米国で急増する“専業主夫”「仕事を辞めて子供と過ごす日々にまったく後悔はありません」 | 女性の収入増加、男性の意識の変化が影響
日本では父親が育児休業を取得しやすいように制度が整備され、育児をする男性が徐々に増えている。一方、米国では有給の育休制度はないものの、家に留まって育児に専念する親のうち、18％を男性が占めるようになっている。その背景には何があるのか、米誌「フォーチュン」が探った。 米国で育児に専念する男性が増えている カート・ウィルが生まれたばかりの我が子の世話をするためにキャリアを中断したのは、42歳のときだった。 当時、彼は米経済メディア企業のダウ・ジョーンズで有期の契約社員として働き、往復4時間近くかけて通勤していた。しかし、彼の給料はベビーシッターを雇う費用と同じ程度だった。 一方、妻は米メディア大手のタイム・ワーナーで社内弁護士として働いており、「より良いキャリアを築ける見込み」があった。だから、彼が家に留まり、娘と、その2年後に生まれた息子を育てるというのは「とても容易な決断」だったと語る。
米誌が注目する日本企業の「残業禁止令」は出生率アップに貢献するのか | 働き方改革がもたらす生産性以上のメリット
岸田文雄首相は、激減する日本の出生率を「国家の危機」と呼び、歯止めをかけるべく奔走する。このまま出生率が上がらなければ、2040年までに1100万人もの労働者が不足するリスクがある。 そんななか、日本の大手企業で進む「残業禁止」の施策が、出生率アップにも寄与する可能性がわかってきた。米誌「ブルームバーグ・ビジネスウィーク」が、実際に企業の取り組みとその効果を取材した。 残業禁止で生産性が大幅アップ 2010年、岡藤正弘は伊藤忠商事のCEOに就任した際、国内の大手商社と競合できるよう、生産性の向上を最優先事項にすえた。 しかし岡藤のアプローチは、型破りなものだった。20時以降の業務を禁止し、よほどの例外を除き、社内から残業を取り払った。警備員と人事部社員が都内にあるオフィスを見回り、残っている社員に帰宅するよう注意する。 デスクにしがみついている社員は皆、翌朝早めに出社してタスクを終わらせる
「夢を叶えたければ情熱には従うな」 キャリアに迷ったときに役立つ“3つの質問” | 「エネルギー日記」のススメ
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週休3日制って本当にいい？ カリフォルニアの社員たちが本音を明かす | 休みが1日増えることによるメリットとデメリットは？
給与が同じまま休日が増えると聞けば、大半の社員が歓迎するだろう。だが、毎週1日少ない労働時間で同等のパフォーマンスを求められるのだと気付けば、諸手を挙げて賛成とは言えなくなるはずだ。その実態はどうなのか？ 米紙「ロサンゼルス・タイムズ」は、週4日勤務制を採用しているカリフォルニア州の企業の実態に迫っている。 「4日で仕事を全部片付けるのは困難」 最近のある水曜日の正午過ぎ、衣料品リセールサイトを運営するスレッドアップのオークランド本社のキッチンとパティオは、大勢の従業員で賑わっていた。 キッチンの長テーブルを囲んで、彼らはランチを食べ、おしゃべりに興じていた。屋外では少人数のグループが集まって、数週間続いた雨の後の、晴れた春の日を楽しんでいる。 だが、午後1時40分になると、共同スペースは静まり返る。 従業員たちはデスクに戻って静かにタイピングをし、足早にミーティングへ向かうか、会議室にこ
英誌が分析、日本から海外に出稼ぎに出る若者たちが急増している本当の理由 | 問題は給料が安いだけではない
