RIETI - 博士課程卒業者の労働市場成果
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 その他特別な研究成果（所属プロジェクトなし） 1. 趣旨 日本の研究力の低下が懸念されており、その一因として博士課程進学者の減少が指摘されている。そうした中、政府は、博士課程学生の処遇向上、研究に専念できる環境の確保、博士号取得者のキャリアパス整備等に取り組んでいる。このような動きを見ると、博士課程卒業者が労働市場で不遇な状況に置かれている印象を受けるが、実際のところどうなのかはデータに基づくエビデンスを確認する必要がある。 欧米では博士学位を持つ労働者の賃金に関する実
RIETI - 保育の質がもたらす親と子への影響と質向上のための介入効果の検証
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 政策評価プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「日本におけるエビデンスに基づく政策形成の実装」プロジェクト あらゆる家庭の子どもが保育所や幼稚園等の就学前教育施設を利用することを前提とする、幼児教育・保育へのユニバーサルアクセスが求められる今日的な状況において、その質の担保と向上は大きな政策的イシューの一つである。それは、2023年12月に閣議決定された「こども未来戦略」においても、「幼児教育・保育について、量・質両面からの強化を図ること、（中略）量の拡大から質
RIETI - 行動経済学の光と影 期待過剰は信頼失墜もたらす
2002年にノーベル経済学賞を共同受賞した心理学者で米プリンストン大学名誉教授だったダニエル・カーネマン氏が3月27日、90歳で亡くなった。行動経済学を切り開いたことで世界的に著名な研究者だった。 米ジャーナリストのマイケル・ルイス氏は、カーネマン氏を世界的な「人間の間違いについての権威」と表現する（1）。米国で行動経済学のコンサルティングに携わる研究者、相良奈美香氏がたたえるように、その研究は人の意思決定に対する社会の理解を根本から大きく変えた（2）。 ルイス氏によると、ユダヤ人であるカーネマン氏は、第2次世界大戦時の壮絶なホロコーストを命からがら生き延び、幼い頃から誰も信じてはいけないと教えられていた。自分の記憶さえ信じなかった。「14歳という年齢にして、ダニエルは少年というよりも、少年の体に閉じ込められた知識人だった」。ルイス氏は、カーネマン氏の友人のこんなコメントを紹介している。
RIETI - 中間管理職が部下の健康に果たす役割
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「人事施策の生産性効果と経営の質」プロジェクト 健康経営は、従業員の生産性を高めるために欠かせない重要な経営戦略の1つである。健康経営にはいくつかのアプローチが考えられる。例えば、最近では、禁煙やウォーキングイベントの実施・睡眠アプリの導入・スポーツジムの利用補助等を通じて、従業員のプライベートにおける健康習慣形成を支援するアプローチが注目を集めている。こうした業務外の支援の介入効果については、既に多くの研究が効果検
RIETI - 早期公開と特許価値：パイオニアであることを如何に知るのか
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 イノベーションプログラム（第六期：2024〜2028年度） 「国際的に見た日本産業のイノベーション能力の検証」プロジェクト 特許制度には、①発明者の利益を保護し、イノベーションへの投資の収益性を高める役割と、②本来秘密となっていた可能性のある技術知識について情報公開を促し、パブリックドメイン化させる役割の、2つの機能が存在する。後者に関しては、特許技術の公開は特許権者にとって不利益であり、発明者以外の利害関係者（主に模倣者）にとっては利益になるという社会通念が存在する。
RIETI - 性格特性による残業時間のメンタルヘルスへの影響の異質性
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「人事施策の生産性効果と経営の質」プロジェクト OECD諸国では労働者の健康確保や生活の質の向上を目的として様々な労働時間や働き方に関する介入が実施され、日本においても長時間労働の是正および労働者の健康確保を意図して、2019年に働き方改革関連法が施行された。法改正を受けて長時間労働は少しずつ是正傾向にあるものの、依然として長時間労働者は存在している。長時間労働は心身の健康との関連が指摘されるが、特に労働者のメンタル
RIETI - 知識労働のマネジメント
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「人事施策の生産性効果と経営の質」プロジェクト 本研究では、建築設計も手がける日本の大手ビジネスサービス会社から提供されたデータに基づき、知識集約型労働におけるマネジメントの役割を探る。先行研究では、部下を持つ中間管理職の役割として、モニタリングや部下のやる気を高めるインセンティブ付けが注目を集めてきたが、創造性や問題解決が重視される非定常業務に就く知識労働者の場合、チーム内あるいはステークホルダーとの間のコーディネ
