天然水素「５万年分使用量」の５兆トンが足元に…新しいゴールドラッシュ来るか
鉄分が豊富なカンラン石は、高温高圧で地下水と反応し水素を生成する＝スミソニアン国立自然史博物館提供//ハンギョレ新聞社 史上最大の天然水素の鉱床がアルバニアの鉱山で発見されたという研究報告に続き、全世界の地中に埋蔵されている天然水素が5兆トンに達するという米国地質調査局（USGS）の未発表報告書の内容が公開され、注目を集めている。水素は温室効果ガスを排出しないクリーンエネルギー源だ。 5兆トンとは、現在全世界で年間消費される水素1億トンを基準にした場合には5万年、今後予想される年間5億トンを基準にした場合には1万年にわたって使える量だ。 研究責任者である地質調査局のジェフリー・エリス博士（石油地質学）は、最近デンバーで開かれた米国科学振興協会（AAAS）の年次学術会議で、研究内容の一部を紹介し、「大部分の水素は接近不可能な可能性が高いが、数％だけ抽出しても年間5億トンに達するとみられ、天然
英首相、北海での資源掘削に舵を切るも前途は多難 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英国はようやく実行可能なエネルギー政策に向かって動き出した。同国のリシ・スナク首相は、石油や天然ガスが豊富な北海での掘削を拡大することを望んでいると表明したのだ。この構想は英国のエネルギー自給率を高めるものと期待される。同国では昨年のロシアによるウクライナ侵攻開始以降、国内でのエネルギー供給不足が懸念されてきた。 英国で発電に利用される天然ガスは、新型コロナウイルスの流行前と比較すると、依然として割高だ。金融統計サイト「トレーディングエコノミクス」によると、欧州の1メガワット時当たりの天然ガス価格は、2019年末時点の約13ユーロ（約2000円）から最近では29ユーロ（約4600円）にまで値上がりしている。 英国からの供給が増えても欧州のガス価格には大した影響は及ばないかもしれないが、欧州諸国が英国に追随すれば、価格が新型コロナウイルス流行前の水準にまで下がる可能性がある。 エネルギー価格
米、最大のＬＮＧ輸出国に ウクライナ危機で欧州需要増―脱炭素と両立課題：時事ドットコム
米、最大のＬＮＧ輸出国に ウクライナ危機で欧州需要増―脱炭素と両立課題 2023年06月25日07時10分配信 建設中の液化天然ガス（ＬＮＧ）輸出基地「ゴールデンパス」＝２１日、米テキサス州 米国は今年、年間の液化天然ガス（ＬＮＧ）輸出量が初めて世界首位に立つ見通しだ。ウクライナ危機以降、ロシア以外に天然ガスの供給源を求めた欧州が大幅に輸入量を増やしたことが背景。シェールガス開発が盛んな南部テキサス州を中心に新たな輸出基地の整備も進む。ただ、各国が温室効果ガスの削減を急ぐ中で脱炭素化との両立が課題になっている。 ＬＮＧ争奪戦、「今後も続く」 ウクライナ侵攻で構造一変―エネルギー白書 米国では２０００年代、岩石の層「シェール」に含まれる石油や天然ガスを掘削できる新技術が開発され、生産が急増。この数年でＬＮＧ輸出が本格化した。ガス輸出国フォーラムによると、２２年の輸出量は約７８００万トンで、カ
「エネルギー王」の時代は終わりを告げようとしている─石油とガスが、ロシアの武器ではなくなった理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
サウジアラビアとロシアの同盟がエネルギーキャリアの不足を招くことを、世界市場は無駄に恐れている。サウジアラビアの策略は失敗する運命にある。イェール大学経営大学院のジェフリー・ゾネンフェルド教授によれば、アメリカは関係の正常化を決意しているという。 プーチンの「エネルギー王」としての時代は終わりを告げようとしている。世界はすでにロシアのガスに代わるものを探しており、数年前と比較すると、ロシアの石油への依存度はかなり低くなっているのだ。ロシア政府がエネルギーキャリア販売によって得る利益は減少しており、それがますます政府の財政を圧迫している。長期化したウクライナ戦争は、あまりにも高くつきすぎた。 プーチンは、「ロシアのガスがないと冬に凍え死ぬことになる」と欧州人を脅すことに精を出してきたが、それは逆効果となっている。売り手市場が買い手市場になり、欧州がロシアのガス供給を必要とする以上に、ロシアが
パナ、ダイキンの戦い 欧州ガス危機で日本発の省エネ機器が急浮上
欧州で未曽有のインフレが続いている。10月のユーロ圏の消費者物価指数（CPI、速報値）は前年同月比10.7％上昇。統計で比較可能な1997年以降で過去最高を6カ月連続で更新した。英国のCPIは9月に前年同月比で10.1%上昇し、約40年ぶりの高水準だ。 欧州の生活者の大きな関心事はエネルギー価格だ。どの国でもガス価格が前年に比べ急上昇しており、各国政府が補助金で価格上昇を抑えるもののバラツキがある。ドイツのように財政が豊かな国は2023年から電気やガスの上限価格を導入するが、それが十分にできない国もある。 こうした中、注目されている製品がある。省エネ性能の高いヒートポンプ式の暖房・給湯機だ。 「ヒートポンプ式への引き合いが強く、作り切れない」。うれしい悲鳴を上げるのは、パナソニック傘下で空調事業を手掛ける空質空調社の道浦正治社長だ。「この1年の売り上げは前年の2倍以上になっている」と話す。
ドイツ全土に迫る「ブラックアウト」の危機…！今、非常事態が実際に起こっている（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
クリスマス休暇中に迫る危機 ドイツのある自治体の危機管理部門が、大きな病院、あるいはライフラインを司る機関などに宛てた文書を入手した。 「本来なら、喜ばしい知らせで溢れるべきクリスマスの直前に、このような文書を送ることは避けたかった」という文で始まるそれには、14日分の水と食料などを、何が何でも確保するようにという要請が、強い口調で書かれていた。 「非常事態が起こっているように聞こえるが、実際に起こっているのだ。このようなことを知らせるのは心苦しい。杞憂であることを祈っている。しかし、心配すべきいくつかのことが同時に進行している」 文書の要点は下記だ。 1）急速なオミクロンの感染拡大 2）電気市場の混乱 3）ガス価格の異常な高騰 4）例年の平均を下回るガスの備蓄 5）深刻なITセキュリティの盲点 まず、1）では、オミクロンが病人、あるいは自宅待機者、もしくはその両方を急増させ、それによりサ
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エネルギー確保へ注視すべき産油国UAEの天然ガス戦略