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遠藤 健［著］『大学進学にともなう地域移動：マクロ・ミクロデータによる実証的検証』
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東京大学学術機関リポジトリ
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天野郁夫（あまのいくお） 先生 | 広島大学高等教育研究開発センター
【第１回】 生い立ち 【第２回】 大学・大学院時代 【第３回】 高等教育研究との出会い 【第４回】 東京大学から財務センターへ 【第5回】 次世代の研究者に －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 【第１回】 生い立ち 私が生まれ育ったのは神奈川県の西のはし、静岡県との県境に近い真鶴という、人口６千ほどの港町である。地図を見ると、相模湾の西に小さな岬が突き出している。その岬に抱かれた町である。１９３６年生まれだから、敗戦のときは小学校４年生。戦中・戦後の一番混乱していた時代である。勉強した思い出はまったくない。親も子も、その日その日を、どう凌いでいくかで精一杯で、勉強どころではなかった。自分がいつか、大学生になるなど思っても見なかったのである。 私の父は、典型的な明治生まれの苦学少年で、高等小学校を卒業して上京、中学校に入学したり、
日本社会における分析ツールとしての文化資本
本稿では，ブルデューの『ディスタンクシオン』およびイギリスにおけるその実証的展開である『文化・階級・卓越化』から示唆を得て，日本社会において同様の問いを検討し，いかなる文化資本を見いだすことが可能なのかを計量的に検討する。ただし，本来，このような問いを明らかにすることのできる調査データは存在しないため，現在，広く入手可能なデータでどこまでこのような問いに接近可能なのかについて検討する。 本稿では，文化的変数あるいは生活様式にかかわる変数を投入した対応分析を行う。『文化・階級・卓越化』に則り，対応分析には，文化的活動あるいはライフスタイルにかかわる変数をアクティブ変数として投入する。具体的な分析手順としては，第1に，文化的活動あるいはライフスタイルにかかわる変数のいずれかのみを投入する。第2に，その両者を投入する。このそれぞれの分析結果に追加変数として，社会階層の分析でよく用いられる変数をプ
ブルデュー派階級分析の理論と方法
ブルデューの文化資本は，支配と不平等に文化がどのように関わるかを分析するための概念である。本稿では，この概念に焦点を当てつつ，ブルデューが「階級」を支配と不平等にどのように関わらせて概念化したのかを考察する。さらに，他の社会学者によって，ブルデュー派階級分析と呼びうる理論と方法がどのように展開されてきたかを論じる。 ブルデューの階級分析で軸になる概念は「社会空間」である。これは階級構造に意味が近いが，ブルデューによれば「社会階級」なるものは実在しない。「実在するのは社会空間であり，差異の空間であって，そこでは諸階級が潜在的状態で，点線で，つまりひとつの所与としてではなく，これから作るべき何かとして実在する」という。階級分析を行いつつも「社会階級」の実在を否定するという，この一見分かりにくい論理構造によってブルデューの「階級」分析は構成されている。社会空間における行為者の客観的位置は，資本の
日本社会における学歴再生産とブルデューの社会学理論
日本社会における学歴の世代間再生産を分析するツールとして，ブルデューの「文化資本」概念に着目することの意義を，計量研究の立場から批判的に検討した。初めに，大前ほか（2015）による包括的レビューを参考にしつつ，日本のデータを用いた先行研究の知見を，世代間再生産における文化資本指標の媒介効果の検討という枠組を用いて整理した。また，各研究の用いた方法にも焦点をあてて，それらの妥当性を検討した。次に，ブルデューの意図をとらえるには，多重対応分析（MCA）を用いた社会空間アプローチを採用する必要があることを指摘し，『2013年教育・社会階層・社会移動全国調査』（ESSM2013）のデータを用いて，MCAを適用した独自の分析を行った。主な知見は以下の通りであった。1）子ども時代の文化的経験，中学受験，高校時代の塾通い，中等後教育への進学等は，親の資本総量（MCAの1軸）に強く規定される。2）各学歴段
