南スーダンの選手を描いたシーンが良かった。彼らはコロナ前から群馬県前橋市で合宿していたのだが、開催延期で日本滞在が長引くことに。サポートする地元の人々の姿には心打たれたし、彼らが日本で過ごした1年8か月という時間の長さがわかりました。 数あるゴタゴタの中では、野村萬斎氏の無念さがわかる開閉会式演出降板時の表情と、「俺で当然」と言わんばかりの元電通・佐々木宏氏との対比がよかった(直前の両者のインタビューもフリが効いていた)。 被写体としての森喜朗に夢中 あと私が楽しみにしていたのが、森喜朗氏やバッハIOC会長をどう描くかという点。面白かったのは、被写体としての森喜朗に夢中な感じすら滲み出ていたことです。私は常々「半径10メートル以内の人を味方にする」昭和自民党の象徴が森氏だと言っているのですが、やはりこうなるのだなぁと妙な感心をしてしまった。 6月20日の朝日新聞デジタルに掲載された映画コラ
『東京2020オリンピック SIDE:A』 まったく興味のない競技をだらだらと流し、女性アスリートの人生を覗き見し、逆光の風景をはさんで「作家性」のふり。あとはアリバイ的クライマックス 2022年06月09日 17時50分 カテゴリ: 殺しの映画レビュー タグ : 河瀨直美 • 藤井風 →公式サイトより 『東京2020オリンピック SIDE:A』 監督 河瀨直美 主題歌 藤井風 河瀨直美監督による東京オリンピックの記録映画である。SIDE:AとSIDE:Bの二本構成で、SIDE:Aではアスリートの側から、SIDE:Bでは運営スタッフの側からこのコロナ禍に呪われたオリンピックが語られる。この映画が発表されたときに、なんで河瀨直美が!?!と誰もが思った企画である。およそ河瀨直美と近代オリンピックなんて、これ以上ないくらい見事に水と油ではないか。河瀨直美に国家主義なんかかけらもないですよ。パトリ
今週の動員ランキングは、『トップガン マーヴェリック』が2週連続で1位。土日2日間の動員は47万1261人、興収は7億5741万130円。注目すべきは初週と比べて91.8%という下落率の低さ。この2週目以降の下落率の低さは世界的な現象となっていて、現時点で『トップガン マーヴェリック』は世界興行でも国内興行でも天井が見えないゾーンに入ったと言える。6月6日(月)までの11日間で興収30億を突破。このスピードは『名探偵コナン ハロウィンの花嫁』(9日間突破)に次いで、2022年に公開されたすべての作品で二番目の早さだ。 ウィークデイも劇場によっては大入りが続いている『トップガン マーヴェリック』とまったく逆の意味で、今週興行関連で話題を集めたのは、6月3日に公開された河瀬直美総監督による東京2020オリンピックの公式映画『東京2020オリンピック SIDE:A』の不入りに関する報道だ。オープ
東京五輪の公式ドキュメンタリー映画『東京2020オリンピック SIDE:A』公式サイトより 2022年6月3日より東京五輪の公式ドキュメンタリー映画『東京2020オリンピック SIDE:A』が公開されている。 まず、本作の監督を務めた河瀬直美には、過去のパワハラや暴行が複数報じられている。2021年末に放送されたNHKの番組「河瀬直美が見つめた東京五輪」にて、五輪反対デモの参加者への「お金をもらって動員されている」という誤った内容の字幕も問題となった。 問題への強い批判はもちろん当然のものであり、今後も河瀬直美監督への激しい追求は免れないだろう。それらが重大なものであることを前提として、ここでは出来上がった映画の本質を論じて行きたい。 結論から正直な感想を申し上げれば、「アスリートを心から応援していた方には良い内容だと思うが、そうではない筆者は良い観客ではなかった」「2部作に分けたのはプロ
東京五輪公式映画が間もなく封切られる河瀬直美氏。キャリアの絶頂を極めるまでには、役者を精神的に追い詰める演出や、スタッフを部品のように切り捨てる一面も。自らを卑弥呼になぞらえる映画界の女帝の足跡を辿る。 ▶「人を部品のように」カンヌ受賞作主演が3時間語った ▶女性スタッフを深夜のNYに締め出し「帰ってくるな」 ▶仕出しスタッフに一目惚れして主演抜擢、破局後に“追放” ▶ヒロインに“イジメ演出”「徹底的に無視」「点滴5回」 ▶「黒澤明、大島渚の次の世代が私」“世界のカワセ”と豪語 東京五輪公式映画監督の就任会見にて 「私にしか撮れない物を求めて頂いている。その役割を全うしようと思いました」 「未来永劫語り継がれるべき作品だという評価で今回、カンヌに招待されました」 5月23日、東京都内で行われた東京五輪公式記録映画の完成披露試写会。舞台挨拶に立った総監督の河瀬直美(52)は、誇らしげな表情で