RIETI - 日本企業・労働者のAI利用と生産性
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 その他特別な研究成果（所属プロジェクトなし） 1．趣旨 人工知能（AI）の利用が急速に拡がる中、その経済成長や労働市場への効果についての関心が高い。しかし、AIの利用実態に関する統計データが乏しいことが実証研究の大きな障害となってきた。本稿は、企業及び就労者に対する独自のサーベイに基づき、日本におけるAIなど新しい自動化技術の利用実態、それらを利用する企業・労働者の特性、AIが生産性や雇用に与える効果についての見方を概観する。 本稿の特長は、①企業のAI利用の時系列での
RIETI - 部下管理スキル、シニア・リーダーシップスキルとピーターの法則
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「人事施策の生産性効果と経営の質」プロジェクト 日本企業の成長スピードの鈍化や社員の高齢化を背景に、社員の多くが中間管理職（マネジャー）に昇進できる時代ではもはやない。一方、従業員の多様化や働き方改革の進展などによって、部下の管理・育成にマネジャーが果たす役割が増大するなど、マネジャーの重要性は高まっている。 経済学でも2010年代半ばから、マネジャーが部下や部署のパフォーマンスに与える影響について実証分析が増加して
RIETI - 思考タイプと仕事・学習における能力形成
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「日本経済社会の活力回復と生産性向上のための基礎的研究」プロジェクト 物事をイメージ化する能力は人によって違いがある。例えば、初めて会った人の顔を覚えられる人がいれば、覚えられない人もいる。また、心の中で自分に話しかけるセルフ・トークに代表されるように言語を使いこなすことが得意な人もいれば、奥行きを持つ空間的な認知能力が高い人もいる。これら3つの能力（イメージ能力、言語能力、空間認知能力）には個人差があり、本研究では
RIETI - 特許引用分析：企業は学問の進展を活用できているか？
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 イノベーションプログラム（第五期：2020〜2023年度） 「イノベーション、知識創造とマクロ経済」プロジェクト 科学と産業の結びつきは近年ますます強くなっている。 経済成長理論から考えられるその理由の一つは、イノベーションの枯渇であろう。先行研究によれば、研究開発に従事する人の数は世界で増え続けているが、生産性の伸びは鈍化している。これが示唆するのは、イノベーションの源となる知識は既存のストックが増えれば増えるほど新しい知識を生み出すことが難しくなる性質を持つというこ
RIETI - 能力と功績のどれくらいが運によるものか？バタフライ効果の実証研究
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 その他特別な研究成果（所属プロジェクトなし） 「親ガチャ」という言葉が、嘆きの文句として、X（旧ツイッター）などでこの数年広く使われるようになった。子供が親を選べないために生じる能力の差や機会の不平等、といった文脈で使われる言葉であるが、「親ガチャ」による格差を是正しようとする政策は、相続税による再分配などで先進的な国ではすでに行われている。こうした格差是正や機会平等を推し進める政策は、何も親を選べないことだけに対してではない。今の先進的な世の中では、例えば所得税は、高
コラム「通勤定期・通勤手当の廃止を」
日本には世界に例を見ない通勤定期・通勤手当の制度がある。通勤定期が無料、換言すれば遠くに住むほど年収が増えるという不自然な制度である。ここでは、この通勤定期・通勤手当が日本の都市、家庭、人材に及ぼす影響を考察する。 1．通勤定期・通勤手当は誰が負担しているか サラリーマンにとって通勤定期は無料である。そのコストは誰が負担しているのか。 まず通勤定期は切符の運賃から約半額を割引されている。本来、鉄道は設備産業なので朝夕の特定の時間帯に集中する通勤客にはピーク割増料金を課すのが合理的である。にもかかわらず現実には逆に大幅な値引きをしている。この不合理な値引きは、鉄道会社が負担している（総括原価方式により他の時間帯の乗客も負担している）。さらに鉄道会社の法人税の減少を通じて国家財政もこの値引き分の相当割合を負担している。 次に通勤定期をサラリーマンが購入すると、同額が勤務先の企業から通勤手当とし
RIETI - ゆとり志向教育が労働市場でのパフォーマンスに与える長期的な影響