旧帝大の合格者数、東京圏の高校1.68倍 地方は減少、進む格差 | 毎日新聞
難関とされる国立の旧帝国7大学に合格した東京圏（埼玉、千葉、東京、神奈川）の高校出身者が、2008～23年度の15年間で1・68倍に急増していたことが毎日新聞の集計で判明した。東京大以外の地方6帝大で合格者数を伸ばしたことが大きく影響しており、東京圏での受験熱の高まりが背景にあるとみられる。 教育を巡る格差に詳しい松岡亮二・龍谷大准教授（教育社会学）は「地方から難関大に挑戦しづらくなり、受験機会と受験結果の双方で格差がさらに広がる恐れがある」と指摘した。 出身地や家庭の経済力に左右される大学受験の課題を考えるシリーズ「受験格差」を随時公開します。こちらのページでは、サンデー毎日や教育専門通信社「大学通信」が毎年実施する高校への調査などを基に、各都道府県の旧帝国7大学合格者数の推移や合格者数上位10校の表を掲載しています。 【関連記事】 東大合格者、ピークの4割 「教育県」長野の進学校で起き
高等教育研究の制度化と教育社会学：
日本の高等教育研究は，日本高等教育学会及び大学教育学会創設後20年を経て，制度化が確定にしたかに見えるが，その学問的基盤は，他の学問分野と比べて劣弱である。特に，研究者の訓練を行う大学院が4つしかないこと，育成された高等教育研究者の就職市場が，高等教育政策・行政に関する政府関係組織や，大学教育センターなど大学の実務的組織であることは，基礎・開発・応用のバランスをもった高等教育研究の深化・発展を制約し，利益相反関係など複雑な問題を高等教育研究に投げかけている。 高等教育研究の分化は，個人の発達過程において大学生をとらえる視点を弱め，社会を構成するサブシステムである高等教育システムを，初等中等教育や職業・資格との関係で捉えることを困難にする。 さらに，学会成立の以前から，高等教育研究には，〈好奇心駆動型〉の基礎研究志向より，大学改革の役に立つ〈使命達成型〉研究志向が強かった。 教育学は，国民教
奨学金の負債が若者の家族形成に与える影響－「JHPS第二世代付帯調査」に基づく研究：[慶應義塾]
慶應義塾大学経済学部附属経済研究所王杰特任講師（教育社会学）、同学部赤林英夫教授（応用経済学）他からなる研究チームは、奨学金負債が若者の家族形成に与える影響を検証しました。貸与型奨学金は高等教育進学の下支えとなる一方で、負債としての側面から若年者のライフイベントへの影響が懸念されてきました。研究チームは、上記研究所の「パネルデータ設計・解析センター」（PDRC）と「こどもの機会均等研究センター」（CREOC）が共同で収集した「JHPS第二世代付帯調査（JHPS-G2）」データを用いて、我が国で始めて、貸与型奨学金が婚姻および出生に与える影響を、全国データにより分析しました。その結果、特に2年制高等教育を受けた女性において、貸与奨学金を受給したグループは受給していないグループに比べ、結婚のタイミングが遅く、子供の数も少ないなど、奨学金の家族形成への影響が定量的に明らかになりました。このことは
![奨学金の負債が若者の家族形成に与える影響－「JHPS第二世代付帯調査」に基づく研究：[慶應義塾]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/5dfc0abd34a05119d1794b243090925052592510/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.keio.ac.jp%2Fja%2Fassets%2Fcommon%2Fimages%2Fogp%2F01.png)
今の入試改革で学生の多様化は進むのか 大学が問われているものは：朝日新聞デジタル
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高学歴・高収入の親「失敗できない」 行き過ぎた教育で苦しむ子ども：朝日新聞デジタル
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実家は年収300万円台 東大生は訴える「一般入試を減らさないで」：朝日新聞デジタル
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東大社研パネルシンポジウム2024 | 東京大学