映画監督の河瀬直美氏(52)が、自身が代表を務める映像制作会社「組画」のスタッフに暴行し、スタッフが同社を退職していたことが「週刊文春」の取材でわかった。 「“防御”として自らの足で抵抗した」と組画の公式サイトで説明 河瀬監督は2007年、「殯の森」でカンヌ国際映画祭において最高賞に次ぐグランプリに輝いた。東京五輪公式記録映画の総監督も務め、2部作で構成される1本目の「東京2020 SIDE:A」はカンヌ国際映画祭のクラシック部門に選出された。さらに2025年開催予定の大阪・関西万博のプロデューサーに就任するなど、日本を代表する映画監督のひとりである。 映画「殯の森」より 小誌は今年4月28日発売号で、2019年5月に映画「朝が来る」の撮影現場での河瀬監督の暴行を報じている。カメラを回していた河瀬監督は、撮影助手に触れられたことに激怒し、助手を蹴り上げた。その後、撮影監督がチームごと降板し
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「(五輪)反対派の声をしっかりと採り入れて映画で描くことをスタッフの共通認識として取材を重ねた」 完全に嘘です。河瀨直美は何度もデモを盗撮するだけで、一度たりとも話を聞かれたことはありません。 彼女は「反対派の声も聞いた」という… https://t.co/tLxxLuyQOx
東京五輪の公式記録映画で総監督を務める河瀬直美さんが24日、自身が出演したNHK番組で虚偽内容の字幕が流れた問題について「驚きとともに残念だった」と、初めて公の場で思いを語った。 東京都内で開かれた公式映画の制作報告会見で、報道陣の質問に答えた。河瀬さんは「答えられることは答えたいが、BPOの審議に入っており、詳しい話はこの場に適さない」としながらも「私とスタッフが真摯に映画に取り組む姿をドキュメントしていただけたと信じていたのに、事実でないことを表現されたのは残念でならない」と言及。「(五輪)反対派の声をしっかりと採り入れて映画で描くことをスタッフの共通認識として取材を重ねた。あのような事実と違う描き方をNHKにされたのは信じがたいことだった」と語った。 公式映画では、五輪大会組織委員会で会長だった森喜朗氏が女性蔑視発言で辞任したことも描く。河瀬さんは「ジェンダーイクオリティのバランスが
昨年末に放送されたNHKの番組「河瀬直美が見つめた東京五輪」で、五輪反対デモの参加者が金銭をもらって動員されたとする偽りの内容の字幕が流された問題を巡り、実際にデモを行っていた市民団体「オリンピック災害おことわり連絡会」は15日、映画監督の河瀬直美さんらに送った公開質問状について、回答がなかったと明らかにした。(デジタル編集部・瀧田健司) この番組は、五輪公式記録映画で監督を務める河瀬直美さんら撮影スタッフにNHKが密着取材した内容。撮影スタッフの島田角栄さんが匿名の男性をインタビューしている場面で「五輪反対デモに参加しているという男性」「実はお金をもらって動員されていると打ち明けた」という字幕が付けられた。放送後に抗議が殺到したことを受け、NHKが事実確認したところ、男性が東京五輪反対デモに参加したかどうかを担当ディレクターが確認していなかったことが判明した。 市民団体「オリンピック災害
昨年末に放送されたNHKの番組「河瀬直美が見つめた東京五輪」で、五輪反対デモの参加者が金銭をもらって動員されたとする裏付けのない字幕が流された問題で、実際にデモを行ってきた市民団体が28日、NHKに「番組でデマ、捏造が行われたことに対し、当事者として謝罪を求める」とする抗議文を提出した。(デジタル編集部・瀧田健司) この番組は、五輪公式映画で総監督を務める河瀬直美さんら撮影スタッフにNHKが密着取材した内容。撮影スタッフの島田角栄さんが匿名の男性をインタビューしている場面で「五輪反対デモに参加しているという男性」「実はお金をもらって動員されていると打ち明けた」という字幕が付けられた。放送後に抗議が殺到したことを受け、NHKが再度事実確認したところ、男性が東京五輪反対デモに参加したかどうかを確認していなかったことが判明した。 抗議文を提出したのは、市民団体「オリンピック災害おことわり連絡会」
BS1のドキュメンタリにおいて、五輪反対デモに参加して日当をえたという場面について、誤ったテロップをつけたとNHKが謝罪文を出した。 www.nhk.or.jp よくある誤報は、証言者が虚言や記憶違いをしていた事例だろう。あるいは現場の取材者が捏造した事例などがある。 hokke-ookami.hatenablog.com ごくまれに、当時の専門書から引用した通説が現在から見て誤りをふくんでいたため、記事全体が誤報のように難じられる事例もある。 hokke-ookami.hatenablog.com 通説の引用はともかく、いずれにしても裏づけが足りなかったり、責任者が虚偽を見抜けなかった問題ではある。良くも悪くも、組織が誤報をしたこととは少し異なる。 たいていの誤報は取材対象から紙面に掲載されるまでのどこかで個人が起こす。組織が問われるのは監督責任や誤報と判明して以降の態度であることが多い
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