関西ニュースKANSAI 治療薬開発に期待 致死率30%「人食いバクテリア」の感染をMn007という分子の塊が抑制することを発見 神戸大チームが発表 04/30 18:57 配信 死に至ることもあり「人食いバクテリア」として知られる劇症型溶血性レンサ球菌の感染症について、神戸大学は30日、ある分子の塊が感染を抑制することを発見したと発表しました。 「人食いバクテリア」と呼ばれる「劇症型溶連菌感染症」は手足の壊死や多臓器不全などを引き起こし、約30%が死に至るとされます。 神戸大学は30日、大学院工学研究科の研究グループがMn007という分子の塊が溶連菌の感染を抑制することを発見したと発表しました。 溶連菌はDNAを分解する酵素を分泌し、ヒトの感染防御システムを破壊しますが、Mn007が塊になったものを溶連菌と混ぜ合わせると、酵素の働きを阻害することができ、治療薬開発につながることが期待され
「溶血性レンサ球菌」(溶連菌)が原因で、手足の急速な壊死や多臓器不全を引き起こす「劇症型溶血性レンサ球菌感染症」の患者が、過去最多だった昨年を上回るペースで増えている。国立感染症研究所によると、今年は3月24日までに556人の報告があり、昨年の941人の半数を超えた。毒素の量が多く、感染が広がりやすいとされる「M1UK」株の検出も増加。厚生労働省は、手指の消毒など基本的な感染対策の徹底を呼びかける。 溶連菌は咽頭炎を引き起こすことが知られているが、まれに急速に進行し劇症型となる。「人食いバクテリア」と呼ばれることもあり、致死率は30~70%とされる。 劇症型の原因となるのはA群やB群、G群などの溶連菌。感染研によると、今年はA群が6割超を占め、例年より多い。3月17日までにA群として報告があった335人では、60代以上が多いが、40代、50代もそれぞれ40人以上いる。報告時に死亡していたの
4月から、暮らしに関わる制度や仕組みが変わります。例えば、新型コロナウイルスについてはこれまで公費でまかなわれていたワクチン接種や治療について、4月1日から自己負担になります。また、教育現場では、小学5…
厚生労働省は10日、マイナンバーカードを健康保険証として使う「マイナ保険証」について、受診時にかかる窓口での追加負担を10月から下げる案をまとめた。一般の3割負担のケースで初診時に21円の支払いを6円に下げる。従来型の保険証は9円から12円に上げる。マイナ保険証の負担を下げて普及を目指すが、追加負担への批判から修正を迫られた面もある。中央社会保険医療協議会(中医協、厚労相の諮問機関)に案を提示
昨年の感染「第1波」から屋外にテントを張り新型コロナウイルスの診療を続けてきたが、今回の第5波は第4波までとは状況が全く異なる。インド由来の変異株「デルタ株」の蔓延(まんえん)で患者の年齢層が一変し、若い患者が多い。家族に感染者が出れば全員が感染するなど感染力の強さはまるで別の病気のように感じる。だが、これまでと違い症状が重い人しか入院対象にならない。 自宅療養を余儀なくされる患者には携帯電話の番号を教えてショートメールでやり取りし、大変そうならば電話を入れる。24時間、自宅療養者から続々とメールが届くが、重症者を見逃さない、死者を出さないという気概で1年半やってきた。最近、「野戦病院」という言葉が出てきたが、われわれは1年半前から野戦病院状態が続いている。開業医における通常診療とコロナ診療の両立に今でも悩み続けている。 《感染症法では、感染力や致死率などをもとに1~5類と「新型インフルエ
以前掲載の「権力誇示のため『イベルメクチン』をコロナ薬として承認せぬ厚労省のカン違い」では、厚生労働省の人命軽視とも言うべき許しがたい所業を暴いた、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。大村さんは今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、同省がイベルメクチンをコロナ薬として承認しないさらに闇の深い理由を明らかにするとともに、そんな厚労省を擁護する「御用医師」の実名を記しています。 【関連】権力誇示のため「イベルメクチン」をコロナ薬として承認せぬ厚労省のカン違い ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2021年3月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール:大村大次郎(おおむら・おおじろう) 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライター
「働いている人が減ったとは感じない」 12月8日、全国保健所長会が厚労大臣宛てに「緊急提言」を送っている。新型コロナウイルスは現在指定感染症(2類相当以上)の扱いだが、これを緩めてほしいというものだ。メディアは保健所の逼迫を受けて「医療崩壊だ」「外出するな」と叫ぶが、本当に必要なことは指定感染症2類扱いの見直しではないのか。 ***... 記事全文を読む
新型コロナウイルスの感染拡大が続き、「医療崩壊」が叫ばれている。患者を受け入れている医療機関や現場の医療関係者が日々消耗する一方で、全医療機関の約8割、集中治療室(ICU)のある医療機関の4つに1つがコロナ患者を受け入れていないというデータもある。病床数世界一とされ、欧米より感染規模がはるかに小さい日本で、「医療緊急事態」となるのは、どこに問題があるのか。 政府は25日、病床が逼迫している地域で、重症者を受け入れる1病床につき1500万円、それ以外の患者は1床450万円をそれぞれ補助すると明らかにした。 ただ、即効性があるかどうかは不透明だ。田村憲久厚生労働相は記者会見で、「病床や医療人材の確保を進めるが、限りがある。感染者をいかに増やさないかが重要だ」と強調する。 「スタッフも体力の限界にきているが、最後の砦(とりで)として使命感を持ち、気力でやっている。だが、先行きが見えないと気ももた
