＜関学研究室から～神戸三田キャンパス＞テレワークとワーカーのモチベーション 総合政策学部・古川靖洋教授
■自律性高める労働形態を ２０２０年初め頃からの新型コロナウイルスのまん延により、世界中で多くの人々がテレワークを余儀なくされました。日本でも同様に、テレワークを利用した働き方が普及していきました。 テレワーク自体は突然始まったものではなく、２０００年頃から少子高齢化対策や働き方改革の一環として政策的に推進されていました。ただ、図に示しているように多少の増減はあったにもかかわらず、その企業導入率やテレワーカー率は低くとどまっていました。ところがコロナ禍により、それらの値は一気に増加することになりました。 テレワークの導入に関して、そのメリットとデメリットにはさまざまなものが存在するとされています。特にコロナ禍で導入されたテレワークは半強制的なものであったため、慣れない在宅勤務のストレスや、上司・部下・同僚と対面で業務ができないことに由来する疎外感がワーカーのモチベーション低下につながるとい
RIETI - テレワークの普及に伴う都心回帰の分析
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 地域経済プログラム（第五期：2020〜2023年度） 「地方創生の検証とコロナ禍後の地域経済、都市経済」プロジェクト COVID-19のパンデミックをきっかけとして、日本でもテレワークや在宅勤務といった新しいワークスタイルが普及してきた。このような変化は、労働者の居住地や就業地の選択にどのような変化を与えるだろうか。本研究では空間経済学の2地域モデルに地域間通勤費用を導入することで、テレワークの導入に伴う通勤費用の低下が都市構造に与える影響を分析した。通勤費用の低下は就
JILPTリサーチアイ第67回「テレワークで満足を得られる人、得られない人─個人の性格による違い―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
現在位置: ホーム > 研究体系 > JILPTリサーチアイ > バックナンバー > 第67回「テレワークで満足を得られる人、得られない人─個人の性格による違い―」 本稿は、テレワークで仕事の満足を得られるか否かに個人差があることを、労働者の性格（パーソナリティ）の観点から考察する[注1]。テレワークでは、オフィスで密にコミュニケーションをとりながら仕事を進める形から、自宅等で各自仕事を進める形にワークスタイルが転換することから、その働き方を好ましく感じるか否かには個人差が大きいと考えるためである。 新型コロナウイルス感染拡大によって、テレワーク（在宅勤務）の実施が大幅に拡大した。特に、2020年4月の緊急事態宣言（1回目）発令を機にテレワーク実施が拡大したが、その後、実施が継続されていない例も少なからず見られる[注2]。同時に、体制整備が不十分なためにテレワークで仕事を進めにくい、上司・
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NTT、半年で単身赴任800人以上解消 テレワーク拡大 - 日本経済新聞
出社を望んでいるのは誰か ～性別によるテレワーク意向パターンの違い～ 石川ルチア｜Discussion Paper｜リクルートワークス研究所
転勤・単身赴任を原則廃止へ NTT、32万人リモート基本 ｜ 共同通信