より高い給与を求め、海外で働く日本人の若者が急増している。その原因は日本の給与が安いからというだけではない。背景にあるその本当の理由に、英誌「エコノミスト」が迫った。 海外に「出稼ぎ」に行く若者の急増 神奈川県出身のアシハラ・マリナ（25）は、世界を見たいと思っていた。2022年4月、彼女は「ワーキング・ホリデー」プログラムを利用し、オーストラリアに移住した。この制度では、31歳未満の若者に1年間のビザが発給される。彼女は、東部の農場で4ヵ月間働き、現在はシドニーでバリスタとして働いている。 冒険のつもりで始めた海外生活だったが、それが経済的にも合理的だと気づいた。彼女は最低賃金で働いているが、その時給は時給21.38豪ドル（約1960円）と日本の最低賃金の倍額だ。パートタイムで働いても、東京でOLとして下働きをしていたときよりも多くの収入を得られる。 海外で働こうとする日本人がいま増えて
フランスで人気の“管理職トレーナー”が伝授 「会議で大事なのは最初の5分間です！」 | リーダーの孤独は運命なのか…？
ビジネスに特化したSNS「リンクトイン」で6万人以上のフォロワーを持つコンサルタントのリュドヴィク・ジロドン。母国フランスでベストセラーとなった著書『ドリーム・チーム』（未邦訳）では450人ものビジネスリーダーを取材し、マネジメントの知見を体系的に示した。 多すぎる会議、退職を告げる部下……。悩めるマネジャー（管理職に就くリーダーや経営者）がまずすべきことは何なのか。ジロドンが仏誌に語る。 リーダーは「上から目線の専門家」ではない ──あなたの本には「誰もがマネジャーに向いているわけではない」とあります。マネジャーに向いている人とそうでない人はどこで見分けられますか。 会社の規模や業種にかかわらず、どこにでも良いマネジャーと悪いマネジャーがいます。 マネジメントの基本は、他人を愛することです。人々の話を聞き、彼らに関心を持つこと、彼ら自身というよりも彼らの問題に関心を持つのです。そのために
卵子凍結という選択肢が今では「オンラインデート」なみに当たり前となりつつある！ | 経験者が語る「希望」や「後悔」
今は予定が無いけれど、いつか自分の子供を持ちたい──そう考えている女性にとって、迫ってくる妊娠や出産のタイムリミットは焦りをもたらすものかもしれない。そんな時の手段のひとつに「卵子凍結」がある。 費用も時間もかかる手段ではあるが、今はこの卵子凍結が当たり前の選択肢の一つになりつつあるという。女性たちの経験談も交えて「ニューヨーク・タイムズ」が報じた。 卵子凍結は「人生の選択の一部に過ぎない」 今後は卵子凍結を「実験的な処置」として扱わない──2012年、アメリカ生殖医療学会はそう報告した。 卵子凍結という処置はそれまで、化学療法をはじめとした、何らかのダメージが身体に残る治療を経験した人を中心に施されてきた。だがアメリカ生殖医療学会はこの年、卵母細胞の冷凍保存は受精を可能にし、それは体外受精と同等の妊娠率があるとのエビデンスを示したのだ。 将来のために卵子を残し、妊娠のタイミングを遅らせた
退職は夢のまた夢… 働かざるを得ない日本の高齢者たちの「厳しい老後」 | 生きるためには働くしかない
世界のどこよりも急速に高齢化が進む東アジアの国々では、若い世代が減少する一方、70歳を超えても働かざるを得ない人が大勢いる。彼らの厳しい暮らしぶりと高齢者を取り巻く労働市場を、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が取材した。 オオナミ・ヨシヒトの望みはただ一つ、仕事を辞めて疲れ切った体を休めることだった。 だがそうする代わりに、73歳のオオナミは毎日深夜1時半に起床し、車で1時間かけて東京湾に面した青果市場へ向かう。キノコ、ショウガ、サツマイモ、ダイコンなどの野菜を車に積み込む過程で、7キロくらいある箱を持ち上げることもしょっちゅうだ。腰には相当な負担がかかる。 それが終わると、都内を車で走り回り、レストランへの配達をこなす。回るのは1日に多くて10軒ほどだ。 ある朝、彼はクリップボードでその日の注文を確認しつつ、市場をせかせかと歩きながらこう言った。「体がいうことを聞く限り、働き続けなくてはな