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 政策評価プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「教育政策のミクロ計量分析」プロジェクト 人的資本仮説によれば、教育政策は児童生徒の学業成績を決定する要因であり、成人後の所得にも密接に関係している。教育課程の基準（学習指導要領）の改訂は、人的資本の蓄積や国家の将来にとって特に不可欠と考えられる数多くの教育政策の一つである。クリティカルシンキングや知識の伝達を強化した体系的なカリキュラムは、学生の学習習慣や健全な特性を育み、社会に有能な人材を提供することができる。こ
RIETI - クラスメートは学級規模の縮小効果にどのような影響を与えるのか？
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 政策評価プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「教育政策のミクロ計量分析」プロジェクト 少人数学級は、教育環境の質を向上させるための代表的な政策手段のひとつである。少人数学級は児童生徒一人当たりにより豊かな教育資源を振り分けることを可能とし、その結果、より良い教育成果が得られると考えられている。しかし、少人数学級の効果を実証的に分析することは容易ではない。少人数学級がより良い学業成果をもたらすことを明らかにした論文は多くみられるが、その効果の大きさは限定的であり
RIETI - 1947年教育制度改革に伴う教育年数の延伸と就学率の変化
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「コロナ禍における日中少子高齢化問題に関する経済分析」プロジェクト 教育の延伸が、就労や健康などに関わる人々の行動の選択に与える影響は、ノーベル経済学賞を受賞したベッカー以降の経済学の主要な関心事の一つである。一方で、教育水準が実際にどのような影響を与えたのかを実証的に明らかにすることは、環境要因を含む多くの交絡因子の存在のために容易ではない。このような問題への対処として、外生的な変化をとらえ自然実験的な手法を利用し
RIETI - 企業は雇用の内部柔軟性と外部柔軟性をどのように両立しているのか
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「賃金格差と産業ダイナミクスの関係」プロジェクト 背景 働き方が多様化し、短時間労働、有期契約、派遣労働といった典型的ではない契約の下で働く労働者が世界で増えている。彼らの賃金の低さや雇用の不安定性が問題視され、様々な政策的な対応がとられるようになってきているが、非典型契約の下で働く労働者が典型契約の下で働く労働者と何が異なるのかは明らかになっていない。 目的と方法 この論文では非典型契約と典型契約の下で働く労働者は
RIETI - 自動化と、定型的作業を主とする職業の雇用シェア低下
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 マクロ経済と少子高齢化プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「マクロ経済と自動化」プロジェクト わが国は、かつての技術大国として、あるいは折々に生じた人手不足からの要請もあり、自動化先進国であり続けてきた。例えば、2022年時点においても、International Federation of robotics (IFR)によれば、世界の46%のロボットを出荷している。一方で、Acemogluらが米国において指摘するような、自動化に起因すると推察される急速な労働
RIETI - 男女別学高校出身者の教育および労働市場のアウトカム
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「AI時代の雇用・教育改革」プロジェクト 学校教育の効果を経済学的に分析する場合、従来、焦点が当てられてきたのは、学級規模、カリキュラムの内容、教師の質などであった。こうした中で、近年、注目を集めているテーマの一つに男女別学・共学の影響が挙げられる。日本では長期的に共学化が進んでいるが、アメリカでは男女別学への関心が高まっており、各国で別学の影響についての経済学研究が進んでいる。 そこで、本研究では、経済産業研究所（
RIETI - 成人になっても非認知能力は向上するのか―年齢と非認知能力の関係に関する実証分析―
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「AI時代の雇用・教育改革」プロジェクト Heckmanシカゴ大学教授らの研究をきっかけに、社会経済的な成功の要因として、IQや学力テストのスコアで計測されない非認知能力（non-cognitive ability）が注目されてきた。このなかで、非認知能力の形成においては、就学前（幼児期）の重要性が強調されてきたが、成人以降も伸びるかどうかは言及されてこなかった。また、心理学の分野では、年齢と非認知能力の関係は関心を
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
