なぜいま、世界のトップシェフたちが「精進料理」に惹きつけられるのか？ | 料理人たちとスピリチュアリティ
食とグルメを専門とするスイスのジャーナリスト、ヴェロニク・ツビンデンは2023年、『料理と精神性──シェフ、僧侶、採集家、禅徒のレシピ』（未邦訳）と題した本を出版した。深い内容の詰まったこの本で、彼女はスピリチュアリティと高級料理の結びつきを探っている。 なかでも、日本や韓国の精進料理がいま、トップシェフたちに大きな影響を与えているという。仏紙「ル・モンド」がツビンデンにインタビューした。 世界のトップシェフたちが向かう先 ──あなたの本は、長年にわたる調査、旅行、インタビューの結晶ですね。どのように始まったのでしょうか。 トリノで開催されたある美食展で、チョン・クワンと出会ったことからすべてが始まりました。チョン・クワンは、韓国で非常に重要な禅仏教の宗派、曹渓宗の尼僧です。彼女が作るのは「寺刹料理」（註：日本でいう精進料理）と呼ばれるもので、これは一種のホリスティック医療でもあります。と
チベット高僧の“転生者“とされたスペイン人男性が振り返る「我が人生」 | 「自分は救世主でも仏教徒でもない」
チベット僧の転生者が、スペイン南部アルプハラに生まれた──。 オセル・イタは、オマイラ・サンチェス（コロンビアの火山噴火で瓦礫に足を挟まれ、その救出活動が全世界に報道された少女）やチェルノブイリ原発事故、スペースシャトル・チャレンジャー号の爆発事故と同様、スペインのテレビ報道番組「インフォルメ・セマナル」の80年代の産物だ。 オセルは「あり得ない現象」であり、「信仰のなせる技」でもあった。マリアという名の女性と、レンガ職人の夫との間に生まれた5番目の子供であるオセルは、かつてないほど大きな話題になった。 それから約40年後、テンジン・オセル・リンポチェというチベット名を持つものの、スペインでは永遠に「幼なきラマ僧」として知られるオセルが、再び注目を集めるようになっている。彼のドキュメンタリーをHBOが1作、そしてアルプハラ出身の作家で映画監督のサマジ・モレノがもう1作、製作したからだ。 H
英紙が懸念「旧統一教会の被害者救済新法は“新たな火種”となるかもしれない」 | 仏教や神道にも適用されたらどうなる
世界平和統一家庭連合（旧統一教会）をめぐる問題を受け、悪質な勧誘や寄付を禁止するなどの新たな法律が異例の早さで成立し、2023年1月5日に施行された。政府による「宗教規制」がさまざまな場面で進むなか、問題の本質を見失った拙速な対応は新たな問題の引き金になると、英紙が警鐘を鳴らしている。 悪ふざけをする子供はどこにでもいるし、それをやめさせるために恐ろしい物語をひねり出す親心もまた普遍的なものだ。 サンタのいたずらっ子リストに載った子供たちが送り込まれる場所や、ブラック・アニス（英スコットランドなどに伝わる人喰い妖精）にエル・クコ（スペイン語圏の伝説上の怪物）といった民間伝承の悪鬼。彼らに誘拐されたら、ひどい目に遭わされる。地獄の業火に投げ込まれ、永遠に苦しむことになる──。 だが、親によるこうした脅し文句にはどの程度、「信教の自由」が適用されるのだろうか？
仏教の一派だった「禅」がライフスタイル系資本主義の“寵児”になった理由 | 無印良品やユニクロは「ZEN」なのか
禅には、美学とミニマルな生活様式とが結びついた長い歴史がある。 「人はすでに悟りを得た存在」だと理解することで悟りを得られる、と禅は解く。そのために必要なのは、不要なものをすべて手放すことだけだ。儀式も聖典も必要ない。そうすれば、「所有」によって生じる不安な気持ちから解放されるという。 仏教の一派を指す用語に過ぎない「禅」はいまやそれを大きく逸脱して、デザインやライフスタイル、ファッションにまで使われる普遍的な「ZEN」というコンセプトになっている。それは東洋から西洋へ進出し、大量の日用品にその名がつけられるほど一般化した。“ゼングレイ”カラーの塗料もあれば、化粧品ブランドのランコムには「イドラゼン（Hydra Zen）」というシリーズさえある。 無印とユニクロは「禅」で業績を伸ばすが… 新型コロナのパンデミックによって、私たちは生活を見直さざるを得なくなった。多くの人々が自身の健康や幸福
世界が深刻な「墓地不足」に陥るなかで注目される日本の「樹木葬」 | 死者を埋める土地がない！
亡くなった人を埋める「土地」がない──そんな問題がいま、世界各国で深刻化している。だがそもそもの話、墓は本当に必要なのだろうか？ 土地がないなら別の方法で弔えばいいのではないか？ この問題を考えるにあたって、日本の「樹木葬」に着目した記事が「カンバセーション」に寄稿されている。 世界の人口が増え続けるなか、死者を永眠させる土地の価格が上昇中だ。アメリカでは墓地用の土地がすでに不足している主要都市があるほか、多くの国が同様の事情を抱えている。 それと並行して、多くの国で葬儀のかたちや墓地の運営方法が大きく変化している。古くからある墓地を撤去して、生きている人間のために土地を造成している国もあるほどだ。 たとえばシンガポールでは、先祖代々のお墓を政府が強制撤去し、遺灰が納められた骨壺を安置する納骨堂を建設している。同国では墓地を利用できるのは15年と決まっており、その期間が過ぎると埋葬されてい
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【全訳】米大手紙は「創価学会」名誉会長・池田大作の死をどう報じたのか | その最大の功績、賛否両論、平和活動などを振り返る
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