「週休3日制」を英国の企業70社が半年続けて判明した事実 | 導入時の注意点も解説
実験結果は「良好」 2022年のまぶしい夏の朝のこと。英国の飲食店プラッテンズでチームリーダーを務めるワイアット・ワッツは、新たな試みである週4日勤務制（週休3日制）の導入に備えていた。26歳のワッツは、仕事がさらに多忙を極め、ストレスが増えるのではないかと気をもんでいたが、今回のプロジェクトを必ず成功させようと決意してもいた。 というのも、キッチン掃除やマネジャーの業務をこなしながらマッシーピーズ（英国の豆料理）の下ごしらえをする週40時間の労働時間を32時間に短縮できれば、同じ給与のままで、今よりも多くの自由時間が手に入るからだ。 プラッテンズは、6月から半年間に及ぶプロジェクトに参加した企業の一つ。3300人もの従業員が参加したこの実験を主導するのは非営利組織フォーデイ・ウィーク・グローバルだ。同組織の設立者であるニュージランド人起業家のアンドリュー・バーンズは、自身が興した金融会社
今年こそは改善したい「ダメな会議にしてしまう8つの悪習慣」 | 1つでも当てはまったら要注意！
仕事の愚痴といえば「会議が多すぎる」が上位を占めることが多い。しかし、会議そのものに問題があるとしたらどうだろう。企画者や出席者が、会議を必要以上に悪化させているとしたら？ リーダーシップの専門家であるケン・オーケルは、「学校では会議を成功させる方法を学ばないことが問題だ」と言う。 下記に紹介するのが「会議を妨害する8つの悪い習慣」だ。これからミーティングを設定したり、参加したりする前に、次の8つのうちの1つでも当てはまってしまうものがないか、考えてみてほしい。 ①タイミングが悪い ドキュメントアプリを開発している「Coda」が実施した職場調査によると、朝のミーティングが従業員の生産性を下げている可能性があることがわかった。 レポートによると、回答者の3分の2以上が自分は朝型人間だと考えているとのことだ。毎日の会議への参加が、従業員の重要な時間を邪魔してはいけない。その代わりに、午後のミー
同僚のほうが「高給だった」と判明したとき、あなたならどうする？ | キャリアを危険にさらさず、昇給を勝ち取るには
あなたの同僚の給料はいくらなのか。 数年前まで、私たちの給料の額は秘密だった。今では「給与開示法」が米国の各地に広がり、若い労働者がTikTok（ティックトック）で意見を述べ、従業員グループが給与データをクラウドソーシングするなか、自分の給与が全体のなかでどの程度の位置にあるのかを多くの人が知るようになった。時には心臓発作のように感じることもある。 「ソファから転げ落ちそうになった」 リサ・ドワイヤーは、自分が就職した業界団体が始めた匿名のスプレッドシート（表計算ソフト）で、同僚のマーケティング専門家の自己申告による給与・ボーナス・株式報酬のリストをスクロールした日のことを思い出し、こう話す。自分よりはるかに高い報酬額が並ぶその書類を見て、「私の給料は明らかにおかしい」と彼女は思った。 もし、自分の給料が同僚より低いことを知ったら、あるいは自分の給料が会社の求人広告に掲載されているレンジの
「ノリ」が悪いことを理由に解雇されたフランス人男性が会社を訴えて勝訴 | 時代はハッスルから「静かな退職」へ
飲酒・パーティー三昧のハッスル・カルチャーの終焉 フランスのある男性が「ノリ」が悪いことを理由に「不当に解雇された」として、勤めていた会社を訴えていた裁判の判決がついに出た。 裁判所の文書によれば、同氏は、社内のセミナーやパーティー、週末の社交イベントへの参加を拒否し続けたことで、4年間勤めていたコンサルティング会社から解雇された。 パリを拠点とする同社は、「楽しく（fun)」そして「プロフェッショナル（pro)」に働くことをモットーにしていたと、各紙が報じている。 そんな仕事のパフォーマンスだけでなく、社員同士の交流にも重きを置いていた同社に、彼は2011年シニア・コンサルタントとして採用され、2014年に取締役に昇進。しかし、「プロフェッショナルとして働く能力がない」との理由で2015年に解雇された。
