大手書店チェーンの下記ニュースから。 紀伊國屋書店の店舗受取サービスが始まった件 小見出しの通り、紀伊國屋さんが、ネット注文を受け付けた上で、商品を店舗で受け取るサービスインとのこと。さっそく、関係記事から気になるところを引用いたします
オンライン書店「Fujisan.co.jp」がマザーズ上場へ
東京証券取引所は6月3日、雑誌のオンライン書店「Fujisan.co.jp」を運営する富士山マガジンサービスのマザーズ上場を承認した。上場予定日は7月7日。証券コードは「3138」。 2002年にネットエイジ（現ユナイテッド）のインキュベーション事業として設立し、雑誌定期購読サービスをスタートした。07年にデジタル雑誌販売サービスを開始。10年にカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）と資本業務提携した。 14年12月期の売上高は19億4152万円、経常利益は2億391万円、純利益は1億2668万円。 関連記事 「TSUTAYA」のCCC、電子書籍参入を検討 雑誌ネット販売のFujisanを関連会社に 「TSUTAYA」のCCCが雑誌販売サイト「Fujisan.co.jp」運営会社と業務資本提携し、関連会社化。CCCの顧客基盤やTポイントと連携するほか、両社の強みを生かした電子書籍サー
紀伊國屋書店が新サービス、ネットで購入した本を店舗で受け取り
紀伊國屋書店は5月27日、新宿本店と新宿南店の2店舗で「紀伊國屋書店ウェブストア」で注文した商品をリアル店舗で受け取れる「店舗受取サービス」をスタートする。 配送料や手数料は掛からず、Web上では対応していなかった図書カードや電子マネーなどによる決済にも対応。なお、洋書・DVD・CDなど一部商品は店舗受取サービスの対象外。 サービス開始に合わせ、各店舗先着100人限定でサービス利用者を対象に紀伊國屋書店オリジナルブックカバーをプレゼント。同サービスは近日中に、全国65店舗で展開される予定だ。 関連記事 大日本印刷と紀伊國屋書店、合弁会社を設立――出版流通市場の活性化を目指す ハイブリッド戦略を採る両社のノウハウを生かし、出版流通市場が抱える問題を調査・研究し、新たなビジネスモデルを提案していく。 紀伊國屋書店のスタッフが勧める本ベスト30「キノベス！2015」が発表 全国の紀伊國屋書店の店
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
海賊版サイトと正規版サイトがだれでも判別できる「ABJマーク」の使用申請が受付中 〜 正式運用開始は11月30日から | HON.jp News Blog
全国のローソン店舗で「楽天ブックス」商品の受け取りが可能に 
楽天、書店と販売連携 ネットと実店舗のデータ相互活用 - 日本経済新聞
Hontoサービスの現状と展望
【新文化】 - 栗田、ブックサービスを楽天に譲渡
紀伊國屋書店と大日本印刷が合弁会社、電子書店システムやポイントの共通化など検討 「出版流通イノベーションジャパン」設立