東大社研パネルシンポジウム2024（2024年2月23日開催） 東京大学社会科学研究所では、2024年2月23日（金・祝）に「東大社研パネルシンポジウム2024」を開催いたします。東京大学社会科学研究所が実施しているパネル調査のデータを用いた分析結果の報告と、「『親子関係についての人生振り返り調査』（3世代調査）からみる世代間関係の分析」と題したシンポジウムを企画しております。どなたでもご参加いただけますが、オンライン開催のため事前のお申し込みが必要となります。お申し込みいただいた方々に、Zoomのミーティング情報（URL等）を後日お送りいたします。皆さまのご参加を心よりお待ち申し上げております。 ●日時 2024年2月23日（金・祝）14:00～17:00 ●開催形式 Zoomによるオンライン開催 ●参加申込 申込締切：2024年2月19日（月） 申込フォーム： https://form
【教員エール】本田由紀教授 つらい受験期を経験し今は教育社会学を研究 そこから見る東大受験は ｜ 東大新聞オンライン
いよいよ入試本番。教育社会学を研究し、日本の教育に関する著作を出版している本田由紀教授（東大大学院教育研究科）に、受験期の思い出や教員の目に映る東大像を聞いた。受験生の皆さんには、この先待ち受ける長い道のりの一通過点として、自信を持って東大受験に臨んでほしい。（取材・高倉仁美） ──教育社会学とはどんな学問ですか 名前の通り「教育に関する社会学」ですが、ここでいう「教育」は広く捉えられています。学校教育以外にも、家庭の中のしつけや企業内の人材育成なども含まれます。若者文化といった、教育には分類されないが教育と関連するものも研究の対象になり得ます。実質的に何でも研究内容にできるのは教育社会学の特徴の一つです。 研究アプローチは社会学と同じです。社会学が蓄積してきた理論や概念、調査手法を使って解釈・分析しています。教育社会学の研究は多様ですが、私の場合は主に日本を対象とし、「教育」、教育の入口
10年トランジション調査に対する教育社会学者の観点 - 群馬大学 二宮祐研究室
高校・大学・社会 学びと成長のリアル 「学校と社会をつなぐ調査」10年の軌跡 作者:知念渉,中村高康,濱中淳子,板倉寛,真下峯子学事出版Amazon 責任編集者が実施してきた「学校と社会をつなぐ調査」（通称：10年トランジション調査）の発達心理学や青年心理学の観点による分析に対して、3名の教育社会学者、1名の教育行政官、1名の中高教諭経験のある校長がそれぞれの立場から批評を試みるという意欲的な研究である。書籍のタイトルではその意図が見えないようにしているのが少しもったいない。心理学の研究に対する教育社会学による検討、教育社会学の研究に対する心理学による検討が行われる機会はあまりないため、貴重な研究であるとも言える（学術誌の投稿論文における匿名の査読では行われているかもしれない）。 3名の教育社会学者が緩やかに共通してもっている問題意識（それぞれにまったく異なる論点提起も行われている）の一
あいまいな「〇〇力」による選考を問う 学びを評価する仕組みへ転換を｜共鳴協奏 働くのこれからを議論する｜リクルートワークス研究所
少子高齢化で若年者が貴重な戦力となる中、採用選考は企業と学生、双方の成長に資するあり方へと変わることが求められている。教育と職業の接続を研究する東京大学の本田由紀教授（教育社会学）とリクルートワークス研究所の中村星斗研究員・アナリストが、選考にまつわる課題と今後進むべき方向性について語り合った。 ひそやかに存在するレリバンス 採用では評価されない 本田：私は教育の職業的意義（レリバンス）、つまり教育がその後の職業にどのように役立つのかを研究しています。日本は諸外国に比べ、職業的レリバンスが希薄だとされています。学生が学びにかけた時間とお金、そして良い授業をしようという教員の努力は本当に無駄になっているのか、だとしたらそれでいいのかという問題意識が研究の出発点です。 人文学・社会科学の分野で、学びの習得度と職業的な成果の関係を追跡調査した結果、大学での学びは、仕事のさまざまなスキルを高めてい
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「高等教育の修学支援新制度」の分析を通じた低所得出身学生の高等教育進学動向の検証
Kyoto University Research Information Repository: 受験競争をめぐる研究の系譜・死角・展望 --戦後日本の教育社会学史を読みなおす--
専門高校の現状と取組
http://www.nakahara-lab.net/blog/archive/12453