若者が在宅勤務ではなく、オフィスを提供する雇用主を見つけるべき理由 | スコット・ギャロウェイ「デジタル経済の先にあるもの」
在宅勤務は一長一短だ。先週、私はCNNの番組「スマーコニッシュ・ショー」に出演し※1、4分間にわたってリモートワークのメリットについて語ったのち、30秒かけてデメリットを説明した。オフィスは若手社員がメンターや同僚、仲間たちとの関係を構築する場所だ。要するに、若者よ、シャツを着て、オフィスに行きたまえ。 その発言がテスラを乗り回す連中の気に障った。ツイッターを見ると※2、「ゴミ野郎」、「もう1954年じゃない」、「本当にくだらない意見だ」。要するに……実にツイッターらしい反応である。 リモートワークがらみの発言が炎上するのは、重要だからだ……しかも相当。パンデミックが始まって以来、職場の分散は、経済の片隅で実施されていた実験から、勤務形態の主流へと変化を遂げた。 2021年9月の時点において、米国の全従業員のほぼ半数が、少なくとも一定期間、リモートワークをしていた※3。2022年5月時点で
「弊社は『週4日勤務』を廃止しました」 あるCEOが明かす失敗談 | 従業員の満足度は逆に下がった…
理論上では、週4日勤務は魅力的である。給料が同額であれば、勤務時間は少ないほうがいいと考えるのは当然のことかもしれない。だが、試験導入の結果、かえって従業員の満足度が下がってしまった企業もある。 なぜ、従業員たちは休日を謳歌できなかったのか──米ビジネス誌「ファスト・カンパニー」の取材に対し、あるCEOが失敗談を語った。 顧客に気づかれぬように… イギリスのヘンリー・ビジネス・スクール（レディング大学）の研究で、週4日勤務制は、雇用主と従業員の双方にメリットをもたらす可能性があるとわかった。仕事の質の向上、ストレスの軽減、人材の獲得・維持能力の向上などが、その例である。 しかし、この制度は本当に期待通りの結果をもたらすのだろうか？ ロサンゼルスを拠点としたマーケティングリサーチ企業「アルター・エージェンツ」の創立者兼CEOであるレベッカ・ブルックスは、必ずしもそうではないと言う。 新型コロ
＃76 仕事が嫌でも、その「すべて」をやりたくないわけではないはずです | 岸見一郎 25歳からの哲学入門
今回のお悩み 「やりたくない仕事にどうやって向き合えばいいでしょうか」 希望した会社に入っても、念願の職種に就けたとしても、そのなかで「やりたくない仕事」というのは多かれ少なかれ、誰にでもあるでしょう。憂鬱な気分になってしまうタスクに対して、どうやって折り合いをつけたらいいのか。 哲学者の岸見一郎先生に聞いてみました。 「やりたくない仕事はしない」というのが一番簡単です。しかし、こんなことをいうと、やりたくない仕事であってもしなければ生活できないという人は多いです。 実際その通りなのですが、最初から身も蓋もない話をしてしまうと、「この仕事はやりたくない」と思ったとき、その「やりたくない」という思いは、少なくとも「積極的にはこの仕事をしないでおこう」と決心するために作り出しているのです。 けれど、そんなふうに「やりたいくない、でも仕事をしないと生きていけない」と思って一日の大半を過ごすのは辛
英紙が注目「日本では『働かないおじさん』が増殖している」 | おやつにたばこ、次はトイレ休憩