薬の早期投与で症状改善 新型コロナ回復率87%―タイ保健省局長 2020年04月25日13時35分 タイ保健省のソムサック医療局長=20日、同省提供 【バンコク時事】タイで新型コロナウイルス感染者の回復率が87%に上っている。電話インタビューに応じた保健省のソムサック医療局長は「早い段階で抗ウイルス薬を投与している」と説明。タイ保健当局の研究に基づく措置で、「効果があると確信する」と自信を深めている。 新型コロナ、弱点は太陽光? 高温・多湿でウイルス減少―米実験 タイでは24日現在、2854人の感染が確認され、2490人が治癒した。ソムサック局長によると、患者の症状に応じ、7種類の抗ウイルス薬を投与。6種類はタイで調達でき、残る抗インフルエンザ薬「アビガン」も「輸入元の日本と中国の協力で十分な在庫を確保している」という。 患者は症状によって3グループに分け、無症状の感染者は抗ウイルス薬を用
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新型コロナウイルス感染拡大の中、ヨーロッパで死亡率が突出して低いドイツの現状について、現地在住の日本人医師がNNNの取材に答えました。 ブランデンブルク心臓センター・岡本真希医師「(受け入れ態勢には)かなり余裕があると思う。通常業務が半分以下に減っているような状況なので」 ドイツの首都ベルリン在住の岡本真希医師が勤務する病院では、先月前半から緊急ではない手術を延期し、病院全体の稼働率を50%以下に下げているといいます。新型ウイルスの感染患者を受け入れるためで、集中治療室は常にベッドを空けている状態です。 こうした対応で生じる損失について、ドイツ政府が、日本円にして3300億円以上を補償に充てると発表したことも態勢整備の追い風となり、死者の抑え込みにつながっているといいます。 ブランデンブルク心臓センター・岡本真希医師「(イタリアでは)呼吸器につなげられずに亡くなってしまう重症の方がいると聞
東京都医師会は6日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて記者会見した。尾崎治夫会長はこの場で、「土曜日(4日)、日曜日(5日)と三桁台のコロナの感染者が出てきていることに非常な危機感を覚え、これ以上患者が増えると、今の医療現場は持たないと非常に強く思っている」と述べた。そのうえで、6週間の外出自粛を提言した。 【会見ノーカット】東京都医師会が会見 都内の感染爆発危機に“緊急事態”訴え 尾崎会長は「東京は危機的状況だ。更なる感染者の増加を防ぐためには全ての都民の外出自粛が必要。今までより強いみなさんの努力が必要だという思いがある」と語った。 提言した「6週間」の根拠としては、新型コロナウイルスが感染してから2週間ほどで症状が出ることを指摘。「2週間(不要不急の外出を)控えていただければ感染者は頭打ち、あるいは減ってくると思います。さらに2週間続けると感染者数は減るかもしれない。さらに2週間頑
2020年4月1日の専門家会議で「医療崩壊といわれる現象は、オーバーシュートが起こる前に起きる」ということが強調されました。 新型コロナウイルスの対策を検討する政府の専門家会議は1日、「都市部を中心に感染者が急増している」との現状分析を公表した。患者の爆発的増加「オーバーシュート」は見られないが、特に東京都や大阪府で患者が増え、感染源が分からない例も増加していると指摘。東京、神奈川、愛知、大阪、兵庫の5都府県は医療提供体制が既に切迫しているとして、抜本的な対策を講じるよう求めた。 出典:新型コロナ感染爆発前に医療崩壊も 5都府県で体制切迫―早急対策要求・専門家会議 筆者は都内の感染症指定医療機関に感染症専門医として勤務していますが、新型コロナの流行が始まってからというもの現場の医療従事者には大きな負荷がかかり続けており皆疲弊しています。 筆者は先週、「都内の感染症指定医療機関で何が起こって
独政府、「アビガン」大量購入へ 新型コロナへの効果期待 2020年04月02日17時53分 【ベルリン時事】ドイツ政府は、富士フイルムのグループ会社が開発した抗インフルエンザ薬「アビガン」を、新型コロナウイルス感染者への治療効果が期待されるとして、大量に購入する方針を決めた。2日付のフランクフルター・アルゲマイネ紙が報じた。購入規模は、数百万セットに上る可能性があるという。 富士フイルム、治験開始 アビガン、増産も準備―新型コロナ アビガンについては、中国政府が治療効果を臨床試験で確認したとしており、同国企業が後発医薬品(ジェネリック)の生産を進める方針。ドイツの新型ウイルス研究第一人者であるシャリテー大学病院ウイルス学研究所のドロステン所長は同紙に、アビガンについて「有望だ。効果を示す初期段階のエビデンス(根拠)がある」と述べた。 新型コロナ最新情報 日韓関係 香港問題
<BCGワクチンが新型コロナウイルス感染症の発症や重症化を軽減させる可能性があるのでは、と各地で検証する動きが広がっている......> 豪メルボルンの小児医療研究所「マードック・チルドレンズ・リサーチ・インスティチュート」は、2020年3月27日、新型コロナウイルス感染症(COVID19)に対するBCGワクチンの効果を検証する臨床試験に着手した。 豪州の医療従事者4000名を対象に、BCGワクチンが新型コロナウイルス感染症の重症化率を軽減するかどうか調べる。学術雑誌「サイエンス」によると、オランダでも、8カ所の医療機関に勤務する1000名の医療従事者を対象に、同様の臨床試験が開始されている。 BCGワクチン接種と新型コロナウイルス感染拡大との負の相関関係が指摘 結核を予防するBCGワクチンは、1940年代以降、世界各地で普及し、日本でも、1949年にBCGワクチンによる結核予防接種が法制
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