何もしないくせに、年功序列制度のおかげで高給取りの「働かないおじさん」たちは、昔から周囲に煙たがられている。だが、最近実施された調査で、その存在が新たに注目を集めているようだ。 ここ最近、日本のネットユーザーたちは「ボーっとする」という行為を正確に解釈しようとしている。「ボーっとする」とは、デスクに座り、宙を見つめたまま、何もせず、何も生み出さず、そしてこの特定の文脈においては、クビにもならない状態のことである。 この用語は、東京を拠点とするコンサルタント会社「識学」が発表した「『働かないおじさん』に関する調査」がきっかけで、宙を飛び交っている。「働かないおじさん」とは、職場で何の仕事もせずにやり過ごそうとするおじさんたち（または彼らほど一般的ではないが、その女性版）のことだ。 職場にこのような人物が存在するか尋ねたところ、従業員300人以上の日本企業で働く20代、30代の49.2％が「い
「24時間戦えますか？」はもう時代遅れ コロナで変わる日本人の労働意識 | 転勤も副業禁止も、滅びつつある
新型コロナウイルス感染症の流行で、日本人の労働意識の変化がさらに加速した。リモートワークや転職、副業も当たり前になりつつあり、カゴメ株式会社にいたっては「出戻り歓迎」の風潮があるという。米紙「ニューヨーク・タイムズ」がその実態に迫った。 かつて日本の会社員は、長時間労働、私生活の犠牲、また決められたキャリアパスと引き替えに、安定した雇用、年功序列の給料と役職、そして企業に貢献するという栄誉を手にすることができた。 しかし、日本の経済成長を下支えしたこのモデルは、徐々に古びつつある。企業側は、雇用の柔軟性を高めることが競争力の強化につながるとして、このシステムを長年にわたって少しずつ切り崩してきた。そしてコロナ禍に突入してからは、従業員側からも変化を求める圧力がかかっている。在宅勤務となり、キャリアや人生を見直す時間が増えた結果、多くの人が変化を求めているのだ。 彼らの目的は、より自立的に自
＃79 常に新しい工夫をしていれば、「今の仕事には将来性がない」と思い煩う必要はない | 岸見一郎 25歳からの哲学入門
今回のお悩み 「自分が好きだと思える仕事についています。けれど、将来性がないので今後どうしていくべきなのか悩みます」 テクノロジーが目覚ましい発展を遂げるなか、自分の仕事がいつまで存在するのか、このまま稼いでいくことができるのか、不安になることがあるかもしれません。 哲学者の岸見一郎先生に、そんな将来の悩みを聞いてもらいました。 職場も職種も変わらないとしても、仕事の内実が十年一日まったく変わらないということはありません。仕事の仕方は日に日に変わっているはずです。正確にいえば、変えていっているのです。何も変わらないという人がいれば、仕事に取り組む姿勢にどこか改善の余地があります。 今は仕事でキーボードを打つ人は多いでしょうが、いつまでも上達しない人はいます。速く打てるようになるためには練習するしかありませんが、もっともらしい理由をつけて練習しないのです。 音声入力ができるようになれば、キー
#03 「怖い上司はあなたが作り出している」 | 岸見一郎 25歳からの哲学入門
「仕事が遅い」とどなられて、「あれはどうなっているんだ」とつめられて、挙句の果てには「本当に使えないやつだな」と人前でなじられる……。こんな会社に入ったつもりじゃなかった。こんな上司さえいなければ、もっと仕事もやりやすいのに。 こんな経験をしたことがある人は、実は少なくないのでは？ “教育”という名のもとに、部下をどなり散らす上司への対処法を、岸見一郎先生に教えてもらいましょう。 今回は次の相談を取り上げながら、働くことについて考えてみましょう。 「私がやることにいちいち嫌みをいったり、どなったりする上司に耐えられません」 嫌みをいったり、どなったりする上司に耐えられる人はいないでしょうが、「なぜ上司がそのような態度を取るのか」また、部下のほうも「そのような上司と接するときになぜ耐えがたいと思うのか」を考えてみなければなりません。 ここでの「なぜ」というのは、目的のことです。 まず、上司